忍者ブログ

崗上虜囚の備忘録

日本よ!。私の日本への思いです。 コメントに返事を書かないこともあります。悪しからず。 コメントの投稿は日本人だけにしてください。 日本人でない場合は、国籍を書いてください。 注、google chromeで閲覧出来ませんので、filefoxかinternet explorerで閲覧してください

無題

弊ブログに訪れて頂き、有難う御座いました。
皆様良いお年をお迎えください。
PR

売国奴=藤田仁司

拡散希望

日本人の尖閣漁業活動を邪魔をする支那の犬、水産庁資源管理部漁業調整課沿岸・遊漁室長 藤田仁司(大臣官房政策課調査官)。


 
水産庁: 代表電話番号: 03-3502-8111
所在地: 〒100-8907  東京都千代田区霞が関1-2-1 
資源管理部 漁業調整課(沿岸・遊漁室)電話番号:03-3502-7768 FAX:3595-7332
 
詳しい内容は、前衆議院議員長尾たかし氏ブログ
長尾たかしの・・・未来へのメッセージ」へ
 
 
まず、公務員職権濫用罪で現行犯逮捕できる筈である。
正当な理由も無しに、国家公務員が権力をかさに漁民の漁業活動を邪魔をした。
これが許されるなら日本は法治国家でなくなる。
 
  
懲戒免職しかない!。もうこいつの人生は終わりだろう。

日本は滅亡する

アメリカに依存する限り日本は滅亡する
 将来日本が支那の属国になるか、支那の自治区に組み込まれる事を多くの日本人が心配している。そのため、アメリカと事を構えることを差し控えるべきだと言う日本人も多い。理由は、支那に対峙できる国防力を付ける為には、憲法を改正する必要があり、その間日米同盟だけは維持する必要があると考えるからである。しかしアメリカに依存する限り、日本は滅亡する。
 
 若しアメリカが敵だったらどうであろうか。支那を操っていたのがアメリカだった場合、日米同盟が機能するのだろうか。仮に支那が大人しくなったとしても、それはアメリカが一時的に抑えているに過ぎず、理由は日本の自立を阻止するためと考えるべきではないのか。又そうであれば、日本が支那と和解したとしても、恐らくアメリカは邪魔すると考えるべきである。
 
 そして現在、それが現実の物となって日本に突きつけられている。昔から噂されていた「アメリカが考えていた最大の仮想敵国は日本だった」は現実だったのだ。ソ連崩壊後、CIAは日本を最大の仮想敵国としていた(CIAレポート、JAPAN2000)。当時はアメリカが日本を敵視するのは、単なる経済摩擦の結果と考えられていた。しかし現在、アメリカが河野談話継続に固執するのは何故か?。安倍首相の靖国参拝に国務省が「失望した」と発表したのは何故か?。南京大虐殺否定の動きに米政府関係者が過敏に反応するのは何故か?。元米政府関係者が日本国憲法改正の動きを牽制するのは何故か?。これらを見れば、CIAが日本を仮想敵国とした理由は経済摩擦などではなく、もっと根源的理由があると考えるべきではないのか。
 
 例えば従軍慰安婦がバレバレの嘘であるにも関わらず、アメリカが河野談話継続に固執するのは、日本軍が悪でなければならないとした連合国戦勝史観が崩れることを恐れた結果と考えるべきである。尤もアメリカが河野談話継続に固執したおかげで、南京大虐殺も虚構だったことが確定したのであるが、それと同時に南京大虐殺のプロパガンダの主体は支那ではなくアメリカだった事も確定した。戦後70年近くなった現在でも、今尚アメリカが連合国戦勝史観が崩れることを恐れ、プロパガンダを続ける理由は、只の経済問題では無いことは明らかである。
 
 それではアメリカが日本を敵視する根源的理由とは何かであるが、結論から言えば、それはアメリカ人の、日本・日本文化に対する劣等感から来ると思われる。勿論、アメリカ人は朝鮮人とは違っておくびにも出さないが、それは深層心理に埋もれ、事有る毎に現れてくる。昔はジャパンバッシングの形だったが、現在はもっとストレートな恫喝のような形で現れている。では何故アメリカ人が日本に対して劣等感を持ち、それが深層心理になったかである。
 
 アメリカはキリスト教の国であり、多くの白人もキリスト教徒である。キリスト教は神との契約の上に成り立つ。西欧社会で契約の概念が発達しているのは、キリスト教から来ている。アメリカも同じである。従ってアメリカ人は嘘は付けない。しかし彼らが加担する、支那・朝鮮による南京大虐殺や性奴隷のプロパガンダは嘘である。アメリカ人が朝鮮人を炊きつけた「世界で最も過酷な(日本による朝鮮)植民地支配」なる言葉も事実に立脚していない(注1)。処がアメリカ人は支那人・朝鮮人のように簡単に嘘は付けない。そこで彼らの嘘は、信仰のように自分自身の深層心理に入り込む。足りない処は他人をも巻き込むプロパガンダとなる。
 
