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崗上虜囚の備忘録

日本よ!。私の日本への思いです。 コメントに返事を書かないこともあります。悪しからず。 コメントの投稿は日本人だけにしてください。 日本人でない場合は、国籍を書いてください。 注、google chromeで閲覧出来ませんので、filefoxかinternet explorerで閲覧してください

共産主義は人類共通の敵2

前の記事『共産主義は人類共通の敵』で書いた、共産主義者の見本が現れないかと思っていたら、出てきた。
 
 それは、カリフォルニア州の公立高校で使用される『マグロウヒル・エデュケーション』社が作った世界史の教科書に誤りが有ると日本の外務省が指摘した事で、噛み付いて来た19人のアメリカの歴史学者達である。
 
 誤解の無いように言うと、これらの19人のアメリカの歴史学者全員が共産主義者と判明した訳では無い。彼らの言動と繋がりを調べて行くと、かなり臭いと思われる実態が見えて来るのである。新大久保の反韓デモの結果、普段隠れていた有象無象が現れて来たのと同じである。隠れていた日本の敵が出て来たのである。その意味では外務省の抗議は意味が有ったと言えるだろう。
 
その臭い19人のアメリカの歴史学者の名前を列挙すると
・Jeremy Adelman
・William Jelani Cobb
・Alexis Dudden
・Sabine Fruhstuck
・Sheldon Garon
・Carol Gluck
・Mark Healey
・Miriam Kingsberg
・Nikolay Koposov
・Peter Kuznick
・Patrick Manning
・Devin Pendas
・Mark Selden
・Franziska Seraphim
・Stefan Tanaka
・Julia Adeney Thomas
・Theodore Jun Yoo
・Herbert Ziegler
 
 この中でAlexis Dudden(アレクシス・ダデン)とPeter Kuznick(ピーター・クツニック)のメッセージが琉球新報に載っていた。
http://english.ryukyushimpo.jp/2014/02/12/13082/
なんとと言うかやはりと言うか、彼らは沖縄反基地闘争を支援しているようである。彼らと一緒に新報に寄稿しているジョゼフ·ガーソンは原水協と提携していたそうである。原水協?、もろ共産党ではないか。
 
 その中のアレクシス・ダデンは北朝鮮が主催した『女性国際戦犯法廷』にも参加し「尖閣諸島も竹島も北方領土もすべて国際的には日本の領土ではなく、安倍政権がその領有権を主張するのは危険な膨張主義の表れだ」と言うようなバリバリの反日闘士である。
 
 Herbert Ziegler(ハーバート・チーグラー)は「ホロコースト教育財団に貢献してきた」とあるのだから、反日ユダヤ人組織でもある『SWC(サイモン・ウィーゼンタール・センター)』とも関係が深いのだろう。
 
 Theodore Jun Yooは朝鮮系なので、名を連ねているのは当然だとしても、日系のStefan Tanakaや黒人のW.Jelain Cobb等は何も理解していないお目出度い人間か、教授という地位に目がくらんで嘘も平気の人間のどちらかだろう。Sabine Fruhstuck(サビーネ・フリューシュトゥック)は、コロニーセックス(性科学と近代日本における社会統制)なんて妄想本を書いたりしていいるので、当然ジェンダーである。
 
 今回調べた結果の限りでは、全員が共産主義と関係してるとは断定できないが、それに近い思想の持ち主なのは分かった。少なくてもマイケル・ヨン氏やマックス・フォン・シュラー氏やトニー・マラーノ氏とは違うことは確かである。そしてAlexis Dudden、Peter KuznickやHerbert Zieglerが日本の左翼と近い人間であるか分かっただけでも収穫が有ったと言えるだろう。
 
 それにしても、日本の左翼学者がお馬鹿なのと同様、彼らも一様にお馬鹿である。秦郁彦氏が「20万人の慰安婦が居て、一日平均20~30人を相手にしていたら、日本兵は戦争している暇が有りませんが」と指摘するまでも無く、彼らは当たり前の事さえ気が付かないのである。日本のネットでは以前から「20万人の慰安婦を相手にして、強姦をしまくっていた日本軍は最強」と笑い話が出ていたのにである。中にはPatrick Manningのように、統計が得意だとの触れ込みの学者も居るのだからお笑いである。

昔からネットで指摘されていた下記疑問を19人のお馬鹿学者はどう答えるのだろうか?。
1、強制連行があった村や町の名前が特定されていない。「○○村慰安婦強制連行事件」という情報がない。
2、この件が問題化した1990年代以前の韓国の記録で慰安婦強制連行を記載したものが皆無。
3、1990年代以前、これを描いた小説や映画も作られていない。フィクションとしてすら記録がない。
4、韓国の建国時から行われている反日教育の題材として慰安婦が使用され始めたのも1990年代から。
5、日韓基本条約の時にも議論されてない。当時、韓国は様々な理由を並べて日本に金を要求していた。
6、1945年から1990年代まで多数(20万人?)の被害者が全員、沈黙していたというのは不自然。
7、「私の娘/妻/母/姉/妹が日本軍にさらわれた」という人の記録がない。
8、第三者目撃情報がない。誰にも見られずに多数の人を連行するのは不可能。
9、強制連行実行者の証言がない。吉田証言はウソと判明している。
10、当時の朝鮮の警察官や役人の大半は朝鮮人だった。
11、抗議活動の記録がない。多数の女性がさらわれたなら暴動が起きたはず。
12、韓国は昔も今も売春大国。第二次大戦中も売買春市場が広く存在していた。
13、慰安婦本人もしくは親などの代理人が多額の金銭を得ていた。
14、売春業者が堂々と広告を出して、高額の報酬で慰安婦を募集していた。
15、多くの慰安婦が休日に映画やショッピングなどに出かけていた。
16、元慰安婦の証言の多くは「親に売られた」「だまされた」と述べているが。
17、「強制連行された」という証言は少数で、内容が度々変わるなど疑問のあるケースが多い。
18、日本の当局は悪質な売春業者を取り締まっていた。その業者の多くは朝鮮人だった。
19、戦後インドネシア慰安婦強制事件は犯罪として立件されている。朝鮮では立件されていない。
20、多数の慰安婦を強制連行するのに必要な組織、人員、設備、費用に関する情報がない。
「学問の自由への脅威である」とでも言うのであろうか。

おまけ(反日外国人メデイア関係者)
ついでに反日外国人メデイア関係者も列挙しておく。『共産主義は人類共通の敵』でも書いた反日記者達の事である。アメリカの反日左翼学者を理解するのに参考になるだろう。

★マーク・シュライバー:ユダヤ系との情報
 毎日デイリーニューズWaiWai問題(日本人誹謗記事)の当時者
 ジャパン・タイムズ関係者

★マイケル・ホフマン:ユダヤ系カナダ人
 毎日デイリーニューズWaiWai問題の当時者
 ジャパン・タイムズ関係者

★ジェフ・ボンディング:ユダヤ系カナダ人との情報
 毎日デイリーニューズWaiWai問題の当時者
 ジャパン・タイムズ関係者

★ライアン・コネル:
 毎日デイリーニューズWaiWai問題の当時者

★トニー・ラズロ:ユダヤ系との情報
 石原慎太郎東京都知事リコール運動での中心人物
 総理大臣による靖国神社参拝に反対

★有道 出人(David・C・Schofill):ユダヤ系との情報
 ライアン・コネルによる虚偽報道 (WaiWa記事)を擁護
 広島、長崎への原爆投下を正当化

★マーティン・ファクラー:
 日刊ゲンダイ、週刊金曜日、週刊現代を愛読。
 ニューヨーク・タイムズ東京支局長

★デヴィッド・マクニール:
 河野談話見直しに懸念。従軍慰安婦等で安倍批判。
 インデペンデント紙

★ジェイク・エーデルスタイン:ユダヤ人
 ケネディ大使脅迫の犯人(天皇嫌いで共産党シンパ)を沖縄左翼ではなくヤクザ系右翼とトンデモ記事を書く。
 ワシントンポスト、ウォールストリートジャーナル、BBC、インデペンデント、ガー ディアンなどの新聞にしばしば寄稿。
 さらなる情報は、
 http://tokyomaxtalks.blogspot.jp/2014/11/english-newspapers-are-anti-japan.html
 
 それにしても、反日ユダヤ人の多さである。ユダヤ人は世界で1500万人もいない。全米にも2%以下しかいないのである。それが日本には左翼反日ユダヤ人のマスメディア関係者が溢れているのは何故なのか。
 
 ライアン・コネルがユダヤ人かどうか分からないが、ユダヤ人と思われる有道出人がライアン・コネルを擁護したのは、ライアン・コネルがユダヤ人の指示で動く記者か、ライアン・コネルもユダヤ人だからではないだろうか。
 
 何故かと言うと、ライアン・コネルがWaiWaiに書いた記事「日本のティーンたちはバイアグラを使ってウサギのようにセックスする」、「55%の日本女性は初めて会った晩に男性と寝る」や「六本木のあるレストランでは、日本人は食事の前にその材料となる動物と獣姦する」は、タムルードに書かれている「異邦人の娘は生まれつき卑猥である」、「異邦人は雌牛と交尾することを好む」と同じなのである。 中には日本人女性と結婚してるのもいるが、タムルードに「異邦人の女は動物として選ばれた」とか「ユダヤ人は三歳の女子と結婚できる」と書かれているので、信用出来るわけがない。
 
