日本よ!。私の日本への思いです。 コメントに返事を書かないこともあります。悪しからず。 コメントの投稿は日本人だけにしてください。 日本人でない場合は、国籍を書いてください。 注、google chromeで閲覧出来ませんので、filefoxかinternet explorerで閲覧してください
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以下、「[宮崎正弘の世界ニュース早読み」の読者投稿欄から引用開始]
(読者の声1)「ラムサール(イラン)の真実」
世界には自然放射線が非常に高い地域があることはよく知られている。中国広東省陽江、インドのケララ、ブラジルのガラパリなどが有名であるが、中でもイランのラムサールが最も高く、平均で日本の24倍である。つまり、福島の高放射線地区以上の自然放射線に常時さらされているのである。そればかりではなく、地域によっては年間260ミリシーベルトにもなるのである。
1ミリシーベルトが、体に悪いとか、土壌の除染作業を大金をかけてやろうとかしている国の人からしたら、そんなところに住んで大丈夫なのか、すぐにでも避難すべきだ、と言いたくなるだろう。でもこの人口3万余のカスピ海に面するラムサールの地は、風光明美なだけでなく、どちらかというと長寿の人の多いところと一般にいわれている。
そういうデータもあるということを聞いてはいたが、このほどチャールズ・サンダース博士の著『放射線ホルミシスとLNT仮説』(Radiation Hormesis and Linear-No-Threshold Assumption)という本で、ラムサールのことを研究した論文が、いくつかあることを知った。4つほどの論文の結論は、1)高放射線の有害な影響は観察されない、2)ガン発生率が高いというデータはない、3)むしろ発生率が低くなっている調査結果がある、4)高放射線地区の方がむしろ肺ガンの発生率が低いという調査結果が出た、といったものである。
4つの研究論文の概要は、次の通りである。(いずれも英文、それぞれのabstractがあるので、希望者には送付します。)
1) 「ラムサールの高自然放射線地域:住民は安全と感じているのか?」
7人のイランの大学(主としてバボル大学)研究者の共同研究
2006年、International Journal of Low Radiation 誌に発表。
結論:高い放射線地域の住民に有害な影響は認められない。従って、LNT仮説による予測は事実に合わない。
2) 「自然放射線上昇地域でのガンの発生率」
6人の学者(イラン・アメリカ・日本)の共同研究
2006年、International Journal of Low Radiation 誌に発表。
結論:高放射線地域でガンの発生率が高いというデータはない。むしろ発生率が低くなっている調査結果がいくつもある。これは、自然放射線が、抗酸化酵素やDNA修復酵素を増加させ、染色体異常を減らし、ガン発生率を減少させているものと思われる。
3) 「ラムサールの非常に自然放射線が高い地域での新しい発見」
4人のイランの学者の共同研究
2005年、International Congress Series に発表
結論:これまでのところ、ラムサールの高自然放射線地域において、ガンの発生を示す信頼できるデータはない。さらなる総合的な調査が必要である。
4) 「ラムサールにおける住民が高放射線ラドンに被曝した場合のガンのリスク」
3人のイランの学者の共同調査
2005年、International Congress Series に発表
結論:ラムサールの8つのラドン放射線レベルの異なる地区で、2年間にわたり、肺ガン調査を行ったが、最も放射線レベルの高い地区がガン発生率は、他の地区よりも低かった。自然のラドン放射線のレベルと肺がん発生との間には、ネガティブな関係=背反関係があると結論できそうだ。
