今日の記事は配布物の草稿です。
過去の記事の焼き直しですが、間違いが有りましたら、どなたかご指摘を。
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共産主義は人類共通の敵＞
１、従軍慰安婦の嘘に気が付いたアメリカ人達
２、慰安婦問題の裏で暗躍しているのは中国・韓国だけでは無い
３、日米戦争は新聞・雑誌の反日キャンペーンから始まった
４、ルーズベルト政権は共産主義者に支配されていた
５、日本の占領政策を行ったは共産主義者
６、悪意と陰謀の共産主義
７、共産主義者の新たな工作
８、共産主義者達の目的と深層心理
９、国際金融資本の貨幣、ドルの頚木
10、今尚共産主義者が支配する国アメリカ
11、欧米社会は未熟、日本の手本にはならない
12、日本の生き方が世界を救う
・ 日本の使命
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１、従軍慰安婦の嘘に気が付いたアメリカ人達
既に多くの日本人は、従軍慰安婦問題が大きくなった原因が、朝日新聞の捏造したプロパガンダの為であった事を知っている。更にここに来て、アメリカ人の中にも、それが嘘であったことに気が付いた者が現れるようになった。テキサス親父ことトニー・マラーノ氏や軍事ジャーナリストのマイケル・ヨン氏、弁護士ケント・ギルバート氏、歴史研究家マックス・フォン・シュラー氏等である。
ヨン氏 はアメリカにある『ナチス戦争犯罪と日本帝国政府の記録の各省庁作業班（IWG)アメリカ議会あて最終報告書』を調べた上で、またマラーノ氏は１９４４年ビルマにおいて、アメリカ軍戦時情報局心理作戦班が、日本軍と敗走する慰安婦を一団を捕らえて尋問したときの報告書をアメリカ公文書図書館から入手した上でと、何れも確固たる情報を元に判断しており、従軍慰安婦を肯定する人達のように、単なる憶測で判断した訳ではない。
しかも彼らは従軍慰安婦が嘘であることに気が付いただけでは無く、行動を起こしている。例えばシュラー氏は慰安婦像を設置したグレンデール市に『これは歴史に対する冒涜です』と手紙を出し、又マラーノ氏はグレンデール市まで出向いて証言を行い、 ヨン氏はフェィスブックやオンライン・マガジンで発信し、ギルバート氏はそれを翻訳をして、多くの日本人に周知させているのである。
彼らが行動を起こしたのは只の正義感からだけでは無く、恐らくこの問題を放置することがアメリカの国益の沿わないと思ったからであろう。ヨン氏は慰安婦問題の裏に中国がいるのを理解している。慰安婦問題で中国・韓国連合が勝利することは、アメリカ内部が中国に侵食される事と同じだからである。
２、慰安婦問題の裏で暗躍しているのは中国・韓国だけでは無い
しかしながら慰安婦問題がアメリカで未だ治まらず、今度はアメリカの教科書にまで記載されるような事態になっているのは、中国の工作によるものだけは無い。朝日新聞の訂正記事にも関わらず、アメリカ政府が依然安倍政権が河野談話から撤退しないように圧力を掛けているのがそれを示している。
それだけでなく、日本人有志による『歴史の真実を求める世界連合会』がアメリカで起こした慰安婦像撤去訴訟を担当する筈であった有力法律事務所が、突如手を引くと言ってきたのは中国の力ではない。それでなくても評判の悪い現在の中国にそこまでの力は無い。当然アメリカ国内に隠然たる力を持つ組織からの圧力である。
不思議なのは、ユダヤ人大量虐殺の記録保存を行っているユダヤ人組織であるSWC(サイモン・ウィーゼンタール・センター)が、ユダヤ人と何ら関係ない慰安婦問題に韓国側に加担して日本を非難している事である。またSWCが南京大虐殺問題でも中国側に立って日本を非難しているのも不思議である。なんと中・韓・ユの反日包囲網である。