注1、カイロ宣言には「朝鮮人民の奴隷状態」が有った。朝鮮に進駐したホッジ中将は酷く搾取された奴隷状態の朝鮮人を想像して来た。ところがそのような朝鮮人はおらず、総督府に対する朝鮮人の態度が予想以上に良かったにも関わらず、「奴隷状態の朝鮮人民の解放」の立場は変えなかった。
 
 でも何故アメリカ人が日本に対して劣等感を抱くのか?。これも結論から言えば、彼らの歴史が野蛮だったからである。それにはアメリカの建国からの歴史を見れば分かる。
 
 アメリカはインディアンの土地を奪って出来た国である。インディアンは1000万人程もいたが、最後は50万人程になってしまう。虐殺などによるものである。通州事件よりもっと大掛かりな虐殺がアメリカ大陸のあちらこちらで行われたのである。インディアンとの条約が結ばれた場合も有ったが、白人側の都合でしばしば破られた。それに怒ったインディアンが蜂起すると、今度はそれが理由で女も子供も皆殺しにされた。それでもインディアンの人口が減ったのは、飢えと疫病の為と言われている。だがこの飢えも白人によるバッファロー狩りによるものである。6千万頭いたバッファローは1889年には千頭足らずになってしまう。そしてこのバッファロー狩りは、アメリカ政府のインディアンへの飢餓作戦だったのだ。
 
 ウィキペディアには「(食料源を失ったインデイアンは)アメリカ政府の配給する食料に頼る生活を受け入れざるを得なくなり、これまで抵抗していた白人の行政機構に組み入れられていった。また、狩猟ができなくなり、不慣れな農耕に従事せざるを得なくなった彼らの伝統文化は破壊された」とある。
 
 抵抗力は奪われ伝統文化も破壊されたのだ。伝統文化が無くなりインディアンとして生きていけなくなった者達は、アメリカ市民となり幸福になったのか。とんでもない。有色人種が法律上平等な地位を獲得したのは、実に1964年である。インディアン社会は民主主義とでもいえる集団合議制だった。その伝統文化も社会も奪われた言うことは、インディアンは土地を奪われただけでなく、民主主義の権利も奪われ、白人を頂点とするカースト制度の社会に放り出されたのである。
 
 この飢餓作戦のやり方は、日本にも適応されると見て良いだろう。伝統文化を破壊することが他民族を支配する方法だったのだ。伝統文化とは集団の価値観そのものである。価値観は人類普遍的なものではない。処がアメリカは他の文化は認めていない。多民族国家と言いながら、別の集団を価値観を認めていない。他国の価値観も認めていないのだ。
 例えば、ニューヨーク・タイムズなどは安倍首相をナショナリストと批判する。アメリカの大統領を愛国者と呼ぶのは構わないが、日本の首相が日本の為に働こうとすると、まるで悪魔のようにナショナリストと批判するのだ。いったい彼らが批判するナショナリストとは何なのか。推察すると、その意味するところは「アメリカと異なる価値観を有する人間は許さない」と言う意味としか考えられない。
 
 又、アメリカの価値観とはキリスト教価値観であるが、中華秩序と同様、その価値観は白人選民思想の上に成り立っているだろう事は容易に想像できる。従って、ここで言うアメリカ人とは白人の事である。インディアンの虐殺、奴隷、人種差別。皆アメリカの白人が行ったことである。
 
 そう、この野蛮なアメリカの歴史こそがアメリカ人が日本に劣等感を抱く理由である。その為か自分達が行った虐殺、奴隷、人種差別を、あたかも日本の専売特許の如く世界喧伝するアメリカ人も多い。最初に日本のアイヌ差別(注2)を言い出したのはアメリカからで有った。カリフォルニア州出身のデイヴィッド・クリストファー・アルドウィンクル(菅原 有道出人)が、あたかも日本に人種差別があるように世界に喧伝したのも、劣等感によるものとしか考えられない。
 
 馬鹿馬鹿しい。人種差別とは市バスの席や水飲み場が黒人用と白人用に分かれていたり、それに反する黒人は罰せられた1950年代のアメリカのような状態を言うのだ。1992年にルイジアナ州で起きた留学中の服部少年がハロウィンの夜に「フリーズ!」と言う言葉が分からず射殺された事件も人種差別では無かったのか。犯人はKKKのメンバーだったが、陪審員による評決は全員一致だった。有道出人は日本人に罪を着せることで、自分達の歴史を消したかったのだろう。
 
