崗上虜囚の備忘録

姜尚中の記事を書いたおかげで、姜尚中が言った過去の嘘話を教えて頂き、図らずも姜尚中も嘘八百を並べる典型的な朝鮮族であることが分かった。

典型的な朝鮮族と言えば、もう一人有名人がいる。ソフトバンクの孫正義である。

ご他聞に漏れず、彼も『日本人による数万人の朝鮮人強制連行は、北朝鮮による日本人拉致よりもずっと大規模な拉致だった』（週間ポストＨ２３年１月７日）と嘘話を言う。自分の家族は、戦後密航して来たのにである。

なんか、朝鮮族のＤＮＡには、強制連行の嘘話を言う衝動に駆られるような事が組み込まれているのだろうか。

案の定、彼の言う脱原発はダブルスタンダード。、李明博大統領と会談した際、『脱原発は日本の話。韓国は地震が多い日本とは明らかに異なる』とし、『安全に運営されている韓国の原発を高く評価している』と言っている。要するに、彼の脱原発は原発が安全か安全でないかなど関係なく、災害を食い物にしようとしているだけのようである。

そして、朝鮮族のお約束事、日本人への嫉妬、逆恨み、即ち『恨』である。その恨の気持ち剥き出しで、『日本人は遺伝子レベルで創造性を欠いた民族だ』と竹村健一氏との対談で言ったらしい。

彼の選んだコンピューター関連業界の発展は、一人の創造性の有る日本人嶋正利の多大な功績によるものである事を知らないのであろうか。嶋正利。世界で始めてのマイクロプロセッサ4004の開発者である。嶋正利氏はその後、マイコンのベストセラー8080、Z80を設計する。

もっとも孫正義の学んだのは、工学ではなく経済学。その後の彼の手口を見ていると、経済学と言うより詐欺の手口でも学んだように見える。

それは、最初に大金を手にする事になった彼の発明『音声機能付き他言語翻訳機』の事である。彼はその発明をシャープ専務の佐々木正に売り込み、約1億円を手にしたと言う。

昔、特許検索で彼の発明を調べた事がある。なにぶん仕事中に調べたので、詳しく調べなかったが、只のＣＰＵ周りの回路図が有り、姜尚中が言っているのと同様、意味不明な文字の羅列が有った。ようするに、騙し誑かしである。

『音声機能付き他言語翻訳機』と言うなら、殆どソフトの話である。ＣＰＵ周りの回路図など、測定器であろうと、券売機であろうと、ゲーム機であろうと同じである。わざわざＣＰＵ周りの回路図を載せること事態、不可解に感じたことを記憶している。

記憶していると書いたのは、現在特許検索で検索しても彼の翻訳機の特許が引っかからないからである。無効となって消滅されたのか、証拠隠滅の為取り下げたのか分からないが、『音声機能付き他言語翻訳機』なる発明は無い！。

それにしても、1980年代で１億とは大きな金額である。シャープの佐々木正氏は、電卓開発で世界的に有名な人であるが、このことは別に調べる必要があるだろう。

次に孫正義がやった事は、トロン潰しである。彼は通産官僚棚橋祐治と共に、日本のＯＳトロン潰しをやったと言われている。トロンは、Linuxと同様オープンソースのＯＳ。もしトロンがあれば、今頃日本人は不安定で脆弱なWindowsなど使っていないであろう。日本にはソフトエンジニアがもっと育ち、ソフト大国になっていた筈である。返す返す残念である。

これを見ても、朝鮮族は日本に仇なす民族である事を肝に銘じるべきである。


マイコンとか嶋正利とか、なつかし言葉で思い出した。ウィキペィアにあるように嶋正利は、殆ど一人で世界発のマイクロプロセッサ4004を設計した、4040、8080も同様であったであろう。

彼の回顧録には、彼の設計図を元に女性従業員が図面を清書し、彼が検図をするが、うっかりして図面にコーヒを溢すことも度々有った事が書かれている。お詫びはキャンディーで済んだらしい。

世界発のマイクロプロセッサと言っても、非常に泥臭い事をやっていた事が分かる。仕事は何事も泥臭いのである。その泥臭いが世界発をやってるのに嶋の給料は安かったようである。

この嶋正利氏の姿は、何やらＴＰＰや朝鮮人から食い物にされる日本人の姿を暗示させる。でも、アメリカはしぶしぶであるが、嶋正利氏の功績を認めた。しかし、朝鮮族なら日本人の功績を認めないであろう。朝鮮族は永遠に日本人を奴隷としか扱わないであろう。

