核武装｜崗上虜囚の備忘録

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核武装の道

『敵は誰か？３』で、「日本が頼るべきは核武装の道しか無い」と結論付けたのは、アーミテージ一行が言った、「従軍慰安婦問題に触れないでほしい」、「河野談話の見直し論が高まれば、日米関係にも悪影響を与えかねない」、「安倍晋三首相の靖国神社参拝を行えば、これまで積み上げたものを全て壊すインパクトがある」などの発言が、国際社会でどのように作用するかを考えた結果である。

多分、中国・南北朝鮮は、アーミテージ一達の発言を興味深く聞いた筈である。それは、若し日本の首相の靖国参拝をしたり、河野談話の見直し行った場合は、アメリカは日本の側に立たない事を意味すると思った筈である。
　
つまり日本の首相が靖国参拝をしたとか河野の見直しをしたら、日本を攻撃しても良いとのシグナルと受け取ったと思われる。恐らく、それがアーミテージ一の意図で有った筈である。

具体的に言うと、アーミテージ一達が画策しているのは、日中戦の誘導であり、それによるアメリカ軍需産業の利益享受、仲裁と言う名の極東での警察権獲得、日本の再支配等である。これは『敵は誰か？３』の添付図にアーミテージと共に示した、ジョセフ・ナイの「日本と中国との戦争を誘導せよ」の考えと合致する。

では、ジョセフ・ナイの描く日中戦はどのようなシナリオで推移するであろか。彼の書いた『対日超党派報告書』には、

・中国軍が、米・日軍の補給基地である日本の米軍基地、自衛隊基地を本土攻撃する。本土を攻撃された日本人は逆上し、本格的な日中戦争が開始される。

・米軍は戦争が進行するに従い、徐々に戦争から手を引き、日本の自衛隊と中国軍との戦争が中心となるように誘導する。

・、日中戦争が激化したところで米国が和平交渉に介入し、東シナ海、日本海でのＰＫＯ（平和維持活動）を米軍が中心となって行う。

と推定している。日本軍と中国軍に殺し合いを行わせ、漁夫の利を得ようと考えているのである。

日中戦の大体の推移は大体はジョセフ・ナイの読み通りであるが、アーミテージ一の発言により多少変わってきた。それは中国が日本に戦争をしかける理由が、アメリカお墨付きの日本の制裁になるからである。従って中国軍の自衛隊基地攻撃が有っても、米軍基地攻撃は無い筈である。

現在、通常戦力でアメリカに敵う国は無い。仮に核戦争になったとしても、中国原潜のJL-2は完成していない。JL-1はアメリカ本土まで近づかないと届かない。ICBM攻撃ならアメリカは重大な損害を被るかも知れないが、そのお返しは凄まじい。アメリカの核戦力は全支那人を２回殺す程有るのである。

当然中国はそれを知っている。従って中国軍が米軍基地を攻撃する事は無い。核保有国同士は戦わないのである。従ってアーミテージ一は「日本だけを叩け」とシグナルを送ったのである。

日中戦争は、小競り合いから自衛隊艦船へのミサイル攻撃、基地へのミサイル攻撃に発展すると思われる。ミサイル攻撃は中国軍の得意とする処であり、反撃能力の無い日本の対しては有効すぎるものである。

中国軍の日本に対しての主力ミサイルは、MRBM（準中距離弾道ミサイル）のDF-21である。DF-21の射程は凡そ1750km、粗日本全土が射程距離内である。新型のDF-21Cのペイロードは2000kg。クラスター弾頭であれば、一発だけでも自衛隊基地の航空機は壊滅的な損害を受けることになる。

パトリオットなどで落とされるミサイルが有るかも知れないが、それが同時多数飛んでくればお手上げである。イージス艦のSM-3も一つのミサイルしか対応が出来ない。それ以前に、まず対空ミサイルの数も足りない。

ミサイル迎撃戦なら米軍も参加するだろう。それでも結果は同じである。中国軍は、事前の警告付きで防衛産業の工場や、造船所も標的にすると思われる。一般人に被害が出ても「我々は警告した。人的被害が出たのは日本政府の責任である」と言う筈である。このように中国軍は航空機などの損失無しに、核も使わずに日本の戦力を壊滅状態にすることが出来るのである。

そして、頃合を見てアメリカが仲裁に、否、双方をたしなめる格好で出て来る筈である。中国に対してやりすぎたことたしなめ、日本に対しては、戦争の要因を作った歴史認識をたしなめる筈である。日本は多大な損害を受けながら危険な状況は変わらず、GHQ体制へ又逆戻りである。

