崗上虜囚の備忘録

アメリカが人体に対する放射線の影響がどの程度であるかを知らない筈は無い。

現在日本にある放射線影響研究所は、アメリカが広島長崎の原爆被害の調査を行った原爆傷害調査委員会を改組したものである。勿論日本の科学者も調査研究に従事した。調査研究は、動物実験や広島長崎の被爆者の長期に渡る追跡調査も含む。

結果は、山下俊一長崎大学大学院教授や近藤宗平大阪大学名誉教授（近畿大学原子力研究所特別研究員）が言ったとおり、人間は低線量の放射線に強く、ある閾値以下では癌発生率は誤差範囲に埋もれてしまって影響の算出は困難、むしろ健康に良いのではないかの結果となった。

しかし、国連科学委員会と国際放射線防護委員会（ICPR）は、低線量域の実際のデータを無視して、直線仮説にもとづいて、微量の放射線を厳重に管理するように具体的案を各国に勧告してきた（人は放射線になぜ弱いか：近藤宗平著抜粋）。近藤氏は又『これは二十世紀最大の科学的スキャンダルであるという意見に賛成せざる得ない』と言う。

上記の日米による研究結果や、気象研究所の『環境における人工放射能の研究****　』に見られるように、長期に渡る日本人を使った人体実験ともいえる結果から、恐れる必要が無い放射線量にも関わらず、原発事故と聞いただけで人々がパニックになるのはICPRが決めた不可解な基準の為である。

チェルノブイル事故でパニックになった住民は『この程度の被曝では奇形の心配はない』の専門家の助言を無視し、多くの妊婦が妊娠中絶をした。汚染地帯にいるというストレスの為、高血圧・糖尿病・心臓病・神経病・潰瘍・慢性気管支炎がそれまでの２～４倍に増えた。

国際放射線防護委員会（ICPR）は、イギリスの非営利団体であるが、ICRPが出す勧告は実際の資料に基づいていないため、虚偽の情報と指摘されている。又ICPRは、国際原子力機関の（IAEA）の支援を受けている。

ICPRは、何故虚偽の情報を流すのであろうか。そして何故アメリカは、福島第一原発の事故のとき80km以内にいるアメリカ人に対して避難勧告を出したのであろうか。米軍は日本の各地の放射線量を知っていた筈である。確かに菅政権の無能無策ぶりが有ったかも知れないが、アメリカ政府は正確な情報（＝放出された放射性物質の量と人体の影響）を知っていた筈である。

福島福島第一の事故では、恐らくベントをしっぱなしに近い状態であった筈であるが、それでもそれによる死傷者は一人も出ていない。

原発は、核兵器と同じ材料を使い、核兵器に使われる材料を生成する。原発は危険、放射性物質は危険は、核兵器を核保有国だけのものにしたいのと同じく、人々に恐怖を植え付けることで核保有への牽制の意味があったのではないだろうか。

その射性物質に対する恐怖を与えたい人々とは、誰であろう日本人のことである。核保有への牽制は日本の核保有への牽制の事である。オバマが『核なき世界』と演説したのも、米英仏によるイランの核開発阻止への動きも、目的は日本の核保有阻止ではないだろうか。そうすると、アメリカ政府による80km以内にいるアメリカ人への避難勧告も、米空母が福一を避けて迂回した事も、日本人に向けた大芝居だったと言うことになる。

伊藤貫「米国は中国人朝鮮人が核をもっても日本人だけは絶対ダメ」

ともあれ、放射性物質は危険である。でも、山下俊一長崎大学大学院教授が言うように、原発も放射性物質も正しく怖がれである。正しく怖がり、使いこなすことである。（続く）


下図は、中国の高自然放射能地域の健康調査であるが、高自然放射能地域のほうが比較対照地域よりガン死亡率が低い。累積被曝量が多くなる40歳以上となると、さらにガン死亡率が低い。つまり有る程度放射線をあびたほうが身体に有益である。
紫外線も人体に有害である。皮膚ガンを引き起こすこともある。原発を廃止すべきと思っている人は、太陽に当たらないほうが良い。日当たりの良い家などもってのほか。


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