朝鮮族と言えば、まず頭に浮かぶのは嘘付きという言葉である。実際、彼等は手当たり次第、やたらめったら嘘を付く。だが高学歴の朝鮮族は、嘘付と見破られないように本性を隠す芸当を見に付けたようである。だが本性は隠せない。そこに見えるのは、やはり嘘付きの朝鮮族である。

まずはＹＯＵＴＵＢＥにあった　↓　を見て頂きたい。

【戦時性的強制被害者】オーラルヒストリーの重要性　姜尚中教授
http://www.youtube.com/watch?v=MdFsvTb-Ewg

中西輝政京大教授が、従軍慰安婦の矛盾に『証拠は無かったのは、無かったんだとの前提で．．』と言った処、姜尚中が遮るように、

『 問題はですね、これが実態を言う場合どれぐらいの数だったのか、それが国を超えてどのくらいの広がりが有ったのか、で、それをまず一つ考えていかなければなりませんね。それからもう一つは、まあ僕は例えば東ドイツに一年ぐらい（居て）教えた事が有りますが、例えば旧赤軍が東ドイツに入ってきた時は、強姦の限りを尽くした。恐らくイギリスのある歴史家は、赤軍の強姦率というのは、まあ、アー、一番高かったのではないかと言う説を言う人もいますね。只問題は、アメリカの中で日本に特定して問題は提起されている訳で、これは多分将来韓国がベトナムで何をしたのか、こういう問題も韓国内で色々問題になっている訳ですよ。だから問題は当事者性の問題で、それを一般論に還元できない。それからもう一つは歴史をどれくらいの範囲で取るかです、例えば現在の歴史学でオーラルヒストリーって有る訳ですよね、例えば政治家の方にお伺いを立てると、そこに色々間違いが有るし記憶間違いが有るし、場合によっては誤謬も有るし、でそれを精査していかなければならない。だから歴史を見ていくときに、その文章と言うそこだけに見て行くのか、あるいはそうでは無く、その実態が良く分からない場合は、オーラルなものも入れて、しかしそこで色々精査して行く。だから僕はアメリカの下院で、そういう事が行われているのならば、日本の国会の有る委員会で、例えば証言をして頂いて、例えば秦先生でもいいんですよ。それはこれこれこうでは無いかと、いうようなことをやっても良いのではないんですか。こういう形で議論するより・・ 』

こいつが何を言っているのか誰か教えてくれませんか。『問題はですね』と中西氏の話を遮ってまで言いたかった『問題』は何処に行ったのだ。言っていることは、騙し、まやかし 、誑かし、目くらまし、 ごまかし だけでは無いか。
 

 

 

姜尚中。東京大学大学院情報学環教授。
ウィキペディアには、006年11月25日の世界海外韓人貿易協会で、『在日同胞たちが過去に日本に連れて来られたことに対しては何も言わず、冷戦時代の拉致ばかり話すというのは矛盾したことだ。私は横に横田夫妻（横田滋、横田早紀江）がいても、これを言うことができる』と言ったとある。

在日朝鮮人のお約束、こいつも、さも『強制連行』が有ったように言う。だったら何故帰らないのだ。後から後から日本に来て居つくのは何故だ。この嘘付きが東大教授だと。

神戸市役所職員諸君。見ているかい。君達を洗脳しているのは、こんな手合いだ。とは言っても、君達が騙されようと、君達は公正公平であるべき行政を捻じ曲げているのだ（注）。言わば朝鮮詐欺師の仲間だ。

奈良県、兵庫県、広島県、長野県、大阪府、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県や、遠く秋田県や福岡県、沖縄県の在日諸君。姜尚中は君達のヒーロかも知れないが、インターネットの世界では騙される日本人はいない。只の馬鹿にしか見えない。強制連行、創始改名、従軍慰安婦。古いネタで日本人を騙すんじゃ無い。

注：
例えば、神戸市では日本人の年金未加入者には年金は支払われないが、在日朝鮮人だけは可哀想を理由にして支払われる。可哀想の基準って何？。

福島第一原発事故で勢い付いたのは、反原発団体である。反原発団体は反戦反核団体ともかぶる団体が多い。反戦反核団体は、嘗ての共産党が『アメリカの核は汚い核だが、共産主義国の核は綺麗』だと言ったように、主張はダブルスタンダードであり、反戦反核が目的では無く、殆どがアメリカや日本を敵視する団体である

つまり反原発運動を行っているのは、反日団体が殆どだということである。反日団体と言えば例によって在日朝鮮人が多数を占める団体である。そもそも、日本の原発を閉鎖的な物にしたのは、朝鮮人に扇動されている反日団体が、言論封殺やレッテル貼りで、まともな議論を封じ込めてきたからである。今でも、反原発の人間が言う『原発御用学者』と言う言葉は、言論封殺の典型的な例であろう。