 注2、アイヌ人男性のY-DNAの殆どはD2タイプであるが、本州以南ではこのD2タイプの男性が30~40%と2位のO2bタイプより多い多数派である。つまりアイヌ人と和人との人種的差は無く、混血が多いのが和人と言えるだろう。またO2bは支那から三々五々日本列島にたどり着いたボートピープルと考えられるので征服者ではない。
 
 又、ライアン・コネルなるオーストラリア人が、英文毎日のコラム「WaiWai」に日本人を貶める事実無根の記事を書いていたのも、日本に対する劣等感が日本に対する憎しみとなって現れたといえるだろう。彼はアメリカ人では無いが、オーストラリアでも白人がアボリジニーに対してアメリカと全く同じ事、否もっと酷い事をしていたからだ。
 
 アボリジニに関しては、オーストラリアで1980年頃まで行われた先住民同化政策の一つに「アボリジニ女性から生まれた赤ちゃんを出産後母乳をやるのも許さず、すぐ取り上げ、白人夫婦のもとで育てさせる」政策が有ったようである。理由は、こうすることにより、アボリジニの子供達に親から文化を継承させず、イギリス人化させるためだそうである。
 
 又、現在のアボリジニーは殆どが混血である。アメリカインディアンも同じである。これもアボリジニーの例から考えれば、「アボリジニーの幼女は政府によって取り上げられるが、男児は何の役にも立たない(アボリジニー男性と白人女性のセックスは禁止だが、アボリジニー少女は白人男性の性の遊び相手になる)ので親が殺してしまう」のと同じ理由によるものと思われる。勿論、日本政府が他民族に対してそんな仕打ちをした話は聞いたことが無い。
 
 然しながらこの混血政策の考え方は、フランクリン・ルーズベルトがイギリス公使ロナルド・キャンベルに言った「欧州人とアジア人種を交配させるべきだ」とか「日本人が敗北した後は、他の人種との結婚をあらゆる手段を用いて奨励すべきである」の人種改良論と、そのまま同じではないか。またアボリジニーに対して文化を継承させずイギリス人化を図った政策は、GHQが日本文化を根底から破壊しようとした対日政策そのものではないか。何やら現在日本で移民を推し進めようする動きがあるが、それを推し進めている政治家はアメリカの手先なのかも知れない。
 
 慰安婦問題でのアメリカ政府の姿勢は、フランクリン・ルーズベルトの考えやGHQの対日政策が続けられていることを証明したと言えるだろう。そんなアメリカに一時でも頼ろうとするのは馬鹿としか言いようがない。アメリカに核シェアリングを求めるなど間抜けもいいとこである。
 
 アメリカは反日より反支那であると言う日本人もいるが、お互いに競わせて共食いさせるのは、アメリカがインデイアン殲滅に使った手だった。日本-支那、支那-南朝鮮、南朝鮮-北朝鮮、北朝鮮-支那、と東アジア国家が敵対関係になっているのはアメリカの思惑である。
 
 さらに現在の支那はアメリカの敵ではない。支那の指導者は全てアメリカに弱みを握られているのだ。従って現在の支那はアメリカの犬なのだ。南北朝鮮も同じであろう。アメリカが支那や朝鮮を使って日本を貶める工作が出来るのは支那・朝鮮の民度が低いからだ。だがアメリカに取って日本だけは違う。日本は、指導層や有識者層のレベルが低くても国民の民度が高い。彼らが自由に操れない事も、アメリカが日本を敵視する原因である。
 
 結局のところ日本には独自の核武装をするしか道は無い。それも経済制裁に耐えて独自の道を歩むしか日本滅亡から逃れる道はない。また核武装をしたとしても心配はつきない。アメリカからの共食い謀略に引っかかる可能性も出てくるだろうが、それには日本の首相と支那主席のホット電話、日本の首相と朝鮮大統領のホット電話など、対処する方策は一杯ある。
 
 むしろ、日本も支那も朝鮮もお互い核を持ち、緊張状態の中で外交で行った方が東アジアの政治が成長するだろう。首脳同士が寝る前にお互いの悪口を本音で言い合う。言い合ったとしても戦争にはならない。何しろ核兵器は戦争を起こす兵器ではない。逆に互いが滅びる兵器なのだ。そんな兵器をお互いに持っていれば、戦争は避けようとするものだ。本音を言い合っていれば真実の情報に出会うだろう。
 
 ついでに書くと、ユダヤ金融資本がアメリカを支配していると考える人がいる。本ブログでもそれに近い事を書いたが、ユダヤ人はインディアン虐殺に絡んでいない。黒人奴隷も人種差別は白人が主体だった。白人社会ではユダヤ人も差別の対象だった。それを考えると、ユダヤ金融資本はアメリカと密接な連携を行っているが主体ではない。主体はアメリカ人の深層心理の中に有るのだ。
 