 と言っても、全てのユダヤ人が反日とは考えていない。反日のユダヤ人は共産主義者のユダヤ人であり、共産主義思想はタムルードの思想から来ているのである。従って日本のみならず、憎悪を煽って人々の分断を図るなど、世界中で悪さをしているのは、タムルードを信仰している一部のユダヤ人である。
 
当然親日のユダヤ人もいる。
☆ロジャー・パルバース:
 『もし日本という国がなかったら』の著者
 お友達は、井上ひさし、つかこうへい、松井やより。ウン??。
 「天皇が日本の実質的な統一者であったことは一度もないのです」
 「当時の日本軍の蛮行や非情さの記録を見れば・・」
 「武士道の伝統が哲学と実在したことは一度もないのです」
 だそうです。
 
☆古歩道ベンジャミン:
 元米経済紙『フォーブス』の元アジア太平洋支局長
 9.11はユダヤの陰謀。地震兵器もユダヤの陰謀。
 小沢一郎がお好き、安倍首相が嫌い。
 日本人は騙されている(君にか?
 一体なんで日本国籍を取ったか不明。
 
☆M・トケイヤー
 「日本に民主主義はない」

もういいや。なんだかなーである。
説教するなら完成品を見せてね。
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共産主義は人類共通の敵

今日の記事は配布物の草稿です。
過去の記事の焼き直しですが、間違いが有りましたら、どなたかご指摘を。
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共産主義は人類共通の敵
1、従軍慰安婦の嘘に気が付いたアメリカ人達
2、慰安婦問題の裏で暗躍しているのは中国・韓国だけでは無い
3、日米戦争は新聞・雑誌の反日キャンペーンから始まった
4、ルーズベルト政権は共産主義者に支配されていた
5、日本の占領政策を行ったは共産主義者
6、悪意と陰謀の共産主義
7、共産主義者の新たな工作
8、共産主義者達の目的と深層心理
9、国際金融資本の貨幣、ドルの頚木
10、今尚共産主義者が支配する国アメリカ
11、欧米社会は未熟、日本の手本にはならない
12、日本の生き方が世界を救う
・ 日本の使命
 
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1、従軍慰安婦の嘘に気が付いたアメリカ人達
 既に多くの日本人は、従軍慰安婦問題が大きくなった原因が、朝日新聞の捏造したプロパガンダの為であった事を知っている。更にここに来て、アメリカ人の中にも、それが嘘であったことに気が付いた者が現れるようになった。テキサス親父ことトニー・マラーノ氏や軍事ジャーナリストのマイケル・ヨン氏、弁護士ケント・ギルバート氏、歴史研究家マックス・フォン・シュラー氏等である。
 
 ヨン氏 はアメリカにある『ナチス戦争犯罪と日本帝国政府の記録の各省庁作業班(IWG)アメリカ議会あて最終報告書』を調べた上で、またマラーノ氏は1944年ビルマにおいて、アメリカ軍戦時情報局心理作戦班が、日本軍と敗走する慰安婦を一団を捕らえて尋問したときの報告書をアメリカ公文書図書館から入手した上でと、何れも確固たる情報を元に判断しており、従軍慰安婦を肯定する人達のように、単なる憶測で判断した訳ではない。
 
 しかも彼らは従軍慰安婦が嘘であることに気が付いただけでは無く、行動を起こしている。例えばシュラー氏は慰安婦像を設置したグレンデール市に『これは歴史に対する冒涜です』と手紙を出し、又マラーノ氏はグレンデール市まで出向いて証言を行い、 ヨン氏はフェィスブックやオンライン・マガジンで発信し、ギルバート氏はそれを翻訳をして、多くの日本人に周知させているのである。
 
 彼らが行動を起こしたのは只の正義感からだけでは無く、恐らくこの問題を放置することがアメリカの国益の沿わないと思ったからであろう。ヨン氏は慰安婦問題の裏に中国がいるのを理解している。慰安婦問題で中国・韓国連合が勝利することは、アメリカ内部が中国に侵食される事と同じだからである。
 
2、慰安婦問題の裏で暗躍しているのは中国・韓国だけでは無い
 しかしながら慰安婦問題がアメリカで未だ治まらず、今度はアメリカの教科書にまで記載されるような事態になっているのは、中国の工作によるものだけは無い。朝日新聞の訂正記事にも関わらず、アメリカ政府が依然安倍政権が河野談話から撤退しないように圧力を掛けているのがそれを示している。
 
 それだけでなく、日本人有志による『歴史の真実を求める世界連合会』がアメリカで起こした慰安婦像撤去訴訟を担当する筈であった有力法律事務所が、突如手を引くと言ってきたのは中国の力ではない。それでなくても評判の悪い現在の中国にそこまでの力は無い。当然アメリカ国内に隠然たる力を持つ組織からの圧力である。
 
 不思議なのは、ユダヤ人大量虐殺の記録保存を行っているユダヤ人組織であるSWC(サイモン・ウィーゼンタール・センター)が、ユダヤ人と何ら関係ない慰安婦問題に韓国側に加担して日本を非難している事である。またSWCが南京大虐殺問題でも中国側に立って日本を非難しているのも不思議である。なんと中・韓・ユの反日包囲網である。
 
 そしてユダヤ人と言えば金融と並んで彼らが支配をしているのが、マスメディアである。その代表とでも言えるニューヨーク・タイムズが、慰安婦問題で日本を非難していたが、朝日新聞が訂正記事を出したため、今度は「朝日新聞を非難するのは不当な言論弾圧であり、安倍晋三首相がその先頭に立っている」との論調に変えてきた。ようするに都合が悪くなったので論調を変えただけで、反日姿勢であることには変わりはない。
 
 何やら現在の日本を取り巻く様相は、戦前、それも日米開戦前夜と似てきたようである。あの時もアメリカのマスメデイアの日本への中傷から始まったのだ。
 
3、日米戦争は新聞・雑誌の反日キャンペーンから始まった
 1932年頃、ちょうど第一次上海事変が起きたとき、上海副領事だったラルフ・タウンゼントは不思議な事に気が付いていた。アメリカの新聞が、読者が日本に対して憎悪を抱くように記事を書いている事であった。そして彼は 「 間違いだと、良心的な人が注意を喚起しても毎日毎日、憎悪を煽るウソを繰り返す新聞が多いのは、実に奇妙なことだ 」 と記している。
 
 又、ラルフ・タウンゼントは新聞・雑誌が共産主義国側に立っていることにも気が付く。蒋介石が中国共産党と戦っていたときアメリカの極左作家が、『残忍な殺し屋』と蒋介石を罵倒していたのに、蒋介石が共産勢力と手を結んだ途端、『日本の爆撃に怯える民衆を父の如く守る心優しき指導者』と宣伝し始めたり、それに合わせるように、蒋介石が1936年までに数百万の支那人を殺しているのに、蒋介石の独裁ぶりを報道する新聞・雑誌が一つも無かった事などからである。
 
 ラルフ・タウンゼントが言っている一番端的な言葉は以下であろう。 「 を憎むということを普通のアメリカ人はしない。他国を嫌うように仕向ける運動があるが、それは極少数の人間が仕組んでいるのである。アメリカ人でありながらアメリカ人になりきれない人がいる。・・・こういう人達は国民の支持を得るため、アメリカと戦わせたい国を選んで、その国をが嫌いになるような『憎悪キャンペーン』を大々的に繰り広げているのである。新聞の大口の広告主に、こうした海外に心の拠り所を置いた人が多い 」と。
 
 どうだろうか。ラルフ・タウンゼントのその他の記述から、その新聞・雑誌の一つが現在も反日記事を書いているニューヨーク・タイムズである事は明らかである。又アメリカ人でありながらアメリカ人になりきれない人が、共産主義思想を持ったユダヤ人を指していることも伺い知れることである。
 
 そしてその後、アメリカ人の日本に対する憎悪は日毎増し、日本に憎しの米国民の声に押されてアメリカは蒋介石に武器援助を行い、さらにルーズベルト政権が日本に禁輸を行い、日本の真珠湾攻撃で爆発したというのが歴史上に現れた事実なのである。
 
 結局のところ、新聞・雑誌を牛耳る共産主義者の策謀どおり日米開戦に至ったのだが、それには日本に禁輸を行ったルーズベルト政権内部の事情を知る必要があると思われる。
 
 そしてその事は近年のアメリカの情報開示や、当時の事情を知る著名人の著述によって明らかになりつつある。それはルーズベルト政権が共産主義者に支配されていたことである。
 
4、ルーズベルト政権は共産主義者に支配されていた
 1995年、アメリカの暗号解読機関NSAが保持していた一つの機密文書の一部が公開された。それは1943年から1980年までの間にソ連が発信した暗号文の解読する情報作戦の内容であった。解読作業は『ヴェノナ作戦』と呼ばれ、そのレポートには驚くべきことが書かれていた。
 
 アメリカ共産党はモスクワの指示で動く下部組織であり、その支持者も同じで、彼らの中にはアメリカ政府高官が多数いたのである。特に彼らによって原爆の情報はソ連に筒抜けだった。
 
 当然ホワイトハウスにもソ連のスパイが大勢いた。ホワイトハウス内部から暗号解読作業妨害工作があったり、OSS(後のCIA)防諜職員にソ連関連の情報を集めるよう指示があったことがそれを物語る。その指示を出したのは、F・ルーズベルトの主席補佐官のラフリン・カリーだろうと言われている。勿論カリーもスパイであった。
 
