アメリカに依存する限り日本は滅亡する
将来日本が支那の属国になるか、支那の自治区に組み込まれる事を多くの日本人が心配している。そのため、アメリカと事を構えることを差し控えるべきだと言う日本人も多い。理由は、支那に対峙できる国防力を付ける為には、憲法を改正する必要があり、その間日米同盟だけは維持する必要があると考えるからである。しかしアメリカに依存する限り、日本は滅亡する。
若しアメリカが敵だったらどうであろうか。支那を操っていたのがアメリカだった場合、日米同盟が機能するのだろうか。仮に支那が大人しくなったとしても、それはアメリカが一時的に抑えているに過ぎず、理由は日本の自立を阻止するためと考えるべきではないのか。又そうであれば、日本が支那と和解したとしても、恐らくアメリカは邪魔すると考えるべきである。
そして現在、それが現実の物となって日本に突きつけられている。昔から噂されていた「アメリカが考えていた最大の仮想敵国は日本だった」は現実だったのだ。ソ連崩壊後、CIAは日本を最大の仮想敵国としていた（CIAレポート、JAPAN2000)。当時はアメリカが日本を敵視するのは、単なる経済摩擦の結果と考えられていた。しかし現在、アメリカが河野談話継続に固執するのは何故か？。安倍首相の靖国参拝に国務省が「失望した」と発表したのは何故か？。南京大虐殺否定の動きに米政府関係者が過敏に反応するのは何故か？。元米政府関係者が日本国憲法改正の動きを牽制するのは何故か？。これらを見れば、CIAが日本を仮想敵国とした理由は経済摩擦などではなく、もっと根源的理由があると考えるべきではないのか。
例えば従軍慰安婦がバレバレの嘘であるにも関わらず、アメリカが河野談話継続に固執するのは、日本軍が悪でなければならないとした連合国戦勝史観が崩れることを恐れた結果と考えるべきである。尤もアメリカが河野談話継続に固執したおかげで、南京大虐殺も虚構だったことが確定したのであるが、それと同時に南京大虐殺のプロパガンダの主体は支那ではなくアメリカだった事も確定した。戦後70年近くなった現在でも、今尚アメリカが連合国戦勝史観が崩れることを恐れ、プロパガンダを続ける理由は、只の経済問題では無いことは明らかである。
それではアメリカが日本を敵視する根源的理由とは何かであるが、結論から言えば、それはアメリカ人の、日本・日本文化に対する劣等感から来ると思われる。勿論、アメリカ人は朝鮮人とは違っておくびにも出さないが、それは深層心理に埋もれ、事有る毎に現れてくる。昔はジャパンバッシングの形だったが、現在はもっとストレートな恫喝のような形で現れている。では何故アメリカ人が日本に対して劣等感を持ち、それが深層心理になったかである。
アメリカはキリスト教の国であり、多くの白人もキリスト教徒である。キリスト教は神との契約の上に成り立つ。西欧社会で契約の概念が発達しているのは、キリスト教から来ている。アメリカも同じである。従ってアメリカ人は嘘は付けない。しかし彼らが加担する、支那・朝鮮による南京大虐殺や性奴隷のプロパガンダは嘘である。アメリカ人が朝鮮人を炊きつけた「世界で最も過酷な（日本による朝鮮）植民地支配」なる言葉も事実に立脚していない（注１）。処がアメリカ人は支那人・朝鮮人のように簡単に嘘は付けない。そこで彼らの嘘は、信仰のように自分自身の深層心理に入り込む。足りない処は他人をも巻き込むプロパガンダとなる。
注1、カイロ宣言には「朝鮮人民の奴隷状態」が有った。朝鮮に進駐したホッジ中将は酷く搾取された奴隷状態の朝鮮人を想像して来た。ところがそのような朝鮮人はおらず、総督府に対する朝鮮人の態度が予想以上に良かったにも関わらず、「奴隷状態の朝鮮人民の解放」の立場は変えなかった。
でも何故アメリカ人が日本に対して劣等感を抱くのか？。これも結論から言えば、彼らの歴史が野蛮だったからである。それにはアメリカの建国からの歴史を見れば分かる。