 従って、南京大虐殺や従軍慰安婦のプロパガンダに積極的に加わっているユダヤ人組織のSWCも、支那人・朝鮮人と同様、日本に吠え付くよう躾けされた犬と言えるだろう。オバマ大統領さえも躾けられた犬のように見える。アメリカ人口の15%いる黒人の中で、連邦上院議員はたった一人、それがオバマ大統領なのだ。誰が見ても異様である。結局のところ誰が大統領になろうと、アメリカの基本政策が反日であることは変わりがないだろう。
 
 安倍首相が河野談話の見直しをしないのは、アメリカ政府の圧力によるものである。それだけは無い。アメリカ政府は、河野談話を検証することさえ、圧力をかけて止めさせようとしてるようである。こんなアメリカから離れない限り、日本が滅亡の道を歩むことにも変わりがない。
 
 アメリカ人は従軍慰安婦=性奴隷が真実なのは、日本政府が河野談話を出したのが証拠だと言う。処が河野談話の見直しを阻止しようとしているのはアメリカ政府である。またアメリカ人は事実でないのに何故謝罪したのだと言う。だがその考え方がアメリカ人が野蛮人である所以である。日本人の礼は互いに頭を下げる。お互いに悪くも無いのにお互いに謝罪しているのである。所謂謙譲の美徳である。これが日本が先進諸国の中で一番犯罪率が低く、災害が起きても略奪が起きない理由である。処がアメリカ人は、相手が一歩引く事は付け入る隙と見るようである。要するにアメリカ人は支那人・朝鮮人と全く同じ、野蛮人だと言う事である。
 
 右はアメリカの研究機関(CFR、外交問題評議会)の機関紙の表紙で、下に説明するCIAレポートではないが、CIAレポートと同様な役割を果たしていると考えられる。
 
 『CIAレポート、JAPAN2000』には、ルース・ベネディクトが奇想したように、勝手な思い込みや錯誤が満ちている。まあ例の如く日本がアメリカを支配するとの妄想から始まっている。でもそうなったのは、先に「彼らの嘘は信仰のように自らの深層心理に入り込む」と述べたように、日本を攻撃する理由を信じ込むためである。
 
 それにしても『CIAレポート、JAPAN2000』に書いてあることの中には、アメリカが昔行った対日政策もある。例えば「世界最大の銀行と保険会社は日本のものだ」の解答は郵政民営化だった。またこのレポートにある『女性の役割』とは、日本の競争力を殺ぐためだった。やはり『男女共同参画運動』の裏にはアメリカがいた。
 
 さらに興味深いのは、万能カードと題されている箇所である。そこには、世界的金融危機、米国の大不況、現中国の崩壊、日露経済同盟、全世界に資産を持つ日本のナショナリズム、日本で地震災害や核の大事故も、予言のように羅列してある。あるものは既に起き、あるものは懸念材料として対処しつつあると思われる。
 
 
              
 白人の中にも事実関係を真摯に分析し、私心を抑え正論を言う人もいる。テキサス親父ことトニー・マラーノ氏もそうであるが、ヘンリー・S・ストークス氏もその一人である。しかし白人で正論を言う人の数は極めて少ない。その数の少なさが国家としてのアメリカの本質を現している。例えばトニー・マラーノ氏が提示してくれた「国立公文書館にある米軍が慰安婦の実態を調査した報告書」について言及する米紙は殆どない事がそれを示している。
 
 ストークス氏にしても、南京大虐殺は国民党政府のプロパガンダと思っているが、実はそれは欧米人(白人)が国民党政府をそそのかして作ったプロパガンダだとは思っていないようである。尤も彼は、そこまで欧米人が陰険だとは思っていないのであろう。それはラルフ・タウンゼントもそうだったように、ストークス氏が欧米人にしては正直だからと思える。
 
              
 この記事を最後にしばらくブログを休止します。長い間お付き合いをして頂き有難うございます。

日本の孤立を恐れるな!