 F・ルーズベルト側近の中で一番日米関係に影響を与えた共産主義者がハリー・ホワイトである。対日強硬派であり、日本が対米戦を決意するに至った『ハル・ノート』は、ハリー・ホワイトの作である。ハル国務長官が書いた ハル・ノートは、まだ交渉の余地が残されていたが、ハリー・ホワイトが書いたハル・ノート読んだ日本はアメリカからの最後通牒だと受け取ったのである。因みにハリー・ホワイトは金融のプロ、IMFはハリー・ホワイトの案で発足した。
 
 ラルフ・タウンゼントの推察どおり、共産主義者は日米を戦わせることに成功したのである。又、これまたラルフ・タウンゼントの推察どおり、アメリカ人でありながらアメリカ人になりきれず、ソ連に共感を感じる共産主義者達の殆どはユダヤ人であった。
 
 と言っても共産主義のユダヤ人がソ連を祖国と思っていた訳ではない。プーチン大統領が2013年1月小さな集会で、ユダヤ教長老達を前に演説し、「 ソ連の最初の政府の80%から85%がユダヤ人だった 」 と言ったように、共産国家ソ連はユダヤ人が支配した国だったからである。
 
 ではF・ルーズベルト大統領はどうなのか?。まず彼はイギリス公使ロナルド・キャンベルに「欧州人とアジア人種を交配させて人種改良すべきだが日本人は除外する」などと言うような人種差別主義者であった。ハミルトン・フィッシュによれば、F・ルーズベルトは権力の権化であり、スターリンやヒトラーと比すべき人間のようである。人種や民族の壁を超えた化け物の類かと言って良いもしれない。
 
 そして彼の行った経済政策(ニューディール政策)は、ケインズ理論に沿ったように見えるが、もっと社会主義政策に近いものだった。恐らくF・ルーズベルトは隠れ共産主義者と考えられる。又彼が大統領に選ばれたとき、全米のユダヤ系市民から 『モーゼの再来』 と賞賛され、表面ルーズベルト、裏面ダビデの紋章のメダルが鋳造されたりしたことを見れば、F・ルーズベルトがユダヤ人であることは間違いなさそうである。
 
 さらに日本占領にまつわるユダヤ人や共産主義者の関与を見ると、占領政策を計画立案したCIAの前身であるOSS (Office of  Strategic ervices )と、GHQ(連合国軍最高司令官部)の内部組織の民生局の存在を忘れてはならないだろう。
 
5、日本の占領政策を行ったは共産主義者
 OSSは1941年に設立されたが、設立当初から共産主義の一派であるフランクフルト学派の知識人が顧問と採用されている。日本の占領政策は共産主義思想の下に進めれらて来たのである。
 
 東京裁判も、日本国憲法の作成も、『真相箱』のような洗脳ラジオ番組放送も、公職追放、検閲・焚書も、皇族の数を減らすことも全てOSSが終戦前に立案したものである。勿論日本国民の幸福を思ってではない。そしてそれを忠実に実行したのが民生局だが、それが可能だったのは、民生局にニューディーラーと呼ばれる共産主義者が、多数入り込んでいたからである。
 
 まず日本国憲法を作ったのは、民生局のチャールズ・L・ケーディス陸軍大佐であるが、彼もユダヤ人である。本人は共産主義者であることを否定しているが、つい最近英国情報局保安部が、ケーディスの腹心であり同じくユダヤ人だったハーバート・ノーマンを共産主義者と断定したことで分かるように、ケーディスも共産主義者であることは間違いない。
 
 付け加えると、警告なしで原爆投下を行うべきだと主張した『原爆の父』と呼ばれる J.ロバート・オッペンハイマーもユダヤ人で共産主義者(本人は否定)である。又日本に対する原爆投下の目標地点を選定する際には 「京都が日本国民にとって深い文化的意義をもっているからこそ殲滅すべきだ」として、京都への投下を進言したJ・フォン・ノイマンもユダヤ人なら、広島に原爆投下をしたエノラゲイの搭乗員15名の内7名もユダヤ人だったのはどのような意味を持つのだろうか。この考察は後て述べる。
 
6、悪意と陰謀の共産主義 
 ラルフ・タウンゼトの話で示したように、アメリカ人に日本に対して憎悪を抱かせるようにプロパガンダ工作を行ったのは新聞・雑誌を牛耳る共産主義者であった。日本とアメリカが戦争をするように仕組んだのも、アメリカ政府内にいた共産主義者だった。それは日本国内でも同じである。日本と蒋介石軍と戦わせるように仕向けたのはゾルゲや尾崎秀実等の共産主義者達であり、彼らは戦争と止めようとしたのではなかく、戦争を画策したのである。日本への原爆投下を推進したのも共産主義者なら、戦後の日本の弱体化を図ったのも共産主義だったのである。
 
 共産主義が悪意その物の謀略に過ぎなかった事は、カイロ宣言で「朝鮮ノ人民ノ奴隷状態ニ留意シテ・・」と、他民族の人権に関心を示しているにも関わらず、アメリカ政府やOSSにいた共産主義者達が、お膝元であるアメリカ国内での黒人への人種差別に対して、なんら関心をもっていなかったこと見れば明かである。
 
 黒人が公民権(黒人の投票権剥奪を禁止)を得たのは実に1965年、東京オリンピックが開催された翌年である。それ以前は、黒人は選挙権どころか、白人とはトイレも別、水飲み場も別、バスの座席も別ならキップ販売所も別だったのである。
 
 それに対して日本統治時代の朝鮮ではどうであったか。県や市町村に相当する道・府・邑・面の知事や自治体の長の殆どは朝鮮人であり、当時の植民地研究の第一人者であったイギリス人アレン・アイルランドは、イギリス・アメリカ・フランス・オランダ・ポルトガルを比較して、日本の朝鮮統治が一番優れているとしている。
 
 ようするに『奴隷状態の朝鮮人』とは、共産主義者が日本人と朝鮮人を離反させる為に撒いたプロパガンダにすぎなかったのである。そしてそのプロパガンダは現在も続いている。真実の慰安婦を語ろうとする人は『歴史修正主義』のレッテルを貼られ、アメリカ政府も河野談話を訂正する動きを牽制しているのがその証拠である。
 
 因みに今日、朝鮮人達に流布している『史上最悪な植民地支配』なる言葉は、スタンフォード大学のマーク・ピーティーが言った言葉である。彼はアメリカ大使館のアメリカ文化センター仙台の館長だったが 1955年~1968年の間、米国情報局のメンバーでもあったのだ。そして現在も河野談話訂正の動きを牽制している一人である。
 
 共産主義者は世界中の人に『日本=悪』と思わせることに成功した。だが今度の慰安婦問題の場合は、新たな『日本=悪』の材料だと思ってに飛びついたところ、インターネットの普及により既に多くの人はそれが捏造であることを知っており、同時に彼らの悪意も手法も露呈してしまったのである。
 
7、共産主義者の新たな工作
 人々に憎悪を抱かせて戦争に導き、尚且つ戦争が終結した現在においても嘘や捏造まで利用して、その憎悪を維持させようとする共産主義者達の真の目的は一体何なんだろうか。
 
 ソ連崩壊後共産主義は流行らなくなった。否ソ連崩壊以前、ソ連がスターリン主義に走ったときから共産主義を指導する者はソ連の革命は失敗と見ていたのである。恐らく冷戦はそれと関係があるだろう。
 
 そこに現れたのが、フランクフルト学派である。日本の占領政策を計画立案したOSSのかなりの人間がフランクフルト学派の共産主義者で占められているは述べたが、フランクフルト学派はソ連の失敗を踏まえ、まず封建制を一掃し、第二段階で社会主義革命を実現しようと考えたのである。
 
 そこで彼らが考える封建制の一掃とは何かであるが、それは宗教、教会、家族制度、父権、権威、道徳、性的節度、伝統、国家、愛国心、等の一掃であり、あらゆる既存の価値観の破壊である。
 
 家族制度崩壊に繋がる夫婦別姓。日教組が行った過度の性教育、日の丸・君が代・愛国教育の否定。皇室の否定。世界はグローバルの名の下に進められている外国人労働の受け入れ。移民推進。国の主権を弱体化するTPP。靖国参拝反対の動きも二段階革命理論によるものだったのだ。当然日本国憲法は日本国解体の時限装置の一つである。
 
 現在の共産主義者は共産主義を標榜しない。ただ既存の物を破壊するだけである。そして破壊尽くされた後に何が残るかと言えば、興廃され寄る辺の無いばらばらになった個人である。まるで村や家族から引き離されて連れてこられた黒人奴隷と同じである。
 
 でも何のため?。どのような理想のため?。革命が成就した後の世界、即ち国家も国境も無い世界国家はどのようなものなのか?、ボスはいるのか?、いるとすればどのように選ばれるのか?、個人の権利はどのように守られるのか?。彼らが考える秩序とはどのようなものか?、残念ながら共産主義者から 革命が成就した後の世界がどのようなものか聞かされたことがない。
 
 多分言えないのであろう。人々に納得する説明が出来れば、陰謀や工作やプロパガンダを行う必要は無い筈である。恐らく共産主義の真の目的は、彼らの真相心理に埋もれているのだろう。
 
 となると推定するしかないが、ロシア革命に多くのユダヤ人が関与したこと、世界的金融資本がユダヤ人の手に握られていることから、ユダヤ人と金融資本は重要なキーワードである。
 
8、共産主義者達の目的と深層心理
 各地で迫害され、流浪の民であることを余儀なくされたユダヤ人が、国境の無い世界国家を望むのは分からない事では無い。だが日本人を貶める記事を書くジャーナリストにユダヤ人が多いのは、どうした事なのか。日本にはユダヤ人を迫害した歴史は無いが、助けた歴史ならある。杉原千畝は有名であるが、樋口 季一郎中将、安江仙弘大佐、東条英機なども助けた側の一人である。
 