そしてユダヤ人と言えば金融と並んで彼らが支配をしているのが、マスメディアである。その代表とでも言えるニューヨーク・タイムズが、慰安婦問題で日本を非難していたが、朝日新聞が訂正記事を出したため、今度は「朝日新聞を非難するのは不当な言論弾圧であり、安倍晋三首相がその先頭に立っている」との論調に変えてきた。ようするに都合が悪くなったので論調を変えただけで、反日姿勢であることには変わりはない。
何やら現在の日本を取り巻く様相は、戦前、それも日米開戦前夜と似てきたようである。あの時もアメリカのマスメデイアの日本への中傷から始まったのだ。
３、日米戦争は新聞・雑誌の反日キャンペーンから始まった
1932年頃、ちょうど第一次上海事変が起きたとき、上海副領事だったラルフ・タウンゼントは不思議な事に気が付いていた。アメリカの新聞が、読者が日本に対して憎悪を抱くように記事を書いている事であった。そして彼は 「 間違いだと、良心的な人が注意を喚起しても毎日毎日、憎悪を煽るウソを繰り返す新聞が多いのは、実に奇妙なことだ 」 と記している。
又、ラルフ・タウンゼントは新聞・雑誌が共産主義国側に立っていることにも気が付く。蒋介石が中国共産党と戦っていたときアメリカの極左作家が、『残忍な殺し屋』と蒋介石を罵倒していたのに、蒋介石が共産勢力と手を結んだ途端、『日本の爆撃に怯える民衆を父の如く守る心優しき指導者』と宣伝し始めたり、それに合わせるように、蒋介石が1936年までに数百万の支那人を殺しているのに、蒋介石の独裁ぶりを報道する新聞・雑誌が一つも無かった事などからである。
ラルフ・タウンゼントが言っている一番端的な言葉は以下であろう。 「 人を憎むということを普通のアメリカ人はしない。他国を嫌うように仕向ける運動があるが、それは極少数の人間が仕組んでいるのである。アメリカ人でありながらアメリカ人になりきれない人がいる。・・・こういう人達は国民の支持を得るため、アメリカと戦わせたい国を選んで、その国をが嫌いになるような『憎悪キャンペーン』を大々的に繰り広げているのである。新聞の大口の広告主に、こうした海外に心の拠り所を置いた人が多い 」と。
どうだろうか。ラルフ・タウンゼントのその他の記述から、その新聞・雑誌の一つが現在も反日記事を書いているニューヨーク・タイムズである事は明らかである。又アメリカ人でありながらアメリカ人になりきれない人が、共産主義思想を持ったユダヤ人を指していることも伺い知れることである。
そしてその後、アメリカ人の日本に対する憎悪は日毎増し、日本に憎しの米国民の声に押されてアメリカは蒋介石に武器援助を行い、さらにルーズベルト政権が日本に禁輸を行い、日本の真珠湾攻撃で爆発したというのが歴史上に現れた事実なのである。
結局のところ、新聞・雑誌を牛耳る共産主義者の策謀どおり日米開戦に至ったのだが、それには日本に禁輸を行ったルーズベルト政権内部の事情を知る必要があると思われる。
そしてその事は近年のアメリカの情報開示や、当時の事情を知る著名人の著述によって明らかになりつつある。それはルーズベルト政権が共産主義者に支配されていたことである。
４、ルーズベルト政権は共産主義者に支配されていた
1995年、アメリカの暗号解読機関NSAが保持していた一つの機密文書の一部が公開された。それは1943年から1980年までの間にソ連が発信した暗号文の解読する情報作戦の内容であった。解読作業は『ヴェノナ作戦』と呼ばれ、そのレポートには驚くべきことが書かれていた。
アメリカ共産党はモスクワの指示で動く下部組織であり、その支持者も同じで、彼らの中にはアメリカ政府高官が多数いたのである。特に彼らによって原爆の情報はソ連に筒抜けだった。