今更であるが『アンネの日記』の大量破損事件を取り上げてみる。今更なのは、日本の賢いインターネット住人の間では、もう結論が出ている事柄だからである。
 
  
駄目押しで言えば、アンネの顔をわざと残しているところを見ると、TVや新聞で写されることを意識した犯行としか思われない。その犯人の意識の通りの写真が新聞に掲載されている処を見ると、新聞社は犯人と仲間かも知れない。
 
当然実行犯は、
  
田母神候補のポスターだけ破る/剥がす輩とか

旭日旗とナチスのカギ十字を結び付けたい輩とか。
   
破るのが得意な輩とかの仲間である事は間違いが無いだろう。勿論日本人(なりすまし帰化人は含まない)の仕業とは考えられない。
  
何故なら、数件であれば単独犯の可能性も有るが、新宿区、杉並区、豊島区、中野区、練馬区、東久留米市、西東京市の各図書館で、合計250冊以上の本を破損したとなると組織的犯行だからである。上の画像ような嫌がらせを、組織的に行う心情は日本人は持ち合わせていない。
 
(「新大久保のデモがそれか?」。あれは日本人が耐えに耐えて、こらえきれずに出てきたものだろう。事実、新大久保のデモのカウンターに現れたのは、天皇を誹謗する朝鮮人のデモの参加者だったではないか。下の、新大久保のデモに中指を立てて応じた人物と、天皇をに見立てた骸骨を掲げる人物は同一人物である。従って、嫌がらせは彼らが先である。)
  
 
そして犯人は何のために『アンネの日記』の大量破損やったかと考えると、日本をナチスと結びつけようとする朝鮮人や韓国政府の動きを見れば、犯人の意図が事件を日本の右翼や保守系団体の犯行にしたい事が明白である。
 
当然日本の右翼や保守系団体の人間の犯行である訳がない。彼らにとってアンネ・フランクなど利害関係も無いし、興味の対象でもない。確かにヒトラーの行動を評価する者もいるが、彼らはヒトラーが日本人も嫌いな人種差別者だったことは皆知っている。彼らがヒトラーを評価するのは、大衆を扇動した手法とか、国家の中に国家に忠誠を誓わない民族問題に対処しようとしたことを学ぶべきと考えているだけで有って、彼らはヒトラーの信奉者では無い。
 
若し仮にヒトラーの信奉者が日本人にいたとしたら『なりすまし』である。此処のブログのコメント欄にもヒトラーの部下のHNを名乗る人間が粘着していたが、彼は沖縄県民のことを『琉球土人』と言うような人間だった。当然彼は日本人保守では無い。彼の目的は日本人を分断することであり、実際ここのブログでも他のブログでもそのような事を行っていた。わざわざヒトラーの部下のHNを名乗っていたのは、日本の保守がナチスと関係があるように見せるための工作だったと思われる。
 
そんな事より、まず日本人にユダヤ人を憎む理由が無い。むしろ歴史を見れば分かるよう、戦前の日本はユダヤ人を庇護したのである。『日独防共協定』を締結後にも関わらず、満州で開催された『極東ユダヤ人大会』もその一つである。『極東ユダヤ人大会』は関東軍の認可の下で行われた。それは当時関東軍参謀長だった東条英機が許可があったからこそ可能だったのである。それを支那人・朝鮮人が東条英機をヒトラーに準えようとしているが、歴史を知らない馬鹿としか言いようが無い。
 
処がである。イスラエル紙に、中国の高燕平駐イスラエル大使が「アジアのヒトラーである東条英機が祭られている靖国神社に安倍首相が参拝した」と批判した寄稿文が、何の論評も無しに掲載されたのである。これが故意なら、ユダヤ人は忘恩の民族と言って良いだろう。
 
それを裏付けるように、この『アンネの日記の大量破損事件』に最初に声明を出したアメリカのユダヤ系団体SWC(サイモン・ウィーゼンタール・センター)のクーパー副所長は、「私は原爆投下は戦争犯罪だと思っていません」とか、「南京大虐殺の犠牲者はわずかに3、4万人というようなことを口にする人を講師として招くことは、絶対にしません」とか言っている人間である。そしてクーパー副所長は、2月27日未明、『アンネの日記』連続破損事件について「思想的な動機があるのは明白だ」と言った。
 
さらにSWCは『南京大虐殺』の件で支那と結託しているだけでなく、『従軍慰安婦問題』でも韓国と結託しているようである。日本人がユダヤ人を憎む理由も迫害した歴史も無いが、どうもユダヤ人が日本人を憎んでいるようである。
 
『憎悪キャンペーン』と『マッチ・ポンプ』。『アンネの日記』の大量破損事件から見えて来たものである。それは何やら戦前のプロパガンダと、戦後のWGIP(戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画と同時に行われた、支那人・朝鮮人に日本に対して憎悪を植えつける宣伝計画)の延長のようである。ならば、戦前に何が行われていたか見る必要があるだろう。
 
 
「アメリカ人でありながらアメリカ人になれない人がいる。・・旧世界と手を切れず、アメリカをその抗争に巻き込もうとしているのである。数は少ないが、こういう人たちは国民の支持を得るため、アメリカを戦わせたい国を選んで、国民がその国を嫌いになるような『憎悪キャンペーン』を大々的に繰り広げているのである。
 