年260ミリシーベルの環境下で、妊娠し、幼少期を過ごし、成人し、老年を迎えるラムサールの人々は、ガンに侵されるどころか、むしろ相対的にガンが少ない状況にあることは、ほぼ間違いない。となると、年間100ミリシーベルトいう基準は、超安全基準ということに常識で考えればなってくる。浪江を含む福島の全地区は全く避難をする必要はない、ということになる。
よく、ホルミシス論者は自分の都合のよいデータばかりを使うという人がいるが、3万もの人が安全に暮らしている「絶対的な事実」は、普遍的な科学的なデータである。これを無視する人こそ都合のよいデータを勝手に引用して放射能恐怖を煽っているということなのだ。
最後に、一つご案内です。札幌医科大学の放射線防御学専攻の高田純教授が、最近『人は放射線なしには生きられない―生命と放射線を結ぶ3つの法則』(医療科学社)(定価1000円)を出されました。まるで、放射線は本質的に猛毒であり、徹底的にこれを除去しなければいけないという迷信に取りつかれている人の必読書である。長万部町の二股ラジウム温泉に行き計測器でカウントしたところ、α線が毎分30~50カウントもあったという。三朝温泉の5倍。ここの温泉宿で「2週間以上療養して、お客様自身が良化の兆候が無いと申告された場合は、入院費用を全額返金いたします」と言っているところがあるという。いい加減に迷信から覚める時ではないか。
資料希望者は下記へ。宮崎正弘のメールマガジンを見て、と書いてお申し込み下さい。
moteki@sdh-fact.com
(茂木弘道)
[引用終わり]
読んでみて、「やっぱり」と云う感想でした。 人間は一度に10SV=10、000mSvも放射線を浴びれば、死に至るだろうが、これを読めば、年間なら260mSVだって大丈夫な人が大勢いるワケで、虜囚さんのご指摘通り、「どの位の放射線を浴びれば、危険なのか」が、大事なポイントになります。
其れを、自らの無知を棚に上げて、感情論だけで非難する事が、「核アレルギーの日本ダカラ、許される」と思っているのが見え見えです。
数値による検証を無視している部分が多いのは、全く科学的でないが、この面子なら、仕方がないかなぁ。と思ったりして。
有用な情報、有難うございます。
>人は放射線なしには生きられない
ラッキー博士は、放射性カリウムを只のカリウムに入れ替えた生物は死に到ることを実験で実証しています。議論はそこからスタートです。
人工の放射性物質が0でなければ駄目と言う人間は、ラッキー博士の実験が間違っていることを証明する必要があります。
又、放射線ゼロ信者は、『内部被ばくが~』と言いますが、放射線が細胞に与える影響については、人体よりも胎盤や胎児を使った実験でし尽くされてています。
高田純教授は、必ずしも放射線ホルミシス推進者でも有りませんが、その高田教授でも、避難地域は帰還できるレベルとしています。除染も無用でしょう。
最近のホルミシス研究者は10mSv/時を長時間浴び続けていても問題はないと言い、ラッキー博士提唱の、年10mSv~100mSvを大きく超えています。恐らく国が決める放射線の安全・危険の閾値は、この間にあるでしょう。これは、格納容器/圧力容器爆発による破片がすぐそばに落ちなければ、大丈夫なレベルです。
海水からウランを取り出す。即ち日本のエネルギーの自給であり、日本の悲願であり、ピーク・オイル後の人類を救うものです。原発廃止などトンデモありません。
|崗上虜囚さん
お久しぶりです。
放射能に関する一連の動きには、どこまでが危険であり、どこからが安全かという線引きが明確ではないという問題もあるのでしょうが、利権云々もきっちりとあるのでしょうね。
確かウランは有限な資源であったハズですし、開発費は膨大であった。
核実験は山のように行なわれましたが実践は日本に2回しか行なわれていないとすると、なにかペテンが仕組まれたと考えるのはSFに過ぎるでしょうか?