 それに対して、マーク・シュライバー、マイケル・ホフマン、ジェフ・ボンディング(以上、毎日新聞英語版で日本人を誹謗)、トニー・ラズロ(小樽温泉訴訟)、有道出人(広島、長崎への原爆投下を正当化)、などは皆ユダヤ人である。そして彼らが主張していることはニューヨーク・タイムズ等の反日記事に酷似している。
 
 彼らは一様に屁理屈をこねるが、その言動からは日本という国家を破壊したい、日本の文化を否定したい、日本人を見下したいが見え隠れする。これから日本を外せば、国家や文化を否定する共産主義思想と同じになるのだが、もう一つ「他民族を見下したい」の本音が見えてきた。この他民族を見下したい、即ち他民族を支配したいが、先のユダヤ人達の深層心理であり、その深層心理を隠して学問的思想にしたのが共産主義なのだろう。
 
 それでもユダヤ人以外にも共産主義者はいる。だがそれは共産主義が理想だと思ったおめでたい人間か、妬みか恨み、または権力欲や支配欲のような自分の欲を正当化する手段として共産主義に飛びついた人間しかいないだろう。例えば終戦直後、多くの朝鮮人が共産党員になったが、妬みや恨みと日本人を見下したいが動機で、共産主義の真の目的を知っている訳ではない。
 
 では他民族を支配することが、共産主義の真の目的なのかと言えば、実はこれはもう半分以上達成されているのである。世界を支配する力を持っている彼らだからこそ目的となり得るのである。その力の意味を考えると、共産主義者が何故反日なのかの理由は、最大の障害が日本だからと理解することになる筈である。そしてその力の一つは金融である。
 
9、国際金融資本の貨幣、ドルの頚木
 貨幣は経済活動に欠かせない物だが、その貨幣がレンタルである事を正しく理解している日本人がどれだけいるであろうか。政府の借金を心配するような人は、政府も企業も個人も借金が無い社会が理想的と考えているのだろう。だが誰も借金をしていない社会とは社会から貨幣が消えることなのである。理由は貨幣が中央銀行のレンタル品だからである
 
 それどころか誰も借金をしていない社会は存在しない。理由は中央銀行は貨幣の貸出にあたり、利子の返済も要求しているからである。仮に全員が返済しようとしても貨幣は中央銀行が貸し出した以上の貨幣は世に存在しない。つまり常に利子分が不足する。それは中央銀行制度下の貨幣経済が、誰かが借金していないと成り立たない事を示している。
 
 日本の場合はそのしわ寄せが政府に行って、政府が膨大な借金を抱えるはめになっているのだが、幸い日本の中央銀行である日銀は独立機関と言っても実質は国の機関である。日銀が引き取った国債を焼却することも、利子請求をしない事も可能で、矛盾は解消することが出来るのである。
 
 ところがアメリカではそうは行かない。アメリカの貨幣ドルは外国の銀行を含む幾つかのFRB管理下の民間銀行が発行しているもので、アメリカ政府が発行した国債は必ず利子を付けて償還しなければならないので、ドルを行すればする程FRB管理下の銀行は丸儲けの仕組みになっているのである。恐らくその付けは、ドルを使用する全ての国に行くのだろう。
 
 そして、その銀行はてユダヤ人の金融資本家の銀行である。ドルが世界の基軸通貨である事を考えると、ユダヤ人金融資本は事実上世界を支配していると言えるだろう。その支配力は国によって、ドルとの連動の度合い、貿易依存度等によって違うが、彼らから見れば日本は最大の抵抗勢力に映る筈である。
 
 そして金融資本と共産主義の関係であるが、それに注目したのはラルフ・タウンゼントだけでは無い。F・ルーズベルトの政敵、共和党の有力議員だったハミルトン・フィッシュもその一人である。彼も、ニューヨーク・タイムズやワシントン・ポストのような有力新聞の殆どがF・ルーズベルトを推し、対日、対独戦争に肯定であり、こうしたメディアが国際金融資本家や軍事産業等の巨大企業の支援を受けており、戦争を扇動したプロパガンダの裏には国際金融資本家がいると見ていたのだ。
 
 共産主義の支援者だったF・ルーズベルト政権とマスメディア、その背後にいる国際金融資本、第二次大戦は、国際金融資本と共産主義者が起こした戦争だったと言えるだろう。
 
10、今尚共産主義者が支配する国アメリカ
 アメリカが共産主義に寛容だったのはルーズベルト政権の時だけでは無い。F・ルーズベルトの死後の1946年、毛沢東が絶体絶命の状況にあったとき、蒋介石に対して強力な圧力をかけ、東北へ敗走する共産党勢力に対する討伐作戦を中止させたのは、F・ルーズベルトの腰巾着であったジョージ・マーシャルだった。結果共産中国が誕生し、朝鮮戦争で共産軍との戦いで4万人以上のアメリカの青年の命が奪われたのである。
 
 その後アメリカでは、『マッカーシー旋風』即ち赤狩りが行われ、ある者はスパイ容疑で追求されたが、共産主義思想を持つていた者の多くは、自らをリベラルと称し逃げ果せた。従ってアメリカは現在も、ルーズベルト政権のときのそのまま、共産主義者が支配している国のままなのである。F・ルーズベルトを批判する者が、『歴史修正主義者』と叩かれるのがそれを示している。ましてアメリカは戦勝国である。第二次大戦が何故起きたのか、誰が戦争を煽ったのか、検証する人間がいてもそれが世論となる事は無いのである。
 
 当然なことながらアメリカに巣食っている共産主義者は、ソ連でもそうだったようにアメリカを愛している訳では無い。アメリカ国民の生命をなんとも思わずに戦争を煽った人間である。彼らの目的は全ての国家を破壊し、人類を奴隷化することであり、その為には愛国心だけでなく、既存の価値観は全て邪魔なのである。宗教否定、反戦に名を借りた国防の弱体化や、人権の名の下の言葉狩り、同姓婚の許可、夫婦同姓、フリーセックスの奨励なども、実は共産主義者の意図するものなのだ。
 
 大多数のアメリカ人は何が起きているか理解していないが、それでも現在のアメリカで起きている現象を不可解に思う人もいる。トニー・マラーノ氏は「1970年代に突入する前までは、アメリカの学校で憲法について普通に教えていた。しかし、今は教えていないのだ」、「建国の理念などは教えない。アメリカがいかに悪い国であるかの自虐的な国家間を盛んに教育をしている」、「マスコミも同様な偏向報道を行っている」と言う。なんと戦後日本で起きていた事が、アメリカでも起きていたのだ。
 
 それらの共産主義者の工作に対して、アメリカは成す術が無いように見える。それに反対する人がいて論理的に反論しても、言えば言うほど共産主義者の術中に嵌って行くからである。例えば、アメリカに弁護士が多いのは、社会の問題を全て合理主義で片付けようとしているからであるが、にも関わらず一向に犯罪は減らず、只訴訟の数と弁護士の数が増えるだけで何ら解決策になっていないのは、アメリカの歴史が浅く、稚拙な哲学しかないからである。つまり民族や国家としての英知の蓄積がなく、それが共産主義者の付け入る隙となっているのだ。では日本ではどうか。
 
11、欧米社会は未熟、日本の手本にはならない
 災害が起きても略奪も暴動も起きず、人々が秩序だった行動をした東北大震災での日本人の行動は世界の賞賛になった。気に入らない事があっても大声で自己主張をせず、お互いが衝突しないように一歩引いて生きて行く事が、日本社会の暗黙の了解事項だったからである。日本人は気が付いていないかも知れないが、実はこの日本人の生き方は、深い哲学に裏づけされた英知だったのだ。
 
 欧米社会は契約社会と言う。そこでは契約を盾にお互いに頑として譲らない。法に関しての人々考え方も同じである。だから善悪を規定する法を幾ら完備しても、訴訟が絶える事がないのである。
 
 考えてもらいたい。完全の法など有り得るのか。人を殺すことは悪い事であることは知っている。だが動物を殺すことは?、高等動物を殺す事は?、下等生物なら良いのか?。高等・下等の線引きは?、と、よく考えれば善と悪の境目など無いのが分かる筈である。
 
 結局のところ、捕鯨問題のように欧米人が自分達が勝手に線引きしたに過ぎない善悪を他国に押し付けるのは、彼らが自己主張が強くないと生きていけない環境で育ったためと、善悪問題だけでなく、物事の根本まで考えるべき筈の彼らの哲学が不徹底だったと考えるしかない。
 
 哲学に関しては、日本は奈良時代に仏教を取り入れた。釈迦が到達した哲学に傾倒したからである。では、善悪の問題を釈迦はどう答えるか。答えは禅で言う『無』又は『空』あろう。だが釈迦は 般若心経では『色即是空』と言いながら、同時に『空即是色』と説いている。従って答えは『色即是空』『空即是色』の両方なのである。
 
 これをこれを先ほどの善悪の是非を当て嵌めると、「善悪の境目など無い。でも善は善、悪は悪だよ」となる。そこで釈迦は中道を説く、『空即是色』の箇所である。要はぶつからないように歩けである。『色即是空』を思考の哲学としたら、『空即是色』は実践の哲学と言って良いだろう。お互いが一歩引いて行動する日本人の生き方は、釈迦が会得した哲学が背景に有ったのである。このことは思いつきで言った訳では無い、十七条の憲法を読めば納得できる筈である。
 