これは私が考えついた言葉ではない。ラルフ・タンゼント(1900-1975)が戦前に支那をめぐるアメリカと日本との関係を見ていった言った言葉である。現在の慰安婦・南京大虐殺・靖国参拝等の歴史認識問題をめぐるアメリカ、否世界と日本の状況にそっくりではないか。ラルフ・タンゼントはこうも言っている。
 
「アメリカには日本と揉め事を望んでいるアジデーターがいる。その数は決して多くはない。しかしよく組織化され資金は豊富である。こうした少数ながら資金力のある一味が新聞・雑誌を握り、大衆を催眠術にかけ、無用の戦争に引きずり込む手法はすでに明らかになっている」と。
ラルフ・タンゼントは、アメリカと日本を戦わせたい勢力は共産主義者達と睨んでいた。慧眼である。事実F・ルーズベルトの周りのはソ連と通じた共産主義者が大勢いて、アメリカが日本と戦うように仕向けていた事は戦後公開されたブェノナ文書で明らかになった。
 
しかし現在、共産主義はソ連の崩壊と共に力を失った。にも関わらず戦後数十年たった時でも『憎悪キャンペーン』を繰り広げている勢力が存在しているのは何故だろうか。『アメリカは崩壊する』の記事で。その勢力はアメリカ政府やアメリカの指導層の中にいると推測した。「世界で最も過酷な日本の植民地統治」と言って、朝鮮人に日本人への憎悪を植えつけていたのはアメリカ政府だったからである。
 
そして、この度の『アンネの日記』の大量破損事件である。案の定海外のメデイアの中には、事件を日本の右傾化とか保守化の表れとする論調も現れた。世界の人々を対象にした日本に対しての『憎悪キャンペーン』の開始、否延長のように見える。
 
ラルフ・タンゼントは『憎悪キャンペーン』の主体者は、「アメリカ人でありながらアメリカ人になれない人」と推測したが、現在の日米関係を見てどう推測するだろうか。少なくても現在の『憎悪キャンペーン』の主体者はアメリカ政府でも有ったし、ユダヤ系団体でも有った。指導している方は、どちらでであろうか。または双方の示し合わせての連携なのだろうか。
 
日本人がこれから知るべきは、「それを指導しているのは誰か?」であろう。確かに支那人・朝鮮人は、日本を貶める工作を行っているが、彼らはその誰かに躾けられた犬でしかない。日本人は『憎悪キャンペーン』の背後組織を見抜き、そのからくりを暴いて世界に発信し続けていく事は必要である。
 
しかしそれよりもっと重要なのは、日本がどのようにして生き残るかである。結論を言えば、日本が何を言おうと、世界でそれを信じる人は殆どいない。従って日本は孤立して生きるしかない。それでも日本に干渉し、毀損しようとしたり、従わせようとする国は有るだろう。当然それを見越して生き抜くためには、重武装(勿論核武装を含む)をし、エネルギー自立を果たし、限りなく食料自給率を高めるしかない。その上で国民の幸福を追求することである。
 
自尊自立し、親しく近づく国あれば、是を拒まず。誹謗中傷し、日本を毀損しようとする国有れば、是を遠ざける。何のことは無い、日本建国の精神そのものではないか。

アメリカは没落する

2014/02/20の衆院予算委員会で石原信雄元官房副長官が参考人として出席し、「河野談話」に事実関係の裏付けが無かったことを説明した。つまり慰安婦を強制的に働かせる事実を発見する事が無かったのが唯一の事実なのである。問題は、事実でないのに「河野談話」により日本が貶められ、迫害される日本人が出るに至ったことである。
 
処が安倍政権は、河野洋平を国会に参考人として招致することを拒否した。安倍首相が選挙公約の一つに「河野談話」見直しを掲げているにも関わらずである。
 
何故か?。理由はアメリカである。どのように安倍政権が恫喝されたのか不明であるが、アメリカからの圧力が有ったことは間違いはないだろう。「河野談話から後退するな」は、以前から米国大使や要人から度々聞かされた言葉だ。
 
それにしても、何故アメリカは「河野談話」の見直しに反対、否、事実では無い従軍慰安婦を真実のように定着させる事にそれ程拘るのだろうか。
 
従軍慰安婦問題は石原信雄元官房副長官の証言を聞くまでも無く、元共産党員吉田清治の「戦時中に朝鮮人女性を慰安婦にするために軍令で強制連行をした」との告白証言から始まったものだ。処がこの吉田清治の告白証言は大嘘だった。吉田清治も秦郁彦元教授の追求嘘を認めている。朝日新聞のキャンペーン報道に踊らされたのか、日本軍に強制連行されたと名乗り出てきた慰安婦の証言も、信憑性のないものばかりだった。
 