しかし若し日本核武装をしていたらどうであろうか。中国がこのような冒険をする事は絶対無い。従って以上説明したなような結末を日本が避けるには、核武装するしかないのである。処が日本では、核武装論者でも遠い将来や、理想論として語られている。然しながら日本の核武装の必要性は、差し迫った問題なのである。今直ぐ核武装の道に走らなければ間に合わない恐れがある。

では急ぐには、どのような方法が有るのだろう。田母神俊雄氏は、アメリカに「核シェアリングを打診したらどうであろうか」と言っている。勿論アメリカの回答は「ノー」の筈である。アメリカが核武装をさせたくない国の筆頭は日本なのである。当然田母神氏は、アメリカが「ノー」言うだろう事を心得ての発言と思われる。

アメリカの反応は見る必要があるが、「核シェアリング」なんかより、ロシア、インドから核技術の供与の方が可能性が有るだろう。と言ってもロシアは信用出来る国では無い。領土を不法占拠している敵国である。可能性としてはインドである。日本はインドに提供できる軍事技術は一杯ある。必要なのはDVD一枚程度の情報だけである。恐らくインドの中には日本に理解を示す人間は一杯いると思われる。

しかし、これも失敗になる可能性がある。インドの中に日本に理解を示す人間が一杯いても、スパイも一杯いるのである。そしてアメリカの邪魔である。やはり核武装は独自開発しかない。核爆弾なら一ヶ月程度で出来るの話もある。インドなどと打診しながら独自開発をするべきである。

核爆弾が出来たとしても移動手段が無ければ意味が無い。従って核爆弾より優先するのは、弾道ミサイルである。幸い固体ロケットならICBM以上の能力があるM-Vやイプシロンの実績がある。この技術を転用すれば大型弾道ミサイルの試作に一年弱、開発から一年半程度で増加試作型の配備が可能であろう。

パトリオットもSM-3も国防にあまり役に立たなかったのは、国防に報復力の概念が抜けているからである。まず急がなければならないのは、弾道ミサイルの開発と配備である大型の弾道ミサイルがあれば、有る程度の報復力は期待できるが、中国は冒険を犯すかも知れない。

それでも弾道ミサイルさえ出来ていれば、それを核弾頭ミサイルにするのはあっという間である。核弾頭なら、最終的には2000発程度の弾頭、最低でも1000発程度の弾頭が必要と思われる。1000発と言ってもたいした数ではない。トライデントⅡは1基最大14発の弾頭が積める。ミサイル数としては凡そ72本。オハイオ級の原潜なら、たった３隻分である。

原潜が無くても、地下サイロ式も有効である。硫黄島のような本土と離れた処であれば、本土への攻撃も分散できるし、先に硫黄島が攻撃された場合は敵の意図が分かる事になる。
　

（拡大）
上の図は、中国のミサイル配備状況である。円はミサイル機種毎の射程であるが、地下サイロ形式のDF-5(ICBM)以外、移動式なので必ずこの範囲だけが射程では無い。目安である。巡航ミサイルのDH-10は射程1500kmの程度あるので、配置によっては粗日本全土が射程範囲になるだろう。

大東亜戦争はアメリカの策謀に日本に乗ったことで始まった。日本が真珠湾攻撃に走ったのは、資源を海外に頼る自立国家として欠陥を持っていた事と、防衛に徹しきれない弱い軍事力だったからである。

そしてその失敗から何も学ばず、また策謀に乗せられようとしている。核武装さえしておけば策謀に乗せられる必要もなく、日本に対して軍事行動の冒険を犯す国が無くなるのにも関わらずである。

もう一度、アーミテージ一達が言った事を読んで欲しい。日米安保も国防に役に立たない。TPPなんか尚更である。必要なのは核武装である。

安倍首相のロシア訪問を、支那包囲網のための布石と見るか、資源獲得外交と見るか、色々見方はあると思われるが、期待するのは間違いであろう。

プーチン大統領が、安倍首相の耳元で、「実は、日本のことは結構好きなんだ」、「日本に行くのが本当に楽しみだ」ささやいたと言われる。今でも柔道に打ち込んでいるプーチンの言葉は、嘘では無いだろう。実際日本が好きなロシア人は多い。またロシア人は欧米人に比較して人種的偏見が少ないように見える。

ロシアと日本は、片や資源大国、片や技術大国と補完できる材料は一杯ある。その点、支那も朝鮮も資源は無く、むしろ経済的にも軍事的にも競合関係である。それに対して、日露両国共、拡張する支那の軍事力に対応しなければならない課題を抱えている。これほど近くて、経済的にも軍事的にも、利害が一致する国同士なのに何故、協力関係が築けなかったのだろうか。

その障害は、ロシア人気質であろう。一言で言えば、ロシア人は強欲に左右される野蛮人である。こちらに力が無ければ信用が出来ないのである。それは不可侵条約破棄→北方領土強奪だけでなく、近年のサハリン２事件を見れば明らかである。