アメリカはインディアンの土地を奪って出来た国である。インディアンは1000万人程もいたが、最後は50万人程になってしまう。虐殺などによるものである。通州事件よりもっと大掛かりな虐殺がアメリカ大陸のあちらこちらで行われたのである。インディアンとの条約が結ばれた場合も有ったが、白人側の都合でしばしば破られた。それに怒ったインディアンが蜂起すると、今度はそれが理由で女も子供も皆殺しにされた。それでもインディアンの人口が減ったのは、飢えと疫病の為と言われている。だがこの飢えも白人によるバッファロー狩りによるものである。6千万頭いたバッファローは1889年には千頭足らずになってしまう。そしてこのバッファロー狩りは、アメリカ政府のインディアンへの飢餓作戦だったのだ。
ウィキペディアには「（食料源を失ったインデイアンは）アメリカ政府の配給する食料に頼る生活を受け入れざるを得なくなり、これまで抵抗していた白人の行政機構に組み入れられていった。また、狩猟ができなくなり、不慣れな農耕に従事せざるを得なくなった彼らの伝統文化は破壊された」とある。
抵抗力は奪われ伝統文化も破壊されたのだ。伝統文化が無くなりインディアンとして生きていけなくなった者達は、アメリカ市民となり幸福になったのか。とんでもない。有色人種が法律上平等な地位を獲得したのは、実に1964年である。インディアン社会は民主主義とでもいえる集団合議制だった。その伝統文化も社会も奪われた言うことは、インディアンは土地を奪われただけでなく、民主主義の権利も奪われ、白人を頂点とするカースト制度の社会に放り出されたのである。
この飢餓作戦のやり方は、日本にも適応されると見て良いだろう。伝統文化を破壊することが他民族を支配する方法だったのだ。伝統文化とは集団の価値観そのものである。価値観は人類普遍的なものではない。処がアメリカは他の文化は認めていない。多民族国家と言いながら、別の集団を価値観を認めていない。他国の価値観も認めていないのだ。
例えば、ニューヨーク・タイムズなどは安倍首相をナショナリストと批判する。アメリカの大統領を愛国者と呼ぶのは構わないが、日本の首相が日本の為に働こうとすると、まるで悪魔のようにナショナリストと批判するのだ。いったい彼らが批判するナショナリストとは何なのか。推察すると、その意味するところは「アメリカと異なる価値観を有する人間は許さない」と言う意味としか考えられない。
又、アメリカの価値観とはキリスト教価値観であるが、中華秩序と同様、その価値観は白人選民思想の上に成り立っているだろう事は容易に想像できる。従って、ここで言うアメリカ人とは白人の事である。インディアンの虐殺、奴隷、人種差別。皆アメリカの白人が行ったことである。
そう、この野蛮なアメリカの歴史こそがアメリカ人が日本に劣等感を抱く理由である。その為か自分達が行った虐殺、奴隷、人種差別を、あたかも日本の専売特許の如く世界喧伝するアメリカ人も多い。最初に日本のアイヌ差別（注2）を言い出したのはアメリカからで有った。カリフォルニア州出身のデイヴィッド・クリストファー・アルドウィンクル（菅原 有道出人）が、あたかも日本に人種差別があるように世界に喧伝したのも、劣等感によるものとしか考えられない。
馬鹿馬鹿しい。人種差別とは市バスの席や水飲み場が黒人用と白人用に分かれていたり、それに反する黒人は罰せられた1950年代のアメリカのような状態を言うのだ。1992年にルイジアナ州で起きた留学中の服部少年がハロウィンの夜に「フリーズ！」と言う言葉が分からず射殺された事件も人種差別では無かったのか。犯人はKKKのメンバーだったが、陪審員による評決は全員一致だった。有道出人は日本人に罪を着せることで、自分達の歴史を消したかったのだろう。
注2、アイヌ人男性のY-DNAの殆どはＤ2タイプであるが、本州以南ではこのＤ2タイプの男性が30～40%と2位のＯ2bタイプより多い多数派である。つまりアイヌ人と和人との人種的差は無く、混血が多いのが和人と言えるだろう。またＯ2bは支那から三々五々日本列島にたどり着いたボートピープルと考えられるので征服者ではない。