 釈迦は物事をとことん追求しても物事の境目が無いこと知った。それにより定義付けられた固定観念の束縛から解放されたのだ。後は実践あるのみである。だから釈迦が会得した事を実践している日本人は欧米人より自由なのである。それに対して欧米人が考える哲学は不徹底だった。彼らの社会の未熟さはそこから来ているのである。彼らが如何に自由を説こうが、他国を説教しようが、彼らは言論の奴隷、特に共産主義者は観念の奴隷なのである。
 
 当然な事ながら、この日本人の生き方で得られる自由は精神の自由であり、物理的な自由ではない。恐らく欧米人は共産主義者の誘惑により、さらなる自由を探し回っていると思われるが、言葉狩りをする共産主義者が誘惑する自由は束縛でしかない。夏目漱石が達観したように「智に働けば角(かど)が立つ。情に棹させば流される。意地を通せば窮屈だ。とかくに人の世は住みにくい」と当たり前の事を知ることこそ、自由を得られる道なのである。
 
12、日本の生き方が世界を救う
 従って、日本が見習うべきモデルは欧米には無い。まして悪意を思想で隠蔽している共産主義など日本が目標とする理想にはなり得ない。釈迦以降、哲学も思想も不要になったのだ。舶来思想等に惑わされず、日本人は日本が世界の先頭の立っている事を自覚して前に進むべきである。
 
 現在、少なくてもエネルギー文明享受している先進国では飢える事はない。勿論誰も働かなければ国家は衰退する。従って先進国の経済問題は物質的には解決済みであり、経済問題の主題は心の問題なのだ。それはいかに国民が主体的に働いてくれるかである。
 
 では日本はこれからどうすべきか。ヒントは、マッカーサーが米議会証言で「日本人は怠けているより働いているときの方が幸せであるという、労働の尊厳と呼ぶようなものを発見したのです」と言い、ラルフ・タンゼントが「儲け話になると腰が低くなるのが中国人、日本人は違う。自然に腰が低くなり、礼をもって接する事自体に喜びを見出している」と言った言葉に隠されている。
 
 そう、日本人にとって働くことは茶道の精神の『おもてなし』と同じなのである。茶道は人の為に尽くすことが人間の一番の喜びだと知った日本人が、芸道にまで高めたものである。労働も、送り手も受けても共に喜びを味わう茶道と同じと考えれば、労働は楽しい事になる筈である。その考え方が国民に浸透していれば、金の為働くと言う考え方は過去のものになるだろう。
 
 然しながら海外と連携している工作員や、それに扇動される日本人が国内で破壊活動を行っている現状を変えるには、他国の干渉を排除する道を選ぶしかない。当然それは経済鎖国状態となる方向を示唆している。だが鎖国を恐れる必要は無い。鎖国をすると衰退するとの考えは間違っている。現に地球はどこの星とも交易をしていないのに発展しているではないか。
 
 発展の道はグローバル化では無く、国民全てに『おもてなし』の精神が浸透した上での自助努力にあるのだ。日本が独自の道を歩むには、当然ながら国防力強化は必須となる。勿論日本はそれは可能である。エネルギー、食料も自給の道を進むことになるだろう。当然移民政策は阻害要因としかならい。
 
 世界の先頭を行くのだから失敗もあるかも知れない、だがそれらの成果はむしろ人類にとって有益なものになる筈である。
 
従って、日本の使命は、人類が進むべき道を切り開き、世界の人に背中で範を示すことである。それが金融資本の罠である拝金主義の世界に一石を投じ、人類の敵である共産主義者達の魂胆を打ち砕くことになるのだ。

敵の中枢は?

此処で言う敵とは、勿論日本国にとっての敵のことである。そしてそれは日米開戦を誘導し、日本を敗戦させ、日本人に戦争犯罪人として 罪の意識を植え付け、二度と反抗出来ないようにプログラムをし、今尚支那・朝鮮と共謀して日本を貶め、国内の反日勢力を支援し、日本を解体することを企んでいる敵のことである。
 
そしてその日本国の敵は、アメリカに巣喰う共産主義者であることを、エントリー『アメリカは共産主義の国であった』で書いた。
 
理由は、日本がアメリカに戦争を仕掛けるようにしたのも、日本に原爆を落とすように働きかけをしたのも、日本占領政策を取り仕切ったのも、ユダヤ人の共産主義者だったからだ。そしてアメリカが毛沢東を支援し、中国を共産主義の国にしたのは、アメリカが共産主義者に支配されている証拠とした。
 
またソ連崩壊後、共産主義は流行らなくなった。しかし共産主義は無くなっておらず、現在は共産主義思想はグローバル主義思想やジェンダー思想に形を変え、国家の衰退や家庭破壊を推進している。元々共産主義とは国家無くし、家庭を破壊し、人間をばらばらにして、誰かが世界を支配するのに都合の良い社会にするのが目的だったと言うのが前回までの記事の内容である。
 
共産主義はユダヤ人から始まった。フランス革命、ロシア革命、全てユダヤ人が関与している。当然世界の支配者になりたいのはユダヤ人であることに間違いはないだろう。
 
では、その中枢は何処にあるのだろうか。馬渕睦夫(元駐ウクライナ兼モルドバ大使)氏はそれはウォール街だと言う。ユダヤ人と言えば金融である。共産主義革命と言えども資金が必要である。否、共産主義革命の裏には必ずユダヤ人金融資本家が居た。日露戦争でヤコブ・シフが日本に資金を提供したのは、ロシア革命を支援する為だったのが真の目的だったのだ。従って馬渕氏が言うように、中枢はウォール街であると言うも、間違いではない。
 
だが中枢と言うからにははっきりとした組織がある筈であるが、恐らく探してもそのような物はないだろう。メーソンも違うだろうし、ロックフェラーの私的機関とでもいえるCFR(外交問題評議会)も、FRBも違う筈である。
 
結局のところ中枢に近い所はあっても、中枢のような組織は無いだろう。それなのに、そこかしこで謀議は行われ、ユダヤ人の世界制覇の為の陰謀は存在する。ユダヤ民族としての意思は存在するのである。実はそれは民族の潜在的意思とでも言うようなものであり、朝鮮人の独島や東海呼称運動と同じ共通意識と同じなのである。中枢の在り処が見えないのもその為である。
 
それでも極めて中枢に近い所は何処か考えれば、それはマスメディアと言えるだろう。何故なら陰謀は意識して意図的に嘘を付くことだからである。
 
例えば、共産主義運動は全編陰謀のような物で、共産主義者は政府や大衆を騙すことも辞さないが、それは最終目的の為であり、熱烈な共産主義者に取っては善と信じてやっていることである。それは田中英道氏が言う、本場フランクフルト学派共産主義のユダヤ人学者も同じである。但しユダヤ人学者達は、他民族を服従させると言う潜在意識を押し殺して、それを実現させる為の都合の良い思想に作り上げているのであり、この点が洗脳馬鹿である日本人共産主義者などとは違う処である。
 
それに対して、マスメデイアによる陰謀、即ちプロパガンダや偏向報道・捏造記事を書く当人や編集者は自らの悪意を意識している行っている筈である。従って、プロパガンダを流すマスメデイアは中枢に一番近いことになる。ジェームス・ボンドのような高級工作員が中枢に一番近いのと同じである。
 
そこで、ユダヤ金融資本のマスメデイアは何処かと考えれば、NYタイムズ、ウォール・ストリート・ジャーナル、ニューズウィーク、タイムが浮かぶであろう。事実、これらはユダヤ人がオーナであった。そしてやはりNYタイムズやウォール・ストリート・ジャーナルは安倍批判の急先鋒だった。批判の内容は共産主義者が言うのと同じ「安倍はナショナリスト」である。靖国参拝や従軍慰安婦で日本のイメージを下げようとしているのもこれらのマスメデイアである。従って日本の敵の中枢は、NYタイムズ等であると言って良いだろう。
 
そのNYタイムズ等の反日広報は今に始まった訳では。むしろ戦前の方が激しかったのである。その影響は計り知れず、NYタイムズ等が発信するプロパガンダが大東亜戦争を引き起こしたと言えるかも知れない。ルーズベルトとその周りの共産主義者が日米開戦を画策したは、今や定説になりつつあるが、そのお膳立てをしたのがNYタイムズ等のプロパガンダだったのである。
 
例えば『アメリカはアジアに介入するな』の中で、ラルフ・タウンゼント(1931年上海領事)は、こう言っている。
 
人を憎むということを、普通のアメリカ人はしない。他国を嫌いになるよう仕向ける運動がある。それはごく少数の人間が仕組んでいるのである。アメリカ人でありながらアメリカ人になりきれない人がいる。旧世界に忠誠を捧げている人である。・・・数は少ないが、こういう人たちは国民の支持を得るため、アメリカを戦わせたい国を選んで、国民がその国を嫌いになるような『憎悪キャンペーン』大々的に繰り広げているのである。新聞の大口広告主に、こうした海外に心の拠り所を置いた人が多い」。
 
どうだろう、この文の前後を読むとその新聞とはNYタイムズのことであり、アメリカ人でありながらアメリカ人になりきれない人とはユダヤ人で、彼らが忠誠を誓っているのはソ連であると読める。日本人でありながら日本人になりきれないと変えると、その新聞は朝日新聞と読めるが(笑)。
 