核兵器のおかげで局地戦しかしなくなった(小国は蹂躙されたでしょうが)ということもあるので、そこのところを掘り下げると、とんでもない物が出てくるかもしれません。
(あくまでも推論ですよ)
世界は陰謀だらけです。地球温暖化も陰謀でしたし、TPPも同じでしょう。日本人ほどペテンに引っかかる国民はいないですね。真珠湾の囮の艦隊に引っかかったし、東京裁判のペテンに引っかかったし。
瀬戸さんが「放射線と発がん、日本が知るべき国連の結論」の記事を書いていますが、国連が福島安全宣言を出した裏には、何かあるのでしょう。
私は、日本が原発廃止に向かうかも知れないと思って、IAEAが慌てた結果と思っていますが、何か引っ掛けがあるかも知れません。でも福島は危険でないことも確かですし、日本としても良い方向に向かっていることは確かです。
又、日本のチャンスでもあります。何故なら、ICRPは科学者の集まりですから、何時までもLNT仮説を言っていると、科学者生命が無くなります。落としどころが必要な訳です。例えば、東京の国際会議で手打ちをして、福島後の原発を日米で管理体制を構築してしまう手も有ります。
アメリカだって、シェールガスに全て依存する訳にいかないのですから。
>楽さん
電気文明の現代のエネルギー源の主力である、石油、石炭、ウラニウムは、何れも英米資本が主力を占める5メジャーとその大元が握っている事は、周知の事実ですが、5メジャーの大株主に名を連ねているのは、英国や米国の州単位の年金機構であることを知れば、英米国家にとって、5メジャーの実績を赤字には決してすべきではないと言う事が判りますよね。 何故なら、英米のシニア層の生活資金は、5メジャーの株式の配当金その他で賄われているわけで、この配当金が、或る水準以下だと、英米は国庫から財政出動せざるを得ない仕儀となるわけです。
例えば、10年6月に、カリブ海で起こった海底油田掘削用海上リグからの掘削パイプの折損によって、天然ガスへの引火・爆発~海底油田から湧出する原油の流出が起こり、カリブ海全域に拡散しました、湧出は3か月以上続き、沿岸の漁民を中心とした賠償額は、当初だけで2兆円、最終的には4兆円に達すると見込まれていました。 この海底油田掘削事業には、三井物産も噛んでおり、出資金15%に見合う倍種額を拠出、その額300億円を支払わされ多様です。 然し、掘削主体の5メジャーの1つ、BP=Britishu Petroriumは、そのほとんどの賠償金を自前で払ったのにも拘らず、決算は赤字とはならなかった為、責任者であるBPの幹部が、ボーナスを受け取っていたことが発覚、問題になりました。
話をこれだけで済ませると、「へぇ、BPって金持ちなのね」で済んでしまいますが、然に非ず、ちゃんと石油価格に転嫁していて、その支持者として最高の消費者といえるのが、、実は日本人なんですね。
例えば、嘗て、 1US$=120円時代には、ガソリン1ℓ=1US$であった事を思い出してほしいのですが、現在、全社が95~100円なのに対し、ガソリンは145~150円の筈です。 是をドル換算すれば、1.55~1.57US$です。 つまり、50~60&値上げされているわけです。 この状態は、東北乳震災の時も維持されたのに、国力を評価して上下するはずの円の評価額は逆に1US$=80円と上がりましたから、最高で1.875倍にも上昇したのです。 但し、円高のメリットも享受したわけで一概にネガティブな面だけではありませんがね。
つまりは、日本はそういう、仕組みで、英米国家との「支え合い」に組み入れられているという事です。
ですから、原発の発電量が増えてくれば、化石燃料の消費が減ると言う関係から、価格で調整しているのは明らかでしょう。 原発の場合、放射物質であるプルトニウムが残り、然も、それが核兵器の弾頭材料になると言う欠点がありますので、原発を野放しにして、石油の価格を挙げれば、世界は原発だらけになります。