又、ライアン・コネルなるオーストラリア人が、英文毎日のコラム「WaiWai」に日本人を貶める事実無根の記事を書いていたのも、日本に対する劣等感が日本に対する憎しみとなって現れたといえるだろう。彼はアメリカ人では無いが、オーストラリアでも白人がアボリジニーに対してアメリカと全く同じ事、否もっと酷い事をしていたからだ。
アボリジニに関しては、オーストラリアで1980年頃まで行われた先住民同化政策の一つに「アボリジニ女性から生まれた赤ちゃんを出産後母乳をやるのも許さず、すぐ取り上げ、白人夫婦のもとで育てさせる」政策が有ったようである。理由は、こうすることにより、アボリジニの子供達に親から文化を継承させず、イギリス人化させるためだそうである。
又、現在のアボリジニーは殆どが混血である。アメリカインディアンも同じである。これもアボリジニーの例から考えれば、「アボリジニーの幼女は政府によって取り上げられるが、男児は何の役にも立たない（アボリジニー男性と白人女性のセックスは禁止だが、アボリジニー少女は白人男性の性の遊び相手になる）ので親が殺してしまう」のと同じ理由によるものと思われる。勿論、日本政府が他民族に対してそんな仕打ちをした話は聞いたことが無い。
然しながらこの混血政策の考え方は、フランクリン・ルーズベルトがイギリス公使ロナルド・キャンベルに言った「欧州人とアジア人種を交配させるべきだ」とか「日本人が敗北した後は、他の人種との結婚をあらゆる手段を用いて奨励すべきである」の人種改良論と、そのまま同じではないか。またアボリジニーに対して文化を継承させずイギリス人化を図った政策は、GHQが日本文化を根底から破壊しようとした対日政策そのものではないか。何やら現在日本で移民を推し進めようする動きがあるが、それを推し進めている政治家はアメリカの手先なのかも知れない。
慰安婦問題でのアメリカ政府の姿勢は、フランクリン・ルーズベルトの考えやGHQの対日政策が続けられていることを証明したと言えるだろう。そんなアメリカに一時でも頼ろうとするのは馬鹿としか言いようがない。アメリカに核シェアリングを求めるなど間抜けもいいとこである。
アメリカは反日より反支那であると言う日本人もいるが、お互いに競わせて共食いさせるのは、アメリカがインデイアン殲滅に使った手だった。日本－支那、支那－南朝鮮、南朝鮮－北朝鮮、北朝鮮－支那、と東アジア国家が敵対関係になっているのはアメリカの思惑である。
さらに現在の支那はアメリカの敵ではない。支那の指導者は全てアメリカに弱みを握られているのだ。従って現在の支那はアメリカの犬なのだ。南北朝鮮も同じであろう。アメリカが支那や朝鮮を使って日本を貶める工作が出来るのは支那・朝鮮の民度が低いからだ。だがアメリカに取って日本だけは違う。日本は、指導層や有識者層のレベルが低くても国民の民度が高い。彼らが自由に操れない事も、アメリカが日本を敵視する原因である。
結局のところ日本には独自の核武装をするしか道は無い。それも経済制裁に耐えて独自の道を歩むしか日本滅亡から逃れる道はない。また核武装をしたとしても心配はつきない。アメリカからの共食い謀略に引っかかる可能性も出てくるだろうが、それには日本の首相と支那主席のホット電話、日本の首相と朝鮮大統領のホット電話など、対処する方策は一杯ある。
むしろ、日本も支那も朝鮮もお互い核を持ち、緊張状態の中で外交で行った方が東アジアの政治が成長するだろう。首脳同士が寝る前にお互いの悪口を本音で言い合う。言い合ったとしても戦争にはならない。何しろ核兵器は戦争を起こす兵器ではない。逆に互いが滅びる兵器なのだ。そんな兵器をお互いに持っていれば、戦争は避けようとするものだ。本音を言い合っていれば真実の情報に出会うだろう。