当然ホワイトハウスにもソ連のスパイが大勢いた。ホワイトハウス内部から暗号解読作業妨害工作があったり、OSS（後のCIA)防諜職員にソ連関連の情報を集めるよう指示があったことがそれを物語る。その指示を出したのは、F・ルーズベルトの主席補佐官のラフリン・カリーだろうと言われている。勿論カリーもスパイであった。
F・ルーズベルト側近の中で一番日米関係に影響を与えた共産主義者がハリー・ホワイトである。対日強硬派であり、日本が対米戦を決意するに至った『ハル・ノート』は、ハリー・ホワイトの作である。ハル国務長官が書いた ハル・ノートは、まだ交渉の余地が残されていたが、ハリー・ホワイトが書いたハル・ノート読んだ日本はアメリカからの最後通牒だと受け取ったのである。因みにハリー・ホワイトは金融のプロ、IMFはハリー・ホワイトの案で発足した。
ラルフ・タウンゼントの推察どおり、共産主義者は日米を戦わせることに成功したのである。又、これまたラルフ・タウンゼントの推察どおり、アメリカ人でありながらアメリカ人になりきれず、ソ連に共感を感じる共産主義者達の殆どはユダヤ人であった。
と言っても共産主義のユダヤ人がソ連を祖国と思っていた訳ではない。プーチン大統領が2013年１月小さな集会で、ユダヤ教長老達を前に演説し、「 ソ連の最初の政府の80%から85%がユダヤ人だった 」 と言ったように、共産国家ソ連はユダヤ人が支配した国だったからである。
ではF・ルーズベルト大統領はどうなのか？。まず彼はイギリス公使ロナルド・キャンベルに「欧州人とアジア人種を交配させて人種改良すべきだが日本人は除外する」などと言うような人種差別主義者であった。ハミルトン・フィッシュによれば、F・ルーズベルトは権力の権化であり、スターリンやヒトラーと比すべき人間のようである。人種や民族の壁を超えた化け物の類かと言って良いもしれない。
そして彼の行った経済政策(ニューディール政策）は、ケインズ理論に沿ったように見えるが、もっと社会主義政策に近いものだった。恐らくF・ルーズベルトは隠れ共産主義者と考えられる。又彼が大統領に選ばれたとき、全米のユダヤ系市民から 『モーゼの再来』 と賞賛され、表面ルーズベルト、裏面ダビデの紋章のメダルが鋳造されたりしたことを見れば、F・ルーズベルトがユダヤ人であることは間違いなさそうである。
さらに日本占領にまつわるユダヤ人や共産主義者の関与を見ると、占領政策を計画立案したCIAの前身であるＯＳＳ (Office of Strategic ervices )と、GHQ(連合国軍最高司令官部)の内部組織の民生局の存在を忘れてはならないだろう。
５、日本の占領政策を行ったは共産主義者
OSSは1941年に設立されたが、設立当初から共産主義の一派であるフランクフルト学派の知識人が顧問と採用されている。日本の占領政策は共産主義思想の下に進めれらて来たのである。
東京裁判も、日本国憲法の作成も、『真相箱』のような洗脳ラジオ番組放送も、公職追放、検閲・焚書も、皇族の数を減らすことも全てOSSが終戦前に立案したものである。勿論日本国民の幸福を思ってではない。そしてそれを忠実に実行したのが民生局だが、それが可能だったのは、民生局にニューディーラーと呼ばれる共産主義者が、多数入り込んでいたからである。
まず日本国憲法を作ったのは、民生局のチャールズ・Ｌ・ケーディス陸軍大佐であるが、彼もユダヤ人である。本人は共産主義者であることを否定しているが、つい最近英国情報局保安部が、ケーディスの腹心であり同じくユダヤ人だったハーバート・ノーマンを共産主義者と断定したことで分かるように、ケーディスも共産主義者であることは間違いない。