これは原発だけの話では無い。在日朝鮮人を日本のあらゆる議論の場から排除しない限り、まともな議論は出来ず、まともな結論も導かれ無いであろう。

在日朝鮮人が反原発を言っているのは、原発が危険だからでは無い。日本の全てを邪魔するのが彼等の目的なのである。例えば『ブログ：中韓を知りすぎた男』のコメント欄にはセシウムの恐怖を煽るコメントをしつこく書く者がいる。これは東海ＴＶの『怪しいお米。セシウムさん』テロップを流した犯人と同じ、日本の災害を揶揄し楽しんでいるのであって、原発の危険を警告するものではない。

脱原発デモに有ったハングル

 

反原発が全て反日団体なら全否定で終わりだが、反原発の考えを持つ者の中には保守の人間がかなりいる。藤井厳喜氏や西尾幹二氏がそうである。西村修平氏も反原発の立場の筈である。なので、ここは藤井厳喜氏を代表として彼が反原発の論拠としている処を反論して見たい。

冒頭に藤井厳喜氏は
日本は「核武装をしない」事を条件に、核拡散防止体制という国際秩序（International Regime インターナショナル・レジーム）の中で、原子力発電を許されているのである。という事は、原子力発電と核武装は二者択一であり、二律背反であり、相いれないのである。つまり、現行の体制で原子力発電を継続する限り、日本は核武装する事は絶対に出来ない。そういう国際的な枠組みが既に出来てしまっている訳である。

と言う。

まず日本が核武装する理由は、核保有国が非核保有国を恫喝すると言う、核拡散防止体制の欺瞞からである。核武装するならＮＰＴからも脱退することでもあり、脱退後まで核拡散防止体制に左右される謂れは無い。只、国際秩序を忠実に実行するなら、条約加盟中出来た核燃料は使用しないようにし、後は日本が海水中から抽出したウランを使うべきであろう。

又、現在核武装で最も有効なのは、弾道ミサイルと原子力潜水艦の組み合わせである。核武装して潜水艦を通常型に載せる等、何処の国がしているのだろうか。藤井厳喜氏の意見は、核武装も原発も止めろと言っているに等しい。

藤井厳喜氏の要点は
第一に、日本列島は地震列島であり、この列島の如何なる地点においても巨大地震が起こり得る。
この様な地理的条件下にある以上、日本列島上に安全な原発を造る事は、いかに最新の技術を駆使しようとも、原理的に不可能である。
そして、東海大地震や南海大地震は近未来において起きる事が確実視されている災害である。

地球の歴史上、地震により破片が月まで到達した例は無い（噴火の場合は有り得る）。当然地震の揺れは限度があり、その範囲内で原発施設を作ることは可能である。但し、隕石等による直撃には対処出来ない。でも、それは日本に限ったことでは無い。

第二に、原発や再処理施設が地震その他の原因によって大事故を起こした場合、その被害は日本のような島国にとっては、国家の存続すら危うくする。
福島第一原発事故では、半永久的な避難地域は半径20から30キロメートルの範囲内ですみそうであるが、これは事故が最悪のコースを辿らなかった為である。

福島第一の事故は大事故で有った。しかし大事故であるにも関わらず、原発敷地内にいた作業員も被害を受けておらず、事故発生以後も撤退することなく終息の為に作業を続けている。これを見れば、半永久的な避難地域が半径20から30キロメートルの範囲などは、政治的に決めた規定以外の何物でもない事が分かる筈である。

第三に、原発は日本の電力の25％、第一次エネルギー全体の10数％を担っているに過ぎず、エネルギー自立とは程遠い。
しかも上記のような危険を伴うものであるから、費用対効果（ Cost-Effectiveness ）の点から言って、賢明な選択とは言い難い。

現在、福島原発が止まった状態であるが、その状態でも工場は節電を求めれられて工場稼動に支障が出ている状態である。病院等も同じである。ぎりぎりの電力供給時に、電力需要高昇により頻繁に停電が起きるのが通例化すれば、外科手術など出来なくなる。これが全ての原発を全て止める事態になれば、日本は文明国として成り立たなくなるだろう。原発と火力は補完している関係にある。別に原発だけ自立する必要は無い。