その調整策として、放射線量のデマゴギーの流布が必要なのでしょうね。 この体制を打破するのはソウ難しくないでしょうが、では、壊した後はドゥするのかという問題が、解決しませんよね。 ダケド、確かに原発を止めてしまっては、将来、本当に化石燃料が枯渇した場合にドゥするかという問題もあります。
一番困るのは、原発の開発で最前線に立っている日本に開発から降りられた揚句、別の新エネルギーでも開発される事でしょう。(それは、勿論、太陽光などではありませんがね)。
要は、英米が恐れているのは、現在作り上げた自分達の社会を維持するシステムを壊されてしまう事ですから、この先も有望なものの開発は、必ず妨害を受ける筈です。
皆様の博識なご意見を見て感銘を受けました。
私も今後、もう少し勉強を重ねていきたいと思いました。
以下、「[宮崎正弘の世界ニュース早読み」の読者投稿欄から引用開始]
(読者の声1)「ラムサール(イラン)の真実」
世界には自然放射線が非常に高い地域があることはよく知られている。中国広東省陽江、インドのケララ、ブラジルのガラパリなどが有名であるが、中でもイランのラムサールが最も高く、平均で日本の24倍である。つまり、福島の高放射線地区以上の自然放射線に常時さらされているのである。そればかりではなく、地域によっては年間260ミリシーベルトにもなるのである。
1ミリシーベルトが、体に悪いとか、土壌の除染作業を大金をかけてやろうとかしている国の人からしたら、そんなところに住んで大丈夫なのか、すぐにでも避難すべきだ、と言いたくなるだろう。でもこの人口3万余のカスピ海に面するラムサールの地は、風光明美なだけでなく、どちらかというと長寿の人の多いところと一般にいわれている。
そういうデータもあるということを聞いてはいたが、このほどチャールズ・サンダース博士の著『放射線ホルミシスとLNT仮説』(Radiation Hormesis and Linear-No-Threshold Assumption)という本で、ラムサールのことを研究した論文が、いくつかあることを知った。4つほどの論文の結論は、1)高放射線の有害な影響は観察されない、2)ガン発生率が高いというデータはない、3)むしろ発生率が低くなっている調査結果がある、4)高放射線地区の方がむしろ肺ガンの発生率が低いという調査結果が出た、といったものである。
4つの研究論文の概要は、次の通りである。(いずれも英文、それぞれのabstractがあるので、希望者には送付します。)
1) 「ラムサールの高自然放射線地域:住民は安全と感じているのか?」
7人のイランの大学(主としてバボル大学)研究者の共同研究
2006年、International Journal of Low Radiation 誌に発表。
結論:高い放射線地域の住民に有害な影響は認められない。従って、LNT仮説による予測は事実に合わない。
2) 「自然放射線上昇地域でのガンの発生率」
6人の学者(イラン・アメリカ・日本)の共同研究
2006年、International Journal of Low Radiation 誌に発表。
結論:高放射線地域でガンの発生率が高いというデータはない。むしろ発生率が低くなっている調査結果がいくつもある。これは、自然放射線が、抗酸化酵素やDNA修復酵素を増加させ、染色体異常を減らし、ガン発生率を減少させているものと思われる。
3) 「ラムサールの非常に自然放射線が高い地域での新しい発見」
4人のイランの学者の共同研究
2005年、International Congress Series に発表
結論:これまでのところ、ラムサールの高自然放射線地域において、ガンの発生を示す信頼できるデータはない。さらなる総合的な調査が必要である。
4) 「ラムサールにおける住民が高放射線ラドンに被曝した場合のガンのリスク」
3人のイランの学者の共同調査
2005年、International Congress Series に発表
結論:ラムサールの8つのラドン放射線レベルの異なる地区で、2年間にわたり、肺ガン調査を行ったが、最も放射線レベルの高い地区がガン発生率は、他の地区よりも低かった。自然のラドン放射線のレベルと肺がん発生との間には、ネガティブな関係=背反関係があると結論できそうだ。