NYタイムズの発行部数は高々200万部そこそこ。NYタイムズの昨年の収入は1600億円弱(トヨタ売上高25.7兆円)。しかも株価4割減で会長報酬12億(トヨタ社長の年収1.8億円)」なんて記事を目にすると、捏造記事とプロパガンダ記事を書かなければならない苦労が良く分かる。日本の反日マスコミの年収が高いのも同じ理由であろう。末路も同じ筈である。
 
結論は、日本の敵の中枢はNYタイムズ等である。従って日本人が戦うべき相手はNYタイムズ等になるだろう。敵は朝日新聞だけでは無い。朝日新聞などは末端である。
 
 
 
最近読んだ本屋やネット情報で、『アメリカは共産主義の国であった』の結論にたどり着いた訳だが、なんと自宅にその結論を書いた本が有った。ゲイリー・アレン著『ロックフェラー帝国の陰謀』である。1987年発行の本であるが、読んでみて真新しい情報と感じたのは、完全に記憶が無くなっていたからのようである。原著は『The Rockfeller File』で、インターネットで検索するとっ引っかかる筈である。
 
原著『The Rockfeller File』が出たのは1984年、未だソ連が崩壊するまえなので、ロックフェラーが如何にソ連を支援しているかが中心に描かれているが、その他の「ロックフェラーの教育戦略:伝統破壊」、「アメリカ政府・議会・マスコミはCFRに支配されている」などは、今も引き続き行われている事柄である。
 
翻訳本の『ロックフェラー帝国の陰謀』の圧巻は、原著に無い「世界革命の元凶は<<OHU(彼ら)>>だった!」と銘打った『ラコフスキー調書』が特別資料として付録されていることである。
 
『ラコフスキー調書』とは、1937年のソ連において、スパイ・裏切りの廉で逮捕、裁判にかけられたクリスチャン・ゲオルギュウィッチ・ラコフスキーをガブリエル・ガブリロウィッチ・クジミンが取り調べたときの調書である。
 
この調書は、取調べに立ち会った医師ポーランド人ランドフスキーが調書のコピーを持っていたが、彼がレニングラード付近の寒村で屍体となって発見されたとき、その所持品の中からこれが発見され、それがスペイン内乱に参加した義勇兵が海外に持ち出したことになっている。そしてその調書の内容は驚くべきことが書かれていた。
 
それはユダヤ金融資本による世界陰謀の内幕であった。ラコフスキーはトロツキーに近い人間であり、ガブリエルはスターリンに近い人間である。両者は共にユダヤ人であるが被告と取調べ官の立場となったは、当時のトロツキーとスターリンの権力闘争の事情を物語る。
 
その権力闘争は、<<彼ら>>に一番近いトロツキーと、革命を利用して権力を手にし、ナショナリストのスターリンの抗争だったのだ。本来はスターリンの座はトロツキーがいる筈だったのだが、そのときトロツキーは病気になってしまったのだ。それらの事を考えるとスターリンの死は暗殺だったの説は、あながち嘘ではなさそうである。スターリンはナショナリストであり、ナショナリストこそ反革命であり、<<彼ら>>の敵だからである。またスターリンはヒットラー以上にホロコーストを行った人間であるが、それでも<<彼ら>>がスターリンを支援したのは、ソ連が無くなると世界革命の夢が無くなるからであった。
 
このことについてもラコフスキーは率直にそう述べ、ナチスとソ連が条約を結んで、ポーランドに侵攻することを提案する。理由は、西側はソ連の侵攻は黙認するが、それに安心したヒトラーが侵攻を始めると、黙っていられなくなると言うものである。「ヒトラーを騙せ」であるが、結果その通りになった。世界大戦の始まりである。<<彼ら>>は、ヒトラーにまで資金援助をしたのである。
 
ラコフスキーはガブリエルが同じユダヤ人だから気を気許しているのか実に率直である。「革命に扇動された民衆は、王、将軍、司教、警察官、聖職者、その他憎むべき特権階級の代表者を殺しを襲うが、宮殿、教会、科学機関を略奪し、焼き払う。それなのに、・・銀行家たちの生命を尊敬してる」これは何故かとガブリエルに問う。またマルクスが、貧困と絶望状態を作り出した金融対立を見過ごしているの何故か問う。
 
そこでラコフスキーは、「金融インターナショナルは民族的なもは一切否定し、国家も認めない。まるで無政府のようであるが、民族国家を否定しても、自分独自の国家を建設している。つまり共産主義的超国家とは、同一であり、これらの作者の人格も同一なのだ」と打ち明ける。
 
ラコフスキーの言うように、金融インターナショナルは、既に魔力的護符である銭の主人公になっており、金融こそ革命の最強の手段なのは確かであろう。この呪縛から抜けない限り、反共産主義を掲げても革命に加担しているのと同じである。
 
当然なことなが<<彼ら>>は、共産主義など信じていない。コンミテルンなど彼らの玩具にすぎないのである。ラコフスキーは、メーソンさえも精神病院だと言う。メーソンはブルジョアの集まりである。メーソンが如何に革命を支援していても、いずれ革命が成就したとき抹殺されるからである。メーソンには多くの階級があるが高位のものでさえ、その事は知らされていないのである。当然、洗脳馬鹿でしかない日本の共産主義者も同じ運命になるだろう。
 
『ラコフスキー調書』にはルーズベルトが金融の代表である話も出てくる。その後の『ブェノナ』、『OSS』。『アメリカは共産主義の国であった』は、その通りではないか。
 
『ラコフスキー調書』が世に出たいきさつについては出来すぎの感はあるが、内容については真実であろう。理由はラコフスキーが語ったヒトラーの危険性についてを知れば分かる筈である。その危険性とはヒトラー行ったドイツの経済復興の方法だったのである。
 
彼は経済理論では無知であるが、・・彼は黄金のストックを作ろうとはしなかった。彼は技術設備とドイツの莫大な労働意欲によってのみ銭を保証できた。技術的可能性と労働力、これが彼の黄金ストックであった。これは全く反革命的なものである。ご欄のように、彼はまるで魔法のように、700万の失業者を一掃してしまった」。そしてラコフスキーはその危険性とは、このヒトラーの政策が論理化され公式化されれば、他に誘発することだと言っているのだ。
 
如何であろうか、まるで最新の経済理論の話ではないか。仮にこの文書が1987年に作られたとしても、未だデフレのデの字も言わず、政府の借金を心配をしている馬鹿経済学者がいるのに、既にその頃、デフレ処方箋をズバリ言い、それが国際金融資本の利益に反するなど誰が理解していたのだろうか。
 
この『ラコフスキー調書』が世に出たいきさつは、<<彼ら>>の敵であるスターリン側が、<<彼ら>>の姿を暴くため世に出したと考えられないこともないが、偽書でないならラコフスキーは相当な人物だと言えるだろう。仮に偽書だとしても、<<彼ら>>の中枢にいた人間によるものであることは間違いは無いだろう。ポール・クルーグマンなんぞより先に経済を喝破しているのである。
 
それにしても『ラコフスキー調書』をインターネットで検索してもWikにも無く、引っかかるのは、さもユダヤ陰謀論ですよと言わんばかりの、地震兵器でお馴染みのオカルトサイトばかりである。英語では『Rakowski-Protokoll』とか『Red Symphony』とか言うようだが、これもオカルトサイトが引っかかる。恐らく<<彼ら>>が手を回しているのだろう。只の陰謀論ですよと。
 
ユダヤ人の世界征服。現在プーチンと世界金融資本との対決が注目されているが、ロシア人は野蛮人である。戦勝国に奢り世界金融資本が何であるかを理解していない。ロシアは負ける可能性が高い。世界金融資本の勝ちとなれば、次は世界金融資本対支那バッタ集団との対決になるだろう。パシリの朝鮮集団も最初は活躍するだろう。どちらも国境が不要な集団、どちらが勝っても、手打ちになっても世界の惨禍である事は間違いない。
 
鎖国をしよう(次の次あたりの記事にするかもネ)。
誤字、脱字の訂正はいずれまた。

アメリカは共産主義の国であった2

「アメリカは共産主義の国であった」。その結論は「OSS」が出来た経緯とOSSが日本に行った事を知った時からである。
        
 OSSは、F・ルーズベルト大統領が対日戦略の為に1942年6月に設立した防諜機関で、後のCIAの前身である。この本は、田中英道氏がワシントン公文書館に立ち寄り、戦後解禁になったそれらに関する資料を読み解いて書き上げたものである。
 
 OSSは1945年に解散したがアメリカの日本支配に大きな影響を与えた。勿論マッカーサーの対日支配もOSSの指導によるものである。東京裁判も日本国憲法成立もそうであり、天皇を東京裁判から除外したことを決めたのもマッカーサーではなく、OSSの当初からの方針『日本計画』だったのだ。
 
 この本の骨子はOSSのメンバーがどのような人間で構成され、彼らがどのような意図を持っていたかを暴いた事である。それによると、OSSの主要なメンバーはユダヤ人であり、共産主義の一派であるドイツ・フランクフルト大学で始まったフランクフルト学派の人間だったのである。
 
 マルクス主義が階級闘争から一挙に暴力革命に向かわせようとしても、より高い賃金を得ようとする労働者は階級闘争を忘れてしまう傾向に陥いってしまう。そこで階級意識を待たせるためには、文化活動全般を通じて階級意識、差別意識をつくりだす運動を起こさなければならない、と考えたのがフランクフルト学派である。
 
 今日の反戦、差別撤廃、フェミニズム、ジェンダー、等の運動なども全てこのフランクフルト学派の理論によるものであり、革命の第一段階の為のものである。また戦後構造改革路線の名で広まったそれは、フランクフルト学派そのものの理論なのである。OSSはそれを応用して日本の体制を転換しようしたのであるが、当然彼らが作った日本国憲法は、革命の第一段階が目的だったと言えるだろう。
 