付け加えると、警告なしで原爆投下を行うべきだと主張した『原爆の父』と呼ばれる Ｊ．ロバート・オッペンハイマーもユダヤ人で共産主義者（本人は否定）である。又日本に対する原爆投下の目標地点を選定する際には 「京都が日本国民にとって深い文化的意義をもっているからこそ殲滅すべきだ」として、京都への投下を進言したＪ・フォン・ノイマンもユダヤ人なら、広島に原爆投下をしたエノラゲイの搭乗員15名の内７名もユダヤ人だったのはどのような意味を持つのだろうか。この考察は後て述べる。
６、悪意と陰謀の共産主義
ラルフ・タウンゼトの話で示したように、アメリカ人に日本に対して憎悪を抱かせるようにプロパガンダ工作を行ったのは新聞・雑誌を牛耳る共産主義者であった。日本とアメリカが戦争をするように仕組んだのも、アメリカ政府内にいた共産主義者だった。それは日本国内でも同じである。日本と蒋介石軍と戦わせるように仕向けたのはゾルゲや尾崎秀実等の共産主義者達であり、彼らは戦争と止めようとしたのではなかく、戦争を画策したのである。日本への原爆投下を推進したのも共産主義者なら、戦後の日本の弱体化を図ったのも共産主義だったのである。
共産主義が悪意その物の謀略に過ぎなかった事は、カイロ宣言で「朝鮮ノ人民ノ奴隷状態ニ留意シテ・・」と、他民族の人権に関心を示しているにも関わらず、アメリカ政府やOSSにいた共産主義者達が、お膝元であるアメリカ国内での黒人への人種差別に対して、なんら関心をもっていなかったこと見れば明かである。
黒人が公民権(黒人の投票権剥奪を禁止)を得たのは実に1965年、東京オリンピックが開催された翌年である。それ以前は、黒人は選挙権どころか、白人とはトイレも別、水飲み場も別、バスの座席も別ならキップ販売所も別だったのである。
それに対して日本統治時代の朝鮮ではどうであったか。県や市町村に相当する道・府・邑・面の知事や自治体の長の殆どは朝鮮人であり、当時の植民地研究の第一人者であったイギリス人アレン・アイルランドは、イギリス・アメリカ・フランス・オランダ・ポルトガルを比較して、日本の朝鮮統治が一番優れているとしている。
ようするに『奴隷状態の朝鮮人』とは、共産主義者が日本人と朝鮮人を離反させる為に撒いたプロパガンダにすぎなかったのである。そしてそのプロパガンダは現在も続いている。真実の慰安婦を語ろうとする人は『歴史修正主義』のレッテルを貼られ、アメリカ政府も河野談話を訂正する動きを牽制しているのがその証拠である。
因みに今日、朝鮮人達に流布している『史上最悪な植民地支配』なる言葉は、スタンフォード大学のマーク・ピーティーが言った言葉である。彼はアメリカ大使館のアメリカ文化センター仙台の館長だったが 1955年～1968年の間、米国情報局のメンバーでもあったのだ。そして現在も河野談話訂正の動きを牽制している一人である。
共産主義者は世界中の人に『日本＝悪』と思わせることに成功した。だが今度の慰安婦問題の場合は、新たな『日本＝悪』の材料だと思ってに飛びついたところ、インターネットの普及により既に多くの人はそれが捏造であることを知っており、同時に彼らの悪意も手法も露呈してしまったのである。
７、共産主義者の新たな工作
人々に憎悪を抱かせて戦争に導き、尚且つ戦争が終結した現在においても嘘や捏造まで利用して、その憎悪を維持させようとする共産主義者達の真の目的は一体何なんだろうか。
ソ連崩壊後共産主義は流行らなくなった。否ソ連崩壊以前、ソ連がスターリン主義に走ったときから共産主義を指導する者はソ連の革命は失敗と見ていたのである。恐らく冷戦はそれと関係があるだろう。