年260ミリシーベルの環境下で、妊娠し、幼少期を過ごし、成人し、老年を迎えるラムサールの人々は、ガンに侵されるどころか、むしろ相対的にガンが少ない状況にあることは、ほぼ間違いない。となると、年間100ミリシーベルトいう基準は、超安全基準ということに常識で考えればなってくる。浪江を含む福島の全地区は全く避難をする必要はない、ということになる。
よく、ホルミシス論者は自分の都合のよいデータばかりを使うという人がいるが、3万もの人が安全に暮らしている「絶対的な事実」は、普遍的な科学的なデータである。これを無視する人こそ都合のよいデータを勝手に引用して放射能恐怖を煽っているということなのだ。
最後に、一つご案内です。札幌医科大学の放射線防御学専攻の高田純教授が、最近『人は放射線なしには生きられない―生命と放射線を結ぶ3つの法則』(医療科学社)(定価1000円)を出されました。まるで、放射線は本質的に猛毒であり、徹底的にこれを除去しなければいけないという迷信に取りつかれている人の必読書である。長万部町の二股ラジウム温泉に行き計測器でカウントしたところ、α線が毎分30~50カウントもあったという。三朝温泉の5倍。ここの温泉宿で「2週間以上療養して、お客様自身が良化の兆候が無いと申告された場合は、入院費用を全額返金いたします」と言っているところがあるという。いい加減に迷信から覚める時ではないか。
資料希望者は下記へ。宮崎正弘のメールマガジンを見て、と書いてお申し込み下さい。
moteki@sdh-fact.com
(茂木弘道)
[引用終わり]
読んでみて、「やっぱり」と云う感想でした。 人間は一度に10SV=10、000mSvも放射線を浴びれば、死に至るだろうが、これを読めば、年間なら260mSVだって大丈夫な人が大勢いるワケで、虜囚さんのご指摘通り、「どの位の放射線を浴びれば、危険なのか」が、大事なポイントになります。
其れを、自らの無知を棚に上げて、感情論だけで非難する事が、「核アレルギーの日本ダカラ、許される」と思っているのが見え見えです。
数値による検証を無視している部分が多いのは、全く科学的でないが、この面子なら、仕方がないかなぁ。と思ったりして。
有用な情報、有難うございます。
>人は放射線なしには生きられない
ラッキー博士は、放射性カリウムを只のカリウムに入れ替えた生物は死に到ることを実験で実証しています。議論はそこからスタートです。
人工の放射性物質が0でなければ駄目と言う人間は、ラッキー博士の実験が間違っていることを証明する必要があります。
又、放射線ゼロ信者は、『内部被ばくが~』と言いますが、放射線が細胞に与える影響については、人体よりも胎盤や胎児を使った実験でし尽くされてています。
高田純教授は、必ずしも放射線ホルミシス推進者でも有りませんが、その高田教授でも、避難地域は帰還できるレベルとしています。除染も無用でしょう。
最近のホルミシス研究者は10mSv/時を長時間浴び続けていても問題はないと言い、ラッキー博士提唱の、年10mSv~100mSvを大きく超えています。恐らく国が決める放射線の安全・危険の閾値は、この間にあるでしょう。これは、格納容器/圧力容器爆発による破片がすぐそばに落ちなければ、大丈夫なレベルです。
海水からウランを取り出す。即ち日本のエネルギーの自給であり、日本の悲願であり、ピーク・オイル後の人類を救うものです。原発廃止などトンデモありません。
|崗上虜囚さん
お久しぶりです。
放射能に関する一連の動きには、どこまでが危険であり、どこからが安全かという線引きが明確ではないという問題もあるのでしょうが、利権云々もきっちりとあるのでしょうね。
確かウランは有限な資源であったハズですし、開発費は膨大であった。
核実験は山のように行なわれましたが実践は日本に2回しか行なわれていないとすると、なにかペテンが仕組まれたと考えるのはSFに過ぎるでしょうか?