 処で、何故OSSの主体がユダヤ人で、何故共産主義者ばかりだったかであるが、OSSを作ったF・ルーズベルト大統領はロシア革命における社会政策を賛美しており、社会主義的なニューディール政策を見れば、ルーズベルトが隠れ共産主義者であった可能性が非常に高いのである。またルーズベルトはユダヤ人の後裔である。彼が大統領に選ばれたとき、全米のユダヤ市民から「モーゼの再来」として密かに尊敬を受けていたことは、その方面の人々に知られていることである(p22)。
 
 むしろこの疑問(上記の何故)は、何故ユダヤ人に共産主義者が多いのかと考えるべきだろう。つまりユダヤ人達は共産主義に何を託そうとしているかである。そう考えると、戦後ブェノナ計画で明らかになった「ルーズベルトの周りにソ連のスパイが多数おり、彼らが日本との戦争を画策した」は、「ルーズベルト自身が仲間のユダヤ人と共謀して日本が開戦するように導いた」とするべきだろう。そしてソ連のスパイと追求され自殺しハリー・ホワイトは、蜥蜴の尻尾切りだったと考えるべきである。
 
 共産主義が何であるかは、OSSの『日本計画』を見るれば分かるだろう。
最初の項目は軍事的なものである(p45)
 1、日本軍事作戦を妨害し、日本軍の士気を傷つける。
 2、日本の作戦能力を弱め、スローダウンさせる。
 3、日本軍当局の信頼をおとしめ、打倒する。
 4、日本とその同盟国及び中立国を分裂させる。
 
その上でその目的のために8つの宣伝目的が設定されている。(p46)
1、2、省略
3、日本の民衆に、彼らの現在の政府は彼らの利益に役に立っていないと確信させ、普通の人々が政府の敗北が彼ら自身の敗北とみなさないようにすること。
4、日本の指導者と民衆に、永続的勝利は達成できないこと、日本は他のアジアの民衆の必要な援助を得ることも保持することも出来ないことを、確信させること。
5、日本の諸階級・諸集団の亀裂を促すこと。
6、内部の反逆、破壊活動、日本国内のマイノリティー集団による暴力事件・隠密事件への不安をかきたて、それによって、日本人スパイ活動対策の負担を増大させること。
7、省略
 
さらには日本について次のような分析を行っている(p48)。
第一、第二、省略。
第三に、朝鮮人、教育を受けた朝鮮人は日本語を話す。話さなければならない。日本にも多数住んでいるが、同化されていない。
第四に、「エタ」即ち被差別部落民。「エタ」は日本における不可触賎民である。人種的には他の日本人と区別できない。彼らは日本においてアメリカ黒人に比すべき位置にある。
 
 これを見て一貫しているのは、共産主義者お得意の、人々に猜疑心を植え付け、不満を煽り、不安に付け込んだ分断工作である。確かに戦争目的だけ考えれば、その工作もあり得るだろう。しかしこの悪意を持った工作は、占領政策でもあったのだ。事実、プレスコードで朝鮮人への批判を禁じながら、朝鮮人による犯罪や日本人への暴行をGHQが見て見ぬ振りをしていたのは、『日本計画』が終戦後も続いていた事を物語る。
 
 結局の処、共産主義とは、国家を解体し、社会を破壊し、文化を破壊し、家庭を破壊し、人々をばらばらにする「悪意そのものが共産主義である」としか考えられない。何故「悪意」かと言えば、カイロ宣言 にある「朝鮮人民の奴隷状態に留意し、云々」は、『日本計画』が「諸階級・諸集団の亀裂を促すこと」や朝鮮人に言及していることと全く同じ意味を持つものである。カイロ宣言は1943年。当然OSSの方針の下に出された宣言である。然しながら、朝鮮人民の奴隷状態に留意していながら、お膝元のアメリカの黒人が置かれた状況に何ら留意しないのは如何なることか。
 
 アメリカの黒人に選挙権が与えられたのは、実に1964年の東京オリンピックの翌年である。その間アメリカにいた共産主義者達は一体何をしていたのか。日本の朝鮮経営については捏造してでもあげつらうが、アメリカの共産主義者が黒人に救いの手を差し伸べることは無かったのだ。これがアメリカの共産主義の実態である。
 
 それに対して、戦前の朝鮮半島では総督府の知事の殆どが朝鮮人である。1万人以上の日本兵の生殺与奪を握る朝鮮人の陸軍中将もいた。『従軍慰安婦が性奴隷』と同様、総督府時代の朝鮮人の何処が奴隷というのか。従って、共産主義者がマイノリティや差別のことを声高に言っても、それは破壊活動に利用する道具にすぎなかったと言うことである。
 
 ともあれ、OSSは日本を共産主義の国しようとしていたのは確かである。戦後初の首相に野坂参三を担ぎ上げようとしたこともあった。野坂参三もその気になっていた。理由は野坂参三も、しばらくは天皇を存続させるという、OSSの方針である二段階革命理論と同じ考えと一致したからである。従って『日本国憲法』に象徴天皇が詠ってあっても、行く行くは天皇を無くそうとしていることには変わりがない。皇族を極限まで減らしたのはそのためである。当然『日本国憲法』は悪意が込められた憲法なのである。そしてやはり『日本国憲法』を作ったチャールズ・ルイス・ケーディスはユダヤ人であり、共産主義者と疑われている人物だったのだ。
 
 しかし、OSSが行ったことで一番不可解なことは、中華民国を捨てて中華人民共和国を選んだことである。アメリカは蒋介石を捨てて毛沢東を選んだのである。「共産中国はアメリカがつくった」と言って良いだろう。その中心人物はマーシャルプランで有名なジョージ・マーシャルである。赤狩り有名なジョゼフ・マッカーシーが一番槍玉に挙げたかったのは、マーシャルだったであろう。しかしマーシャルはノーベルまで賞もらって逃げおうせ、マッカーシーの方は上院譴責決議をされ力を失った。共産主義者の勝利である。(ジョン・F・ケネディーはマッカーシーを擁護した。ケネディーの不可解な死は関係があるのだろうか)
 
 そして現在、依然アメリカは共産中国を支持し、台湾を国家として認めていない。そればかりか、あれだけ人権人権とうるさく言う国が、共産中国によるチベット・ウィグルの侵略・虐殺については殆ど抗議する事がない。ウクライナ問題では、すぐさまロシアへの経済制裁を決めたにも関わらずにである。理由は中国がアメリカが生んだ共産国だからだろう。また従軍慰安婦問題は、OSSの占領政策が今もアメリカが対日政策であることが証明した。アメリカは今も昔も共産主義者が牛耳る国なのである。
 
 最後に、共産主義者が悪意をもって工作活動をする人間であることの例を示そう。それは、この本の最後の方に書かれている田中英道氏の実体験の話である(p214)。それは田中氏が平成15年、ベルリン大学から招聘を受け、半年間日本の歴史とくに文化史を講義するように依頼されたのだが、ところがこの招聘は撤回されてしまう。理由は田中氏が『(新しい歴史教科書を)つくる会』の活動をしているからだったのである。
 
 しかし、一度出した公式の招聘を撤回するには相当な反対があったことを物語る。幸い同じベルリン大学かから「東洋の西洋美術への影響」というテーマで招聘状が来たので、行ってきたところ経緯が分かった。日本史の文化史の講義は、もともとフランクフルト大学の教授がやるはずであったが、それが断られたので田中氏のところにお鉢が回ってきたのだった。だが、田中氏が招かれることを知ったその教授は猛反対をし、それだけでなく、その声が大学の理事会においても多数を占めることになったのである。
 
 フランクフルト大学と言えば、前述のマルクス主義フランクフルト学派の牙城である。田中氏は「その教授がどのような思想の持ち主か知らないが、彼らにとっては日本の文化史(綿々と現代まで続いている日本の伝統と文化)が、彼らにとってはナショナリズムの典型と思われたのでは無いか」としているが、はたしてその通りだろう。
 
 まず、彼らが日本の歴史教科書問題を知っている怪しさ。他国の教科書問題を問題視する怪しさ。学術的な問題であれば、討論なり問題点を指摘する論文でも書けば良いところを、問答無用な多数派工作で潰す怪しさ。多数派工作で潰さなければならない行為こそ、共産主義者が自らの悪意を隠蔽しようとする証拠なのである。
 
 共産主義者と言えば工作。共産主義がユダヤ人と密接に絡んでいることを否定する工作もあるし、それを肯定しながらオカルト説を交えてオカルト・ユダヤ陰謀論に導く工作もある。だが、共産主義とユダヤ人は表裏一体の関係にあるのある。
 
 「何故ユダヤ人に共産主義者が多いのか」との設問の解答は、ユダヤ民族の深層心理に埋もれ、ユダヤ人自身も回答できないのだろう。しかもその理由が他民族には言えないもので有ればなお更である。だから工作に走るのである。彼らの思想は、彼らの悪意の言い訳にすぎないのである。
 
 共産主義の思想をよく見れば、彼らの深層心理がよく分かるだろう。まず国家への憎悪である。その憎悪は国家を形成する伝統・文化に向かう。何故なら強固な国家とは、伝統・文化の上に築かれているからだ。特に古い君主制の国に対してはなお更憎しみを抱くようである。ロシア革命の主体はユダヤ人だった。
 