第四に、日本ではウラン鉱石は殆んど取れないので、原発推進はエネルギー自立とは程遠い。

日本は海水から　実用化を目指した実証試験を行う段階まで到達している。
海の中に溶けているウランは地上の埋蔵量の1,000倍、さらに、海水に溶けていないウランは海底に1,000倍あると計算されている。現在、日本のウラン消費量は年間約6,000トンということなので、１年間に運ばれてくるウランの約0.1％を回収するだけで、日本国内で消費する分を賄えることになる。（ちょっとその本が手元から消えているので後で書く）

第五に、それ故に、既に国内に30トン以上もあるプルトニウムを燃料とする原子力発電を実行するならば、それは原発をより一層危険なものにするだけである。
プルトニウムの燃料が、ウランのそれよりも格段に制御しにくい事は実証済みである。

勿論高速増殖炉は危険であり、技術的にも困難があると思われるが、失敗ならその方式から撤退は有り得ても、制御しにくいから撤退はありえないであろう。制御出来ると思ったから設計が出来たのである。只、敦賀は断層線上の直上。

第六に決定的な問題として、日本国内には、高濃度放射性廃棄物の処分場（保管場所）が存在しない。
それは日本列島が地震列島であるという第一の理由から必然的に導き出される結論である。
アメリカ政府は、高濃度放射性廃棄物は100万年責任をもって保管する必要があると宣言している。
100万年単位で見れば、過去、日本列島はそのかなりの部分が海面下であった時代もある。
日本には、ヨーロッパのように何億年も安定している強固な岩盤は存在しない。
日本列島はかなり若い、火山活動やプレート移動や地殻変動の育成物なのであり、残念ながら、この列島上に高濃度放射性廃棄物の安定した長期保管場所は存在しないのである。

プルトニウムについては、角砂糖５個で日本が全滅する程の毒性があると騒がれたことがあるが、誤りであることが分かっている。重金属としての毒性は有ると思われるが、普通の放射性物質である。

例えば『1965年、核兵器製造用のプルトニウム工場にて火災事故があり、酸化プルトニウムのエアロゾル(ほこり状の微小粒子)を吸入し、400名の従業員のうち25名が許容量を超えた被ばくをした。しかしその後も被ばくの影響は報告されていない』の報告等にあるように、それほど問題にされていない。

むしろ、この事故により『粒子状に固まって体内に摂取されたプルトニウムは、均等に分布して体内に摂取された場合の11万倍以上も危険であるという仮説（ホットパーティクル仮説）』は否定された。

普通の放射性物質を管理出来ているのに、プルトニウムだけ管理できないことは無いであろう。

藤井厳喜氏については以上である。

 

只福一型の原発は、電源喪失により必ず水素爆発＋メルトダウンになる欠陥品である。原因が分かった以上、当然直すべきであり、それは可能な筈である。

良く反原発の人は、安全と言うのなら東京に原発を作ればよいではないかと言うが、実は東京と目と鼻の先の横須賀に、原子力空母や原子力潜水艦が停泊している。米海軍関係者は、これら原子力艦船の冷却装置が停止したとしても、動力無しで冷温停止することは可能だと言い切る。

恐らく海水で水棺にするのだろう。日本の原発は何れも海岸に設置してある。同じことが出来ない訳が無い。

 

脱(反)原発に なぜ左翼が多いのか
http://www.youtube.com/watch?v=RQO1rJABi6o&feature=related

もう一人の、反原発保守の西尾幹二氏であるが、チャンネル桜で行われた原発に関しての討論番組で彼が言った言葉は『もう、止めましょうよ。日本人に原発等できる訳が無い』であった。正直いってコノヤロウと思った。所詮彼は物書きである。もの作りを理解していない人間が、あの水素爆発で狼狽したのである。

簡単な技術などこの世の中には無い。如何なる技術も誰かが困難を乗り越えて獲得したのである。止めろというのなら、今福島第一の現場で格闘している技術者・作業員に止めろと言うべきであろう。

あきれたことに西尾幹二氏は、北朝鮮の核開発には理解がある、あの小出裕章氏と本を出している。西尾氏については、これ以上の論評は避けたい。

福島第一で今行われている工事は、事故を起こした原発を終息させ廃炉にさせる工事である。それは教科書も無く思考錯誤しながら行われる工事である。当然何回も失敗は有るかも知れないが、そこから得た技術は新しい原発を作るとき役に立つ技術である筈である。

せっかく危険を顧みず得た技術をみすみす手放すのは勿体無い。日本が原発を止めたとしても、支那・韓国・北朝鮮・台湾・ベトナム等は止めない。やはり日本が進むべき道は、先駆者としてより安全な原発を開発することではないであろうか。

山下俊一長崎大学大学院教授が言うように、石化エネルギーは最初に枯渇する。当然原発に頼らざる得ない日が来る。一時原発から撤退したとしても、何れ原発を使用するのである。その時は、危険だから困難だからは言い訳にならない。現在でも同じである。