サハリン２事件とは、ロシアのサハリンの化石燃料開発の国際入札に対して、複数の外国企業の合弁会社が落札したが、「環境破壊を見過ごすことは出来ない。最大500億ドルの賠償を請求する」と言って、中止命令が出た事件である。外国企業の中には、三井物産、三菱商事も加わり既に１兆円程の資金投入をしていた。結果として、サハリン２が無くなったわけではないが、撤退も出来ず少ない儲けで我慢するしかなかったようである。

ロシア側としては、エリツェイン時代の混乱期の取り決めなので、ロシアが一方的に損になると思ったのかも知れないが、相手が弱いと協定だろうと条約だろうと破るのが普通なのが、ロシアなのである。従って、日本が対等の武力を持っていない限り、ロシアと共同の支那包囲網作戦も、ロシアからの天然ガスも当てにならいと言うことである。

では、アメリカのシェールガスはどうであろうか。シェールガスの生産は既に頭打ちと言われる。シェールガスの輸出が決まっているのは現在認可済みのものだけで、日本への輸出は考えられていない。それにアメリカは天然ガスの輸入国である。天然ガスの輸入が減った分が、シェールガスが補うだけで、シェールガスが余っている訳ではないのである。

別にアメリカが日本を騙している訳ではない。日本人が勝手にシェールガスを輸入出来ると思い込んでいるのである。それはＴＰＰ推進論者であるが、彼らはＴＰＰに加盟すれば、シェールガスも簡単に手に入ると思い込んでいのである。ＴＰＰ推進論者は、日本がＴＰＰに加盟すれば、支那の脅威にも対峙できるし、エネルギーに困ることは無いと思っているようだが、事実は前述の通り、日本に売るシェールガスはないのが現実である。

結局のところ、ロシアの天然ガスも、アメリカのシェールガスも当てにならず、石油・天然ガスの生産量も2015年にピークを迎えるとなると、日本のエネルギーとして残るのは原子力しかないでは無いか。

原子力が日本の主要なエネルギーとなったとしても、石油・天然ガスが不要になる訳ではない。４Ｓ炉といえども、電力消費に追従する発電の速さは火力に負けるだろう。やはり石油・天然ガスの安定確保は必要なのである。その輸入先がロシアでも構わないが、安定的に輸入する為には、協力な武力と、ある程度の自前のエネルギーが必要なのである。

エネルギー、食料、軍事力は、国の安全保障の三大要素である。世界一の覇権国家のアメリカも、石油・天然ガスだけは海外に依存しているが、その他は自前である。処が日本はどうだろう。全て他国に依存しているのである。その弱さ故に不安定さを増し、さらに他国に依存してなければならいと言う、悪循環に陥っているのである。

安倍政権の富国になる経済政策は賛成である。だが、この不安定で脆弱性を断ち切るために、はっきりと強国への道を示すべきではないだろうか。また自前のエネルギーの確保として、即ち新たな原発設置と、海洋からウランを採取する方向に進むべきである。

そして強国への道を進むなら、最強の武器の保有を選択することになるだろう。核は時代遅れなどの声も聞かれるが、残念ながら現在最強の武器と言えば核のことである。青山繁春氏のように、核武装だけは反対と言う人もいるが、最強の武器があるのに、それを持たないと言うのは理解に苦しむところである。

また、水島総氏のように核武装は大賛成だが直ぐには無理と言う人もいる。しかし核武装が必要なのは、軍備増強の必要性が差し迫っているからである。伊達や酔狂で軍備増強でするのではない。日本が侵されないための軍備増強なのである。当然、核武装が最優先になる筈である。

核武装は賛成だが、持つのは難しいと思っている人は、何が難しいと思っているのだろうか。①、アメリカが反対するから？。②、国内に反対勢力がいるから？。③、技術的に困難だから？。

①、持つまでは、アメリカは反対するだろう。しかし持った後は、反対はしないだろう。勿論、日本が正しい手順＝ＮＰＴ脱退、原発の核燃料を自前で確保、をすれば、経済制裁などはしないだろう。そして核保有をしても、日本が沈黙を守っていれば尚更である。

②、国内の反対勢力とは、まさに日本の敵のことでは無いか。その敵を国内で跳梁跋扈させていること自体、日本が侵略されていることであり、その敵の言うことを聞くのは本末転倒である。

③、アメリカに反対させる暇を与えないためには、スピードが必要である。また核爆弾だけ作っても意味ががない。核爆弾頭より先に、弾道ミサイルや超高速巡航ミサイルの開発と配備が先である。そして~~ＮＰＯ~~ＮＰＴ脱退と同時に核武装が出来るような、開発計画が必要である。それらは可能であり、急ぐべきである。