 しかし共産主義革命が成功したソ連では、人民はさらに抑圧された。ドイツによるホロコースト以上の人間が殺された。共産主義により人民は不幸になったのだ。共産主義国家となった中国も同じであった。それでも隠れ共産主義のユダヤ人達は、ソ連や応援していた。共産主義とは破壊することだからである。
 
 矛盾に満ちた共産ソ連は崩壊し、共産中国も崩壊間近である。流石に共産主義は流行らなくなった。だが、共産主義達は別の顔になって、同じ目的の工作を行っている。国境を無くし、行く行くは国家を無くすための、TPP,グローバル主義、移民、外国人労働者の受け入れ。家庭を破壊し、伝統・文化を破壊する、ジェンダーフリー、男女共同参画、夫婦別姓。国民の堕落が目的のカジノ計画。人権と言う名の言論封殺。生まれるのは、牙を抜かれ、支配しやすくなったばらばらの個人である。共産主義の目的はそれなのである。
 
 最後のターゲットは日本である。
 
 
注、田中英道氏は便宜上フランクフルト学派の思想を社会主義として共産主義と分けているが、当方はその手の話にあまり詳しくはなく、社会主義も共産主義も同じ方向を目指しているのだろうからと、乱暴であるが共産主義に統一している。

アメリカは共産主義の国であった

 現在、従軍慰安婦問題に関するアメリカ政府やアメリカ国内の異常な動きにより、日本を巡る戦前戦後の個々の闇の点が、ようやく線として見えて来た。全て結びついていたのである。 
 
 既に賢明なる多くの日本国民は同じ結論に達していると思うが、私の現在の結論は「アメリカは共産主義の国であった」である。
 
 多少修正をすると、「アメリカは共産主義の国であった」は「アメリカは今も共産主義革命が続いている国であり、世界に共産主義を輸出している国である」とするべきだろう。また「アメリカは共産主義の国」の言葉についても、「アメリカは共産主義者が支配する国」とするべきかも知れない。
 
 そしてそれに注釈を付け加えると、共産主義はとっくの昔に変貌しており、共産主義は既に暴力革命など放棄しており、国家や家庭を解体して人間をばらばらにすることで世界を支配する体制を作りあげるという、共産主義の本来の目的を、思想工作や洗脳工作等の静かなる方法で行っていることを説明する必要があるだろう。これを便宜上(新)共産主義としておこう。
 
 (新)共産主義者の活動の主体は思想工作や洗脳工作等なので、現代の共産主義活動は多岐にわたる。家庭破壊を目的とするジェンダーフリーや、国境を無くしその国の政府の権限を弱体させるグローバル思想も、(新)共産主義者達の工作活動の一環なのである。
 
 然しながら、グローバル思想を代表するTPPが、地域社会無視や個人の生活の事など眼中にない企業利益追求論理だけであったことが分かるように、従来の共産主義の目的も、貧しい労働者や貧しい人民を救済するのが目的では無かったのである。労働者や人民は、だしに使われたに過ぎなかったのである。
 
 では、日本を巡る戦前戦後の個々の闇の点とは何であろうか。
 
 フランクリン・ルーズベルト大統領の周りには共産主義者が大勢おり、日米開戦を画策していた。これは周知の事実であるが、アメリカ国内ではF・ルーズベルトの責任は殆ど追及されていない。現在でもF・ルーズベルトの評価は歴代大統領の中でも1・2位の大統領なのである。
 
 若し、F・ルーズベルトの責任を追及することになれば、人種差別者でもあるF・ルーズベルトの評価は地に落ちて、ルーズベルト政権が行った日本を悪者にするプロパガンダも明らかになり、アメリカが築いた戦後体制が一遍にひっくり返るかも知れない。
 
 ところが、アメリカではその動きは全く無い。代わりに出てきたのは新たな捏造である従軍慰安婦=性奴隷を歴史に固定化する動きである。因みにニューヨーク・タイムズなどが言う「歴史修正主義を許さない」とは、F・ルーズベルトの責任を追及することを許さないの意味でもあるようである。つまり共産主義者達が仕組んだ、日本=悪のプロパガンダは現在も進行中だと言うことである。
 
 しかしアメリカは、朝鮮戦争やベトナム戦争で共産国家と戦い、冷戦では共産国家のソ連と対峙した筈である。1954年にはアメリカは共産党を非合法化した。ではアメリカは、第二次大戦を共に戦い、嘗て蜜月関係に有ったソ連を何故仮想敵国とし、何故反共産主義の国となったのか。原因は、スターリンの変質である。スターリンがナショナリストになったからである。
 
 アメリカにいる本来の共産主義者の思惑は、前に述べたように「国家や家庭を解体して人間をばらばらにすることで世界を支配する体制を作りあげる」なのである。ところがナショナリストは国家を強くする方向に向かってしまう。従って共産主義者はナショナリストが嫌いなのである。
 
 ニューヨーク・タイムズ等が安倍晋三や石原慎太郎をナショナリストだと悪魔のように言うのは、ニューヨーク・タイムズが共産主義のプロパガンダ機関だからに他ならない。
 
 スターリンの変質により、アメリカは反共の国になった。そこでアメリカ政府にいる共産主義者は追放された。しかし追放されたのはソ連と通じた(旧)共産主義者であり、本来の(新)共産主義者は依然アメリカの中枢に残った。否世界に勢力を広げているのである。
 
 朝鮮戦争や冷戦を見て「アメリカは共産主義者に騙された。日本が共産主義と戦っていたことを理解していなかった」等の意見をよく見かけるが、実は冷戦はナショナリストと(新)共産主義者の戦いだったのである。当然なことながら、共産主義者にとって日本は永遠の敵である。
 
 (新)共産主義者は共産主義者と名乗らないから分かりにくい。誰が(新)共産主義者なのか?。グローバル主義者、ジェンダー・イクォリティー(男女共同参画)は、(新)共産主義者だと断定して良いだろう。
 
 そして(旧)共産主義国家の歴史が言論封殺や人民抑圧の歴史だったように、(新)共産主義国家のアメリカも全く同じである。アメリカは自由の国と言うが、カリフォルニア慰安婦像撤去訴訟で原告代理人が何者かの圧力で辞任した例のように、言論封殺は日常茶番と思える。
 
 GHQ内部の共産主義者達が仕切った日本占領政策でも、プレスコードなる報道機関に対しての言論封殺が行われたのである。共産主義者お得意の人権に関しても、恐らくルーズベルト政権内部の共産主義者達が仕切ったであろう、ヤルタ宣言にある「奴隷状態の朝鮮人解放」を、お膝元のアメリカの黒人の選挙件が1964年の東京オリンピック後だったことを合わせて見れば、彼らの目的は日本を貶めることだけで、人権など何らか関心を持っていなかったことが明らかである。
 
 アメリカで黒人専用水飲み場やバス専用乗り場が無くなる遥か以前、日本帝国では朝鮮人の国会議員が生まれ、知事に朝鮮人がなり、朝鮮人の陸軍中将(師団長クラス)がいたのである。
 
つまり(旧)共産主義も(新)共産主義も、人権は彼らの革命を成就させる道具にすぎないと言うことである。
 
・他国間の問題でしかない従軍慰安婦問題が、何故アメリカ国内で問題にされるのか。
 
・戦時中アメリカ戦時情報局がビルマで慰安婦を聴取して作成した報告書(テキサス親父ページから)が有るにも関わらず、アメリカ政府やアメリカのマスコミがそれを無視し、一方的に韓国の言い分(慰安婦=性奴隷)に加担し、河野談話の見直しを激しく止めようとするのは何故か。
 
・ニューヨーク・タイムズ等が「歴史修正主義を許さない」と、凡そ支那や共産主義者達と全く同じ言い方をするのは何故か。同じくニューヨーク・タイムズが、安倍晋三や石原慎太郎をナショナリストだと悪魔のように言うのは何故か。
 
・アメリカ政府がチベット問題や、ウイグル問題で殆ど中華人民共和国を非難しないのは何故か。
 
・支那の脅威が現実にあるにも関わらず、アメリカの元政府関係者が日本国憲法改正の動きを牽制するのは何故か。
 
・嘗て韓国による竹島占拠を違法としていたアメリカが、全く何も言わなくなったのは何故か。
 
 これらの不可思議の点は、「アメリカは共産主義者が支配する国」だったと推測し、その意図とを考えればれば、容易に結びついた線として見える筈である。
  
 殆どのアメリカ国民の多くは、アメリカが人民が抑圧される共産主義国家になりつつあることを知らないであろう。当然ながら日本も共産主義革命の脅威にさらされていることを殆どの日本国民は知らない。というより今の日本は、既にマスコミ・学術団体・宗教界・法曹界・教育現場・政党とあらゆる団体が、共産主義者とその仲間達に占拠されている状況なのである。
 
 とは言え、現在の日本の問題は、中国の侵略の脅威や韓国による世界への日本の中傷への対応が、差し迫った問題である。然しながら、この中国や韓国はアメリカの共産主義者達に育てられた犬なのである。否、育てたられたというより、ウィルスに無理やり感染させられ、何れ狂い死ぬ狂犬が中国や韓国であると言うのが相応しいだろう。
 
 従って、中国や韓国問題は、アメリカは共産主義者の策謀と考えれば別の対処の方法も考えられるかも知れない。
 
 「アメリカは共産主義の国であった」=「アメリカは共産主義者が支配する国であった」。この推論を確信に変えたのは、田中英道著『戦後日本を狂わせたOSS「日本計画」二段革命論理と憲法』であった。その内容は次の機会に書いてみたい。

      

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