そこに現れたのが、フランクフルト学派である。日本の占領政策を計画立案したOSSのかなりの人間がフランクフルト学派の共産主義者で占められているは述べたが、フランクフルト学派はソ連の失敗を踏まえ、まず封建制を一掃し、第二段階で社会主義革命を実現しようと考えたのである。
そこで彼らが考える封建制の一掃とは何かであるが、それは宗教、教会、家族制度、父権、権威、道徳、性的節度、伝統、国家、愛国心、等の一掃であり、あらゆる既存の価値観の破壊である。
家族制度崩壊に繋がる夫婦別姓。日教組が行った過度の性教育、日の丸・君が代・愛国教育の否定。皇室の否定。世界はグローバルの名の下に進められている外国人労働の受け入れ。移民推進。国の主権を弱体化するTPP。靖国参拝反対の動きも二段階革命理論によるものだったのだ。当然日本国憲法は日本国解体の時限装置の一つである。
現在の共産主義者は共産主義を標榜しない。ただ既存の物を破壊するだけである。そして破壊尽くされた後に何が残るかと言えば、興廃され寄る辺の無いばらばらになった個人である。まるで村や家族から引き離されて連れてこられた黒人奴隷と同じである。
でも何のため？。どのような理想のため？。革命が成就した後の世界、即ち国家も国境も無い世界国家はどのようなものなのか？、ボスはいるのか？、いるとすればどのように選ばれるのか？、個人の権利はどのように守られるのか？。彼らが考える秩序とはどのようなものか？、残念ながら共産主義者から 革命が成就した後の世界がどのようなものか聞かされたことがない。
多分言えないのであろう。人々に納得する説明が出来れば、陰謀や工作やプロパガンダを行う必要は無い筈である。恐らく共産主義の真の目的は、彼らの真相心理に埋もれているのだろう。
となると推定するしかないが、ロシア革命に多くのユダヤ人が関与したこと、世界的金融資本がユダヤ人の手に握られていることから、ユダヤ人と金融資本は重要なキーワードである。
８、共産主義者達の目的と深層心理
各地で迫害され、流浪の民であることを余儀なくされたユダヤ人が、国境の無い世界国家を望むのは分からない事では無い。だが日本人を貶める記事を書くジャーナリストにユダヤ人が多いのは、どうした事なのか。日本にはユダヤ人を迫害した歴史は無いが、助けた歴史ならある。杉原千畝は有名であるが、樋口 季一郎中将、安江仙弘大佐、東条英機なども助けた側の一人である。
それに対して、マーク・シュライバー、マイケル・ホフマン、ジェフ・ボンディング(以上、毎日新聞英語版で日本人を誹謗）、トニー・ラズロ（小樽温泉訴訟）、有道出人（広島、長崎への原爆投下を正当化）、などは皆ユダヤ人である。そして彼らが主張していることはニューヨーク・タイムズ等の反日記事に酷似している。
彼らは一様に屁理屈をこねるが、その言動からは日本という国家を破壊したい、日本の文化を否定したい、日本人を見下したいが見え隠れする。これから日本を外せば、国家や文化を否定する共産主義思想と同じになるのだが、もう一つ「他民族を見下したい」の本音が見えてきた。この他民族を見下したい、即ち他民族を支配したいが、先のユダヤ人達の深層心理であり、その深層心理を隠して学問的思想にしたのが共産主義なのだろう。
それでもユダヤ人以外にも共産主義者はいる。だがそれは共産主義が理想だと思ったおめでたい人間か、妬みか恨み、または権力欲や支配欲のような自分の欲を正当化する手段として共産主義に飛びついた人間しかいないだろう。例えば終戦直後、多くの朝鮮人が共産党員になったが、妬みや恨みと日本人を見下したいが動機で、共産主義の真の目的を知っている訳ではない。