当然アメリカ政府は、今までの経緯は全てを知っている筈である。だから「河野談話」の見直しの動きが出る気配だけで、駐日米大使などが「河野談話から後退するな」と釘を刺す発言をするのである。アメリカ政府は日本国内の言動を見張っていたのである。
 
アメリカ政府は、従軍慰安婦が性奴隷でもなく、日本軍による強制連行が無かったことも知っている。韓国政府が日本を貶めるため、捏造された従軍慰安婦に飛びついたことも知っている。それでもアメリカ政府は、韓国政府と共に従軍慰安婦=性奴隷のキャンペーンに参加している。
 
理由は、WGIP(War Guilt Information Program)である。WGIPとは大東亜戦争終結後、GHQ(連合国軍最高司令官総司令部)が日本人の心に罪悪感を植えつける宣伝工作のことであるが、この度のアメリカ政府の姿勢から見えて来たのは、何とそのプログラムは、戦後60年経った今でも続いていたと言うことである。
 
それにしても、この執念深さはなんだろうか。アメリカがここまで執拗に日本人に誇り持たせないような工作を続ける意味は何だろうか。ここまで来るとWGIPの生まれた背景は、大東亜戦争によるものだけでは無いと思われる。
 
では、時代を遡って朝鮮半島がらみの出来事や、WGIPに類すると思われるアメリカから発言を上げてみよう。
 
 
2014年、米大使館がNHK取材を拒否:
 百田尚樹氏の東京裁判や南京大虐殺をめぐる発言が理由。
 
2014年2月、 バージニア州下院:
 公立高校の教科書に、日本海の名称に加えて韓国が主張する「東海」を併記
 
2014年1月、アーミーテージ:
 憲法改正について、「私は勧めない」
 
2013年12月、ワシントン・ポスト紙:
 「日本の安全保障を弱化させる恐れが強い挑発的な行為」
 
2013年12月、米紙ニューヨーク・タイムズ:
 「米国の助言を無視した」と非難
 
2013年12月、在日米国大使館および米国務省:
 安倍首相の靖国参拝に失望声明:
 「近隣諸国との関係を悪化させる行動を取ったことに、米国政府は失望している」
 「米政府の努力を無にする行為だ」と厳しく批判
 
2013年10月、アーミーテージ:
 
2013年7月、アメリカ、グレンデール市:
 公園園に従軍慰安婦の被害者を象徴する少女像を設置
 
2007年6月、アメリカ合衆国下院における対日謝罪要求決議:
 賛成39票対反対2票で可決
 
2007年3月、シーファ駐日大使:
 「河野談話から後退したら、日米関係は破壊的になる」と安倍政権を恫喝
 
2000年、女性国際戦犯法廷:
 賛同者は、北朝鮮関連団体、キリスト教団体、部落解放同盟、創価学会、そして
 朝日新聞、NHKなど。
 
1995年、仙台アメリカ文化センター館長マーク・R・ピーティー発言:
 「世界で最も過酷な日本の植民地統治」と発言。
 
1993年、河野談話:
 
1993年、韓国による、従軍慰安婦キャンペーン:
 
1992年、秦教授による済州島での調査:
 吉田清治も嘘を認める。
 
1991年、朝日新聞による従軍慰安婦記事:
 吉田清治手記に加え強制連行に捏造
 
1983年、吉田清治手記:
 「軍命令で朝鮮人女性を慰安婦にするために済州島で少女狩を行った」との手記
 を発表。
 
1945年、GHQによるプレスコード:
 朝鮮人への批判、中国への批判、検閲制度への言及等、の禁止
 
1943年、カイロ宣言:
 「朝鮮人民の奴隷状態に留意し、朝鮮の自由独立を保障する」
 
これらを見ると、日本を貶めようとしたのは、少なくても1943年のカイロ宣言まで遡れるようである。しかし朝鮮人民の奴隷状態とは不思議である。確かに戦前の朝鮮半島は貧乏であった。でもそれは併合前の李氏朝鮮時代からのもので日本のせいではない。日韓併合後は生活水準が猛烈な勢いで日本本土に近づいて来たのである。
 
では戦前の朝鮮半島を見て、朝鮮人民を奴隷状態と報告したのは誰か?。それは白人のキリスト教宣教師だった。従ってWGIPが生まれる前からその下準備は出来ていたのである。
 
それは戦前の支那でも同じで有った。支那人から仲間の宣教師が切り刻まれたり、反キリスト教運動が起きて日本に逃げてきても、宣教師達は支那人を庇い日本の事を悪く宣伝していたのである。どうも白人のキリスト教宣教師達は日本が嫌いなようである。
 