ついでに書くと、ユダヤ金融資本がアメリカを支配していると考える人がいる。本ブログでもそれに近い事を書いたが、ユダヤ人はインディアン虐殺に絡んでいない。黒人奴隷も人種差別は白人が主体だった。白人社会ではユダヤ人も差別の対象だった。それを考えると、ユダヤ金融資本はアメリカと密接な連携を行っているが主体ではない。主体はアメリカ人の深層心理の中に有るのだ。
従って、南京大虐殺や従軍慰安婦のプロパガンダに積極的に加わっているユダヤ人組織のSWCも、支那人・朝鮮人と同様、日本に吠え付くよう躾けされた犬と言えるだろう。オバマ大統領さえも躾けられた犬のように見える。アメリカ人口の15%いる黒人の中で、連邦上院議員はたった一人、それがオバマ大統領なのだ。誰が見ても異様である。結局のところ誰が大統領になろうと、アメリカの基本政策が反日であることは変わりがないだろう。
安倍首相が河野談話の見直しをしないのは、アメリカ政府の圧力によるものである。それだけは無い。アメリカ政府は、河野談話を検証することさえ、圧力をかけて止めさせようとしてるようである。こんなアメリカから離れない限り、日本が滅亡の道を歩むことにも変わりがない。
アメリカ人は従軍慰安婦＝性奴隷が真実なのは、日本政府が河野談話を出したのが証拠だと言う。処が河野談話の見直しを阻止しようとしているのはアメリカ政府である。またアメリカ人は事実でないのに何故謝罪したのだと言う。だがその考え方がアメリカ人が野蛮人である所以である。日本人の礼は互いに頭を下げる。お互いに悪くも無いのにお互いに謝罪しているのである。所謂謙譲の美徳である。これが日本が先進諸国の中で一番犯罪率が低く、災害が起きても略奪が起きない理由である。処がアメリカ人は、相手が一歩引く事は付け入る隙と見るようである。要するにアメリカ人は支那人・朝鮮人と全く同じ、野蛮人だと言う事である。
右はアメリカの研究機関(CFR、外交問題評議会）の機関紙の表紙で、下に説明するCIAレポートではないが、CIAレポートと同様な役割を果たしていると考えられる。
『CIAレポート、JAPAN2000』には、ルース・ベネディクトが奇想したように、勝手な思い込みや錯誤が満ちている。まあ例の如く日本がアメリカを支配するとの妄想から始まっている。でもそうなったのは、先に「彼らの嘘は信仰のように自らの深層心理に入り込む」と述べたように、日本を攻撃する理由を信じ込むためである。
それにしても『CIAレポート、JAPAN2000』に書いてあることの中には、アメリカが昔行った対日政策もある。例えば「世界最大の銀行と保険会社は日本のものだ」の解答は郵政民営化だった。またこのレポートにある『女性の役割』とは、日本の競争力を殺ぐためだった。やはり『男女共同参画運動』の裏にはアメリカがいた。
さらに興味深いのは、万能カードと題されている箇所である。そこには、世界的金融危機、米国の大不況、現中国の崩壊、日露経済同盟、全世界に資産を持つ日本のナショナリズム、日本で地震災害や核の大事故も、予言のように羅列してある。あるものは既に起き、あるものは懸念材料として対処しつつあると思われる。
白人の中にも事実関係を真摯に分析し、私心を抑え正論を言う人もいる。テキサス親父ことトニー・マラーノ氏もそうであるが、ヘンリー・S・ストークス氏もその一人である。しかし白人で正論を言う人の数は極めて少ない。その数の少なさが国家としてのアメリカの本質を現している。例えばトニー・マラーノ氏が提示してくれた「国立公文書館にある
米軍が慰安婦の実態を調査した報告書」について言及する米紙は殆どない事がそれを示している。
ストークス氏にしても、南京大虐殺は国民党政府のプロパガンダと思っているが、実はそれは欧米人（白人）が国民党政府をそそのかして作ったプロパガンダだとは思っていないようである。尤も彼は、そこまで欧米人が陰険だとは思っていないのであろう。それはラルフ・タウンゼントもそうだったように、ストークス氏が欧米人にしては正直だからと思える。
この記事を最後にしばらくブログを休止します。長い間お付き合いをして頂き有難うございます。