では他民族を支配することが、共産主義の真の目的なのかと言えば、実はこれはもう半分以上達成されているのである。世界を支配する力を持っている彼らだからこそ目的となり得るのである。その力の意味を考えると、共産主義者が何故反日なのかの理由は、最大の障害が日本だからと理解することになる筈である。そしてその力の一つは金融である。
９、国際金融資本の貨幣、ドルの頚木
貨幣は経済活動に欠かせない物だが、その貨幣がレンタルである事を正しく理解している日本人がどれだけいるであろうか。政府の借金を心配するような人は、政府も企業も個人も借金が無い社会が理想的と考えているのだろう。だが誰も借金をしていない社会とは社会から貨幣が消えることなのである。理由は貨幣が中央銀行のレンタル品だからである
それどころか誰も借金をしていない社会は存在しない。理由は中央銀行は貨幣の貸出にあたり、利子の返済も要求しているからである。仮に全員が返済しようとしても貨幣は中央銀行が貸し出した以上の貨幣は世に存在しない。つまり常に利子分が不足する。それは中央銀行制度下の貨幣経済が、誰かが借金していないと成り立たない事を示している。
日本の場合はそのしわ寄せが政府に行って、政府が膨大な借金を抱えるはめになっているのだが、幸い日本の中央銀行である日銀は独立機関と言っても実質は国の機関である。日銀が引き取った国債を焼却することも、利子請求をしない事も可能で、矛盾は解消することが出来るのである。
ところがアメリカではそうは行かない。アメリカの貨幣ドルは外国の銀行を含む幾つかのFRB管理下の民間銀行が発行しているもので、アメリカ政府が発行した国債は必ず利子を付けて償還しなければならないので、ドルを行すればする程FRB管理下の銀行は丸儲けの仕組みになっているのである。恐らくその付けは、ドルを使用する全ての国に行くのだろう。
そして、その銀行はてユダヤ人の金融資本家の銀行である。ドルが世界の基軸通貨である事を考えると、ユダヤ人金融資本は事実上世界を支配していると言えるだろう。その支配力は国によって、ドルとの連動の度合い、貿易依存度等によって違うが、彼らから見れば日本は最大の抵抗勢力に映る筈である。
そして金融資本と共産主義の関係であるが、それに注目したのはラルフ・タウンゼントだけでは無い。F・ルーズベルトの政敵、共和党の有力議員だったハミルトン・フィッシュもその一人である。彼も、ニューヨーク・タイムズやワシントン・ポストのような有力新聞の殆どがF・ルーズベルトを推し、対日、対独戦争に肯定であり、こうしたメディアが国際金融資本家や軍事産業等の巨大企業の支援を受けており、戦争を扇動したプロパガンダの裏には国際金融資本家がいると見ていたのだ。
共産主義の支援者だったF・ルーズベルト政権とマスメディア、その背後にいる国際金融資本、第二次大戦は、国際金融資本と共産主義者が起こした戦争だったと言えるだろう。
10、今尚共産主義者が支配する国アメリカ
アメリカが共産主義に寛容だったのはルーズベルト政権の時だけでは無い。F・ルーズベルトの死後の１９４６年、毛沢東が絶体絶命の状況にあったとき、蒋介石に対して強力な圧力をかけ、東北へ敗走する共産党勢力に対する討伐作戦を中止させたのは、F・ルーズベルトの腰巾着であったジョージ・マーシャルだった。結果共産中国が誕生し、朝鮮戦争で共産軍との戦いで4万人以上のアメリカの青年の命が奪われたのである。
その後アメリカでは、『マッカーシー旋風』即ち赤狩りが行われ、ある者はスパイ容疑で追求されたが、共産主義思想を持つていた者の多くは、自らをリベラルと称し逃げ果せた。従ってアメリカは現在も、ルーズベルト政権のときのそのまま、共産主義者が支配している国のままなのである。F・ルーズベルトを批判する者が、『歴史修正主義者』と叩かれるのがそれを示している。ましてアメリカは戦勝国である。第二次大戦が何故起きたのか、誰が戦争を煽ったのか、検証する人間がいてもそれが世論となる事は無いのである。