だから原発開発は止める訳にはいかないのだ。そして人類は原子力エネルギーを利用しながら、次なるエネルギーを求めて宇宙に旅立つ準備をしなければならないだろう。何故ならウラン燃料も何れ枯渇するからだ。日本の役割は人類の先駆者としての役割である。（完）

おまけ。太陽発電に反対では有りませんが、何事も技術的困難は有ります。

前の記事：原発の進め２

アメリカが人体に対する放射線の影響がどの程度であるかを知らない筈は無い。

現在日本にある放射線影響研究所は、アメリカが広島長崎の原爆被害の調査を行った原爆傷害調査委員会を改組したものである。勿論日本の科学者も調査研究に従事した。調査研究は、動物実験や広島長崎の被爆者の長期に渡る追跡調査も含む。

結果は、山下俊一長崎大学大学院教授や近藤宗平大阪大学名誉教授（近畿大学原子力研究所特別研究員）が言ったとおり、人間は低線量の放射線に強く、ある閾値以下では癌発生率は誤差範囲に埋もれてしまって影響の算出は困難、むしろ健康に良いのではないかの結果となった。

しかし、国連科学委員会と国際放射線防護委員会（ICPR）は、低線量域の実際のデータを無視して、直線仮説にもとづいて、微量の放射線を厳重に管理するように具体的案を各国に勧告してきた（人は放射線になぜ弱いか：近藤宗平著抜粋）。近藤氏は又『これは二十世紀最大の科学的スキャンダルであるという意見に賛成せざる得ない』と言う。

上記の日米による研究結果や、気象研究所の『環境における人工放射能の研究****　』に見られるように、長期に渡る日本人を使った人体実験ともいえる結果から、恐れる必要が無い放射線量にも関わらず、原発事故と聞いただけで人々がパニックになるのはICPRが決めた不可解な基準の為である。

チェルノブイル事故でパニックになった住民は『この程度の被曝では奇形の心配はない』の専門家の助言を無視し、多くの妊婦が妊娠中絶をした。汚染地帯にいるというストレスの為、高血圧・糖尿病・心臓病・神経病・潰瘍・慢性気管支炎がそれまでの２～４倍に増えた。

国際放射線防護委員会（ICPR）は、イギリスの非営利団体であるが、ICRPが出す勧告は実際の資料に基づいていないため、虚偽の情報と指摘されている。又ICPRは、国際原子力機関の（IAEA）の支援を受けている。

ICPRは、何故虚偽の情報を流すのであろうか。そして何故アメリカは、福島第一原発の事故のとき80km以内にいるアメリカ人に対して避難勧告を出したのであろうか。米軍は日本の各地の放射線量を知っていた筈である。確かに菅政権の無能無策ぶりが有ったかも知れないが、アメリカ政府は正確な情報（＝放出された放射性物質の量と人体の影響）を知っていた筈である。

福島福島第一の事故では、恐らくベントをしっぱなしに近い状態であった筈であるが、それでもそれによる死傷者は一人も出ていない。

原発は、核兵器と同じ材料を使い、核兵器に使われる材料を生成する。原発は危険、放射性物質は危険は、核兵器を核保有国だけのものにしたいのと同じく、人々に恐怖を植え付けることで核保有への牽制の意味があったのではないだろうか。

その射性物質に対する恐怖を与えたい人々とは、誰であろう日本人のことである。核保有への牽制は日本の核保有への牽制の事である。オバマが『核なき世界』と演説したのも、米英仏によるイランの核開発阻止への動きも、目的は日本の核保有阻止ではないだろうか。そうすると、アメリカ政府による80km以内にいるアメリカ人への避難勧告も、米空母が福一を避けて迂回した事も、日本人に向けた大芝居だったと言うことになる。

伊藤貫「米国は中国人朝鮮人が核をもっても日本人だけは絶対ダメ」

ともあれ、放射性物質は危険である。でも、山下俊一長崎大学大学院教授が言うように、原発も放射性物質も正しく怖がれである。正しく怖がり、使いこなすことである。（続く）


下図は、中国の高自然放射能地域の健康調査であるが、高自然放射能地域のほうが比較対照地域よりガン死亡率が低い。累積被曝量が多くなる40歳以上となると、さらにガン死亡率が低い。つまり有る程度放射線をあびたほうが身体に有益である。
紫外線も人体に有害である。皮膚ガンを引き起こすこともある。原発を廃止すべきと思っている人は、太陽に当たらないほうが良い。日当たりの良い家などもってのほか。


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