宣教師だけではない。アメリカ人の中には本能的に日本人が嫌いな人間がいるようである。日本移民排斥の頃の話であるが、日本移民排斥が起きたのは、日本人が脅威に感じたからである。それがアメリカ全体を惑わすプロパガンダになったのは、日本叩きのネタに支那人を持ち上げたのであって、彼らが支那人が好きな訳ではない。
 
そう分析したのは、ラルフ・タウンゼント(1900-1975)で有るが、全く同じ構図が従軍慰安婦問題でのアメリカ政府の韓国よりの姿勢なのである。つまり従軍慰安婦=性奴隷のプロパガンダを煽っているのは、韓国だけでは無くアメリカだと言うことである。勿論、南京大虐殺のプロパガンダも支那と言うより、アメリカだろう。
 
アメリカ人の深層心理は別に論じるとして、然しながら、日本人に罪悪感を植えつけるWGIPのプログラムは、日本人だけ対象にしても成功しない。プロパガンダは嘘なのだから全世界の人間を騙さなければ成功しないのである。既に、支那人・朝鮮人に対しては成功した。しかしアメリカ人に対してはどうであろうか。
 
勿論アメリカ国民もWGIP工作の対象者である。処がテキサス親父ことトニー・マラーノ氏には、従軍慰安婦のプロパガンダが通用しなかった。でもマラーノ氏のようなアメリカ人は他に一杯いそうであるが、あまり見かけない。。
 
理由は、真実を言う人間は排斥されるのである。支那で起きていた事実を発信していたラルフ・タウンゼントは真珠湾攻撃後の1942年に外国人登録法違反で逮捕収監されている。恐らく日本を悪く言わなかった為と思われる。又ルーズベルトの責任を書いたチャールズ・ビアードは、アメリカの歴史家や政治学者に拒否された。
 
ルーズベルトのライバルであり、真珠湾攻撃により強烈な反日政治家になった下院議員のハミルトン・フィッシュは、ハルノートの内容を知ってから今度は強烈なルーズベルトを批判を行う。しかし彼はそれから選挙に当選できなくなった。
 
結局のところアメリカは、中華人民共和国と余り変わらない。真実を言うと歴史修正主義と言われるのもそっくりである。アメリカでも真実を言うの者は排斥され、嘘に従う者や、物事の真偽が分からない馬鹿が重用されるのである。キャロライン・ケネディが駐日大使に選ればれたのは、そういう理由だろう。トニー・マラーノ氏のような人間が駐日大使になったら、従軍慰安婦はプロパガンダだと発言してしまうので困るのである。
 
そこで本題の「アメリカは没落する」であるが、真実を言うの者が排斥され、嘘付きか嘘に従う者や馬鹿しか重用されない国が、このまま発展して行くだろうか。似たような事を行って売り上げが落ちた、日本の何処かの新聞社やTV局のように見える。
 
アメリカで生まれ、アメリカで教育を受けた生粋のアメリカ人は、技術者や科学者の道を選ばないようである。彼らが狙うのは金融業である。後は弁護士かも。従って嘗て世界のGDPの半分程のGDPを作り上げたアメリカ人の姿は無く、現在のアメリカのGDPを支えているのは移民なのである。そうなれば恐らく支那人・朝鮮人がアメリカを乗っ取るだろう。アメリカに忠誠を誓わない人間がアメリカを牛耳るのだ。それでもシェール・ガスでアメリカの没落は回避できるように見えたが、シェール・ガスは掘ったら直ぐ枯れるようで採算が合わないことが判明した。国を立て直そうにも上は嘘つきか馬鹿ばかり。
 
さあこんなアメリカとは決別しよう。
 
 
      
Ralph Townsend、  Hamilton Fish、 Charles A. Beard、 Tony Marano
 
トニー・マラーノ氏の将来が心配ですね。
 
忘れるところだった。「真央ちゃん有難う」

カレンダー

05 2018/06 07
S M T W T F S
1 2
3 4 5 6 7 8 9
10 11 12 14 15 16
17 18 19 20 21 22 23
24 25 26 27 28 29 30

フリーエリア

最新コメント

[06/06 Danieldaxia]
[06/03 崗上虜囚]
[06/02 楽仙堂]
[05/23 崗上虜囚]
[05/23 楽仙堂]
[05/06 崗上虜囚]
[05/04 楽仙堂]
[04/19 崗上虜囚]
[04/19 楽仙堂]
[04/13 崗上虜囚]
[04/13 楽仙堂]
[03/29 崗上虜囚]
[03/29 楽仙堂]
[03/25 崗上虜囚]
[03/25 崗上虜囚]
[03/25 楽仙堂]
[03/24 楽仙堂]
[03/18 崗上虜囚]
[03/17 楽仙堂]
[03/17 崗上虜囚]

最新トラックバック

プロフィール

HN:
崗上虜囚
性別:
非公開

アナライズ

カウンター