当然なことながらアメリカに巣食っている共産主義者は、ソ連でもそうだったようにアメリカを愛している訳では無い。アメリカ国民の生命をなんとも思わずに戦争を煽った人間である。彼らの目的は全ての国家を破壊し、人類を奴隷化することであり、その為には愛国心だけでなく、既存の価値観は全て邪魔なのである。宗教否定、反戦に名を借りた国防の弱体化や、人権の名の下の言葉狩り、同姓婚の許可、夫婦同姓、フリーセックスの奨励なども、実は共産主義者の意図するものなのだ。
大多数のアメリカ人は何が起きているか理解していないが、それでも現在のアメリカで起きている現象を不可解に思う人もいる。トニー・マラーノ氏は「1970年代に突入する前までは、アメリカの学校で憲法について普通に教えていた。しかし、今は教えていないのだ」、「建国の理念などは教えない。アメリカがいかに悪い国であるかの自虐的な国家間を盛んに教育をしている」、「マスコミも同様な偏向報道を行っている」と言う。なんと戦後日本で起きていた事が、アメリカでも起きていたのだ。
それらの共産主義者の工作に対して、アメリカは成す術が無いように見える。それに反対する人がいて論理的に反論しても、言えば言うほど共産主義者の術中に嵌って行くからである。例えば、アメリカに弁護士が多いのは、社会の問題を全て合理主義で片付けようとしているからであるが、にも関わらず一向に犯罪は減らず、只訴訟の数と弁護士の数が増えるだけで何ら解決策になっていないのは、アメリカの歴史が浅く、稚拙な哲学しかないからである。つまり民族や国家としての英知の蓄積がなく、それが共産主義者の付け入る隙となっているのだ。では日本ではどうか。
11、欧米社会は未熟、日本の手本にはならない
災害が起きても略奪も暴動も起きず、人々が秩序だった行動をした東北大震災での日本人の行動は世界の賞賛になった。気に入らない事があっても大声で自己主張をせず、お互いが衝突しないように一歩引いて生きて行く事が、日本社会の暗黙の了解事項だったからである。日本人は気が付いていないかも知れないが、実はこの日本人の生き方は、深い哲学に裏づけされた英知だったのだ。
欧米社会は契約社会と言う。そこでは契約を盾にお互いに頑として譲らない。法に関しての人々考え方も同じである。だから善悪を規定する法を幾ら完備しても、訴訟が絶える事がないのである。
考えてもらいたい。完全の法など有り得るのか。人を殺すことは悪い事であることは知っている。だが動物を殺すことは？、高等動物を殺す事は？、下等生物なら良いのか？。高等・下等の線引きは？、と、よく考えれば善と悪の境目など無いのが分かる筈である。
結局のところ、捕鯨問題のように欧米人が自分達が勝手に線引きしたに過ぎない善悪を他国に押し付けるのは、彼らが自己主張が強くないと生きていけない環境で育ったためと、善悪問題だけでなく、物事の根本まで考えるべき筈の彼らの哲学が不徹底だったと考えるしかない。
哲学に関しては、日本は奈良時代に仏教を取り入れた。釈迦が到達した哲学に傾倒したからである。では、善悪の問題を釈迦はどう答えるか。答えは禅で言う『無』又は『空』あろう。だが釈迦は 般若心経では『色即是空』と言いながら、同時に『空即是色』と説いている。従って答えは『色即是空』『空即是色』の両方なのである。
これをこれを先ほどの善悪の是非を当て嵌めると、「善悪の境目など無い。でも善は善、悪は悪だよ」となる。そこで釈迦は中道を説く、『空即是色』の箇所である。要はぶつからないように歩けである。『色即是空』を思考の哲学としたら、『空即是色』は実践の哲学と言って良いだろう。お互いが一歩引いて行動する日本人の生き方は、釈迦が会得した哲学が背景に有ったのである。このことは思いつきで言った訳では無い、十七条の憲法を読めば納得できる筈である。
釈迦は物事をとことん追求しても物事の境目が無いこと知った。それにより定義付けられた固定観念の束縛から解放されたのだ。後は実践あるのみである。だから釈迦が会得した事を実践している日本人は欧米人より自由なのである。それに対して欧米人が考える哲学は不徹底だった。彼らの社会の未熟さはそこから来ているのである。彼らが如何に自由を説こうが、他国を説教しようが、彼らは言論の奴隷、特に共産主義者は観念の奴隷なのである。
当然な事ながら、この日本人の生き方で得られる自由は精神の自由であり、物理的な自由ではない。恐らく欧米人は共産主義者の誘惑により、さらなる自由を探し回っていると思われるが、言葉狩りをする共産主義者が誘惑する自由は束縛でしかない。夏目漱石が達観したように「智に働けば角（かど）が立つ。情に棹させば流される。意地を通せば窮屈だ。とかくに人の世は住みにくい」と当たり前の事を知ることこそ、自由を得られる道なのである。
12、日本の生き方が世界を救う
従って、日本が見習うべきモデルは欧米には無い。まして悪意を思想で隠蔽している共産主義など日本が目標とする理想にはなり得ない。釈迦以降、哲学も思想も不要になったのだ。舶来思想等に惑わされず、日本人は日本が世界の先頭の立っている事を自覚して前に進むべきである。
現在、少なくてもエネルギー文明享受している先進国では飢える事はない。勿論誰も働かなければ国家は衰退する。従って先進国の経済問題は物質的には解決済みであり、経済問題の主題は心の問題なのだ。それはいかに国民が主体的に働いてくれるかである。
では日本はこれからどうすべきか。ヒントは、マッカーサーが米議会証言で「日本人は怠けているより働いているときの方が幸せであるという、労働の尊厳と呼ぶようなものを発見したのです」と言い、ラルフ・タンゼントが「儲け話になると腰が低くなるのが中国人、日本人は違う。自然に腰が低くなり、礼をもって接する事自体に喜びを見出している」と言った言葉に隠されている。
そう、日本人にとって働くことは茶道の精神の『おもてなし』と同じなのである。茶道は人の為に尽くすことが人間の一番の喜びだと知った日本人が、芸道にまで高めたものである。労働も、送り手も受けても共に喜びを味わう茶道と同じと考えれば、労働は楽しい事になる筈である。その考え方が国民に浸透していれば、金の為働くと言う考え方は過去のものになるだろう。
然しながら海外と連携している工作員や、それに扇動される日本人が国内で破壊活動を行っている現状を変えるには、他国の干渉を排除する道を選ぶしかない。当然それは経済鎖国状態となる方向を示唆している。だが鎖国を恐れる必要は無い。鎖国をすると衰退するとの考えは間違っている。現に地球はどこの星とも交易をしていないのに発展しているではないか。
発展の道はグローバル化では無く、国民全てに『おもてなし』の精神が浸透した上での自助努力にあるのだ。日本が独自の道を歩むには、当然ながら国防力強化は必須となる。勿論日本はそれは可能である。エネルギー、食料も自給の道を進むことになるだろう。当然移民政策は阻害要因としかならい。
世界の先頭を行くのだから失敗もあるかも知れない、だがそれらの成果はむしろ人類にとって有益なものになる筈である。
従って、日本の使命は、人類が進むべき道を切り開き、世界の人に背中で範を示すことである。それが金融資本の罠である拝金主義の世界に一石を投じ、人類の敵である共産主義者達の魂胆を打ち砕くことになるのだ。