核兵器のおかげで局地戦しかしなくなった(小国は蹂躙されたでしょうが)ということもあるので、そこのところを掘り下げると、とんでもない物が出てくるかもしれません。
(あくまでも推論ですよ)
世界は陰謀だらけです。地球温暖化も陰謀でしたし、TPPも同じでしょう。日本人ほどペテンに引っかかる国民はいないですね。真珠湾の囮の艦隊に引っかかったし、東京裁判のペテンに引っかかったし。
瀬戸さんが「放射線と発がん、日本が知るべき国連の結論」の記事を書いていますが、国連が福島安全宣言を出した裏には、何かあるのでしょう。
私は、日本が原発廃止に向かうかも知れないと思って、IAEAが慌てた結果と思っていますが、何か引っ掛けがあるかも知れません。でも福島は危険でないことも確かですし、日本としても良い方向に向かっていることは確かです。
又、日本のチャンスでもあります。何故なら、ICRPは科学者の集まりですから、何時までもLNT仮説を言っていると、科学者生命が無くなります。落としどころが必要な訳です。例えば、東京の国際会議で手打ちをして、福島後の原発を日米で管理体制を構築してしまう手も有ります。
アメリカだって、シェールガスに全て依存する訳にいかないのですから。
>楽さん
電気文明の現代のエネルギー源の主力である、石油、石炭、ウラニウムは、何れも英米資本が主力を占める5メジャーとその大元が握っている事は、周知の事実ですが、5メジャーの大株主に名を連ねているのは、英国や米国の州単位の年金機構であることを知れば、英米国家にとって、5メジャーの実績を赤字には決してすべきではないと言う事が判りますよね。 何故なら、英米のシニア層の生活資金は、5メジャーの株式の配当金その他で賄われているわけで、この配当金が、或る水準以下だと、英米は国庫から財政出動せざるを得ない仕儀となるわけです。
例えば、10年6月に、カリブ海で起こった海底油田掘削用海上リグからの掘削パイプの折損によって、天然ガスへの引火・爆発~海底油田から湧出する原油の流出が起こり、カリブ海全域に拡散しました、湧出は3か月以上続き、沿岸の漁民を中心とした賠償額は、当初だけで2兆円、最終的には4兆円に達すると見込まれていました。 この海底油田掘削事業には、三井物産も噛んでおり、出資金15%に見合う倍種額を拠出、その額300億円を支払わされ多様です。 然し、掘削主体の5メジャーの1つ、BP=Britishu Petroriumは、そのほとんどの賠償金を自前で払ったのにも拘らず、決算は赤字とはならなかった為、責任者であるBPの幹部が、ボーナスを受け取っていたことが発覚、問題になりました。
話をこれだけで済ませると、「へぇ、BPって金持ちなのね」で済んでしまいますが、然に非ず、ちゃんと石油価格に転嫁していて、その支持者として最高の消費者といえるのが、、実は日本人なんですね。
例えば、嘗て、 1US$=120円時代には、ガソリン1ℓ=1US$であった事を思い出してほしいのですが、現在、全社が95~100円なのに対し、ガソリンは145~150円の筈です。 是をドル換算すれば、1.55~1.57US$です。 つまり、50~60&値上げされているわけです。 この状態は、東北乳震災の時も維持されたのに、国力を評価して上下するはずの円の評価額は逆に1US$=80円と上がりましたから、最高で1.875倍にも上昇したのです。 但し、円高のメリットも享受したわけで一概にネガティブな面だけではありませんがね。
つまりは、日本はそういう、仕組みで、英米国家との「支え合い」に組み入れられているという事です。
ですから、原発の発電量が増えてくれば、化石燃料の消費が減ると言う関係から、価格で調整しているのは明らかでしょう。 原発の場合、放射物質であるプルトニウムが残り、然も、それが核兵器の弾頭材料になると言う欠点がありますので、原発を野放しにして、石油の価格を挙げれば、世界は原発だらけになります。
その調整策として、放射線量のデマゴギーの流布が必要なのでしょうね。 この体制を打破するのはソウ難しくないでしょうが、では、壊した後はドゥするのかという問題が、解決しませんよね。 ダケド、確かに原発を止めてしまっては、将来、本当に化石燃料が枯渇した場合にドゥするかという問題もあります。
一番困るのは、原発の開発で最前線に立っている日本に開発から降りられた揚句、別の新エネルギーでも開発される事でしょう。(それは、勿論、太陽光などではありませんがね)。
要は、英米が恐れているのは、現在作り上げた自分達の社会を維持するシステムを壊されてしまう事ですから、この先も有望なものの開発は、必ず妨害を受ける筈です。
皆様の博識なご意見を見て感銘を受けました。
私も今後、もう少し勉強を重ねていきたいと思